beautyhappinesshide: ソ連崩壊の裏にアメリカのプラズマ兵器の存在があった
ソ連が崩壊した裏にアメリカのプラズマ兵器の存在があった
2011/1/7(金)午前10:14
太陽系と地球の真実その他国際情勢
■既に宇宙戦争は始まっている
「ハリウッド映画にはプロパガンダが含まれている！」からの続き
何度も言うが,既に宇宙戦争は始まっていると言っても過言ではないのである。宇宙空間ではアメリカ軍の激烈な攻撃が実際にエイリアンに向けて行われている。
だが,地球人との無益な戦争を避けるためなのか,科学技術の圧倒的な違いを誇示しているのか,彼らは全く攻撃してこないのである。
スペーススシャトルに接近したエイリアンUFOを,エリア51から放たれたプラズマによって攻撃したが,瞬時に鋭角ターンをされて逃げられている映像がある。
そのシーンは1992年の9月15日から16日にかけて「ディスバリー」が固定カメラで撮影したものであり,巷で言われるような隕石同士がぶつかった映像では決してない。もし隕石同士が衝突すれば互いに木っ端微塵に粉砕してしまうだろう。
そうなればスペースシャトルも無事ではない。それに地上から照射されたブラズマ光線が,発光体にぶつかる瞬間にUFOは鋭角ターンを行って身をかわしていた。ということは,アメリカ軍であっても未だ開発されていない未知のレーダーが存在していることだろう。
ロズウェル事件で回収したエイリアンUFOを徹底的に研究した結果,似たようなUFO型飛行機が出来たが,両者の性能には第1次世界大戦時の複葉機と最新鋭ジェット戦闘機のような差があると思われる。
アメリカ製UFOの飛行原理は小型原子炉で電力を発電し高圧電力によってプラズマを発生させているようである。方やエイリアンのUFOは地球には存在しないレアメタルが使われていたという。このレアメタルは月の海に存在しているレアメタルであることが判明している。
影の世界政府を構成する支配層たちは,小型デルタUFOには攻撃を続けているが,実際のエイリアンの大型の葉巻型母船には手が出せないでいる。表沙汰に公表していないが,既に三角形のアメリカ製UFOは実戦配備されており,既にアメリカ製UFOは完成しているのである。
以前,グーグルアースにも写った三角形の飛行物体がそうだ。これは2008年2月6日付けのニューヨークタイムズ紙に「黒い三角形飛行物体」として掲載された。
このアメリカ製UFOは2009年3月16日にはサウスカロライナ州にも現れ,その黒くて三角の形状から「ブラックマンタ」と呼ばれた。
だが,現実には性能はエイリアンの足元にも及ばない。
一方で,イギリスの小麦畑で見られるミステリーサークルは幾何学的な図形が多いが,これはアメリカ軍のプラズマ兵器である「スーパープラズナー」の実験であった。
プラズマは地面に降下した後に,そのまま地面に沈みこんでしまうケースが多いが,中には跳ね返って上空に戻ってしまう場合もあり,更には空中で爆発してしまうこともある。しかし,殆どのプラズマは回転力を維持しながら地面に沈み込んでしまう。
このときに物質的に障害物があった場合は,それを圧力で押しこんでしまう現象がミステリーサークルである。
ミステリーサークルで使用されるプラズマの大半が低温プラズマで,基本的には人間の目には見えない。
だからミステリーサークルが出来る現場でソノ様子を見た人間が極端に少ないのはそのためである。
例え,現場に居合わせたとしても,次々と薙ぎ倒されていく小麦畑を見るだけだろう。
時々,跳ね返ったプラズマが目撃されることもあり,それが空中を浮遊しているように見えるので,それをUFOと勘違いしてしまうことが多いと思われ,この現象によって「ミステリーサークルは宇宙人からのメッセージだ」と考える人が多くなっていった。
万が一,ミステリーサークルが出来る現場の中に人間がいた場合,真上から見えない強い圧力を受けながら,電磁波の影響を受けて自律神経が乱されて気分が急に悪くなり,最悪の場合は失神したり心臓発作を起こす恐れがある。
低温プラズマは,温度が高くなってくると淡いピンク色の靄のようなものに見える。
それが更に温度が高くなるとプラズマ球体の周囲を回転する渦の列が見えるようになる。
コノ「渦の列」を窓が並んだ物体が光りながら回転しているように見えるために良くUFOと間違えられる。
アメリカ軍は既に球体のプラズマを超低温から灼熱の超高温まで自在に操ることが出来,それに意図的に様々な形に変化させたり,プラズマを楕円形に引き伸ばしてローラーのような筒型にして地面を回転させて移動することが出来る段階にまで発展させている。
早く日本政府なども「プラズマは平和利用の他にも超強力な兵器として応用範囲が広く使えるものだ」と気づかねばならない。
現在のような少人数の研究家だけではなく,もっと多くの科学者が研究に従事すべきときに来ているはずだが,アメリカの圧力で日本にプラズマの高度研究をさせないようにして技術開発の面のみの協力させることを画策している。
筑波大学では,2008年にプラズマセンター長だった長照二氏が,軍事利用にも転用できる可能性も高く,化石燃料を使用しないような世界のエネルギー革命に多大な貢献をする世紀の大発見をしたが,その直後に何故か大学側から解雇されて,研究が本格的に継続できなくなって裁判にまでなった。
その理由は世界でプラズマ兵器を持つ国はアメリカとイギリスだけにしたいからである。それが影の世界政府の意向であり,もし日本が逆らったりしたら経済制裁と軍事的圧力をかけてくるだろう。
既に日本の国益を模索する政治家が相次いで政治生命を絶たれつつある。本当の海千山千の国際政治を知った者たちが葬り去られる時代。それが現在である。だから,何とかアメリカ支配体制からの脱却を理念に持つ政治家が邪魔なのだ。
アメリカに反旗を翻したら最後,イラクなどのように世界の枢軸国のレッテルを貼られ悪の国家として仕立て上げられ,食料や石油などの輸入物資を全面的に止められてしまうことだろう。
相手を利用できる間は表向きは仲良くし,第2次世界大戦の日本やドイツのように不平等で理不尽な条約を撤廃しようとしたり,彼らからの搾取に逆らって敵対するようになれば難癖をつけ事件を捏造してまで完膚なきまで叩きのめすのである。
先述したように,既にプラズマ兵器はイラク戦争にも使用されている。旧ソ連が崩壊したのは,何も内部からジワジワと崩壊しつつあったという理由だけではない。この裏にアメリカの国家戦略と陰謀が隠されていたのである。
■ソ連共産党一党支配体制が崩壊した1991年
一般に1991年の6月30日にシュワルナゼ元外相のグループが新党を結成したことで,ソビエト連邦が成立した後から続いた共産党一党支配体制が崩壊したとされている。
だが,当時でもソ連はアメリカと肩を並べるほどの軍事大国であり,冷戦構造によって世界の勢力図を大きく２つに分けていた国である。それがベルリンの壁が崩れたからと言っても,約1年半程度での短期間で消滅してしまったのは隠された理由がある。
莫大な軍事予算と核兵器の開発と製造に邁進したからで,農業や経済を後回しにしたためであると一般的には思われている。確かに,共産主義体制が異常に恐ろしいまでに偏屈で凝り固まった体制で融通も利かない組織を構築してしまっていたのは事実である。
しかし,地方では野菜や果物が豊作の年でも,それらを運ぶ大型トラックや貨物列車の運行にまでクレムリン中央政府の許可が必要だった。そのために許可が下りたときには農作物は腐ってしてしまっていたことが多かったのである。
現実に貨車やトラックが来るのはマトモな方で,地方の農村部では役所の怠惰と腐敗が蔓延し殆ど機能していなかった場所も多数発生していた。軍事産業を最優先する国家体制の結果,トラックや貨車のメンテナスが行き届かないばかりか,修理する場合にもクレムリン中央政府の許可が必要だった。
こうした悪循環が続いていたから,次第に社会構造が麻痺した現象がソ連のアチコチで発生し,更に全ての分野で硬直化してしまっていた。内部から病理に蝕まれた患者のように,いつ倒れてもおかしくなかったのである。
コノ状況をアメリカは諜報機関に所属していた多くのスパイから得ていた。黙っていても内部崩壊は目に見えていた。しかし,旧ソ連首脳部は共産主義体制の継続を達成させるために,より一層の負担を国民に強いて更なる軍拡へと邁進した。
しかし,シュワルナゼ元外相のクーデターとも思える新党結成によって,軍事大国として再び興隆するチャンスを奪われた共産党は急速に自己崩壊へと向かって行った。一方で多くのスパイから情報を得ていたアメリカは,一連の旧ソ連の政治動乱をチャンスとしてプラズマ兵器をソ連首脳部に見せ付けることを画策した。
アメリカにとって最後の切り札は,ゴルバチョフであった。ソ連の崩壊現象で被る国民の負担を最小限に留めようとしていたゴルバチョフ大統領に非公式に連絡を取っていた。ゴルバチョフの考えは基本的には共産主義体制を崩壊させたくはなく,共産党を消滅させるつもりは無かった。
彼は平和的な大改革によって再興を目論んでいたようであるが,アメリカにとってみれば彼こそがソ連を軍事的にも経済的にもソ連国内で権力を持っていた人物はいなかったので利用したのだ。
膨大な量の核兵器を持つ国家が崩壊するかもしれない状況において,様々な危険を考慮しながらアメリカは時が満のを待っていた。コノ当時,アメリカが恐れたのはゴルバチョフの暗殺だった。
クレムリン内部にはアメリカと歩調を合わせることに不満を持つ者も多くいたから,彼ら頭の硬い政治家たちや高級官僚たちからすれば,ゴルバチョフを売国大統領に思えたのだろう。
もし暗殺されれば支えの無くなったソ連の軍部が暴発し,国家転覆のクーデターや最悪の場合は核兵器の発射という事態になりかねないことを危惧したアメリカは,ノーベル平和賞をゴルバチョフに与えるように働きかけ,彼にノーベル平和賞を取らせて何度もアメリカに招いたり日本に行かせたりしてゴルバチョフをソ連のヒーローに仕立て上げた。
こうしたことで,何度も米ソ首脳会談が行われ,ソ連が経済的に西側陣営の援助を受けることを強調したのである。アメリカは,もしノーベル平和賞を受賞したゴルバチョフが暗殺されれば,ソ連は西側諸国の信用を一気に失って孤立する･･･ということを反ゴルバチョフ派に圧力をかけたのである。
ゴルバチョフ自身も自らの安全を気遣ってくれるアメリカの提案を受け入れて,そうしたアメリカの提案に沿うように政治工作を行ったが,反ゴルバチョフ派の勢力が思っていたよりも強力で,ソ連の平和的解消に断固として反対する姿勢を崩さなかったのである。
こうして無駄に時間だけが過ぎていった。
■1991年湾岸戦争
1991年にアメリカがイラクを相手にを仕掛けたのはコノ時期である。
クェートを救うというのは単なる湾岸戦争名目に過ぎない。
当時のクェートはアメリカに組する民主国家ではなくイラクと似た国家体制であり,しかも独裁王政国家であったのだが,真の目的はイラクと国境を隣接したクェートに軍隊を派遣することが出来るからである。
だから,この当時はアメリカも本気を出さずにイラクを占領するようなことはしなかったのだ。
しかし,この戦争では最新鋭の兵器が実戦で使用され始めた時期でもあった。
この戦場では,実に多彩な最新の兵器が使用されていて,もはや新兵器の実験場と見本市と化していた。
ソ連が誇った世界最強と謳われた戦車の殆どが破壊されていった。これにはクレムリンの首脳を始め高級官僚も驚愕したという。
アメリカがプラズマ兵器を実戦で使用したのは,このときが最初であるようだ。
旧ソ連の首脳部の思考を混乱させ,アメリカに対して軍事力の差を見せ付けるために,世界的に極秘にしていたプラズマ兵器「スーパープラズナー」を一部限定で使用に踏み切った。
最初はエリア51でから照射した強力な電磁波を軍事衛星でリレーしながらクェート北部の地に低温プラズマを目に見えるような形で発生させた。目視できるプラズマをイラク兵が立て篭もっていた地下施設に発生させ,このことで自律神経が麻痺したイラク兵がパニック状態で発狂したり呼吸困難に陥っていたという。
ミサイルなどの3次元物質の兵器とは全く違う未知の兵器（プラズマ兵器）がイラクで使用されたことが,捕虜となったイラク兵を取材したマスコミによって次第に明らかにされていった。低温プラズマによって次のような現象が引き起こされた。
幻覚・記憶喪失・戦意消失・空中に実態の無いホログラムを見せる・物質を透明にしたり移動させた・重度な自律神経失調症・空中にUFOのようなものが飛び交った･･･等,これらはプラズマが至近距離に発生した時に人体に与える影響を表しているのである。
しかし,西側のマスコミの多くがアメリカ軍が情報撹乱のために流した偽情報リークによって,どれが本当なのかが判別できなくなり「戦時下における恐怖のために脳内で起きた集団幻覚だった」として扱ってしまったのだ。
実は,プラズマ兵器の存在を味方の多国籍軍にも公には知られたくないアメリカ軍は,湾岸戦争では主として重要な戦地の中心部分で使用していた。これは終戦間際の戦いで頻繁に使われていたのである。終戦間際のイラク軍は多国籍軍の圧倒的な攻撃によって負け戦が濃厚になっていた。
だが,自国軍の兵力の損害を出来るだけ回避し起死回生を図るために名誉ある撤退を行うことにした。多くのイラク兵が残された戦車や軍用車両と共にクェートへと進軍したときの道をイラク側へと引き返している途中で,アメリカ軍による「スーパープラズナー」による大虐殺が行われたのである。
強烈な電磁波がエリア51から照射され軍事衛星をリレーしてクェート北部地域の砂漠にいたイラク軍の撤退部隊の背後にピンポイントで超高熱プラズマ火球を出現させた。そのとき現地は深夜であったが,突然に何の前触れも無く大きな火の玉が出現したことでイラク兵たちは恐怖でパニック状態に陥った。
しかし,ソノ恐怖を感じている時間は長くは無かったのである。
凄まじく超高熱プラズマ火球がイラク兵の軍団を移動しながら襲撃し,瞬く間に殆どのイラク兵士の体内から火炎が噴出したのである。そのプラズマ火球は,イラク軍の後方から隊列に沿って次々と焼いていった。
ソノ効果は凄まじく「人体自然発火現象」のように多くのイラク兵が数分以内で灰燼と化し,超高熱プラズマ火球の発生で台風並みの突風が周囲に吹き荒れ,灰燼と化した多数の死骸を砂漠の砂と共に吹き飛ばしていった。
アメリカ軍から伝えられた情報をマスコミが発表した報道では,多国籍軍の武装ヘリコプターが撤退中のイラク軍を発見して襲撃したことになっているが,その情報を鵜呑みにしないで調べてみると未だにそのときのイラク兵の大量死骸が全く発見されていないのである。
それは超高熱プラズマによって灰燼と化したからなのである。
湾岸戦争での謎の1つにイラク側の死者数に大きな差がある。
戦後に発見されたイラク兵の戦死者の死骸の数と死体すら見つからない行方不明のイラク兵の数が極端に食い違っているのである。
他国籍軍の戦死者150人に対して,イラク兵の戦死者は約10万人というが,それだけの死骸が何処にも見つかっていないのである。数万人規模のイラク軍の大隊が消息を絶った場所でも死体が見つからなかったのである。
激戦地とされたクェート北部では,イラク軍の戦車や軍事車両など数千台が大破したり溶解して押しつぶされスクラップ状態になっていたのにもかかわらず,イラク兵の死体すらが1人も発見されていないという謎が起きていた。
アメリカ軍の発表では「死体は砂漠に埋めた」と言うが果たして本当なのだろうか。
砲弾やロケット弾を箱ごと置き去りにしてしまうほど精神的に混乱状態の陥っていたと思われ,突発的な現象が襲ったとしか考えられないのである。
当時の多国籍軍は,イラク軍の毒ガスや細菌兵器を極度に恐れていたことから,数万人規模の死体を短時間で埋めたとも考えにくいのである。数万もの人を埋めるには何十台もの重機が必要である。しかし,戦場には重機など存在しなかった。
アメリカ軍は短期間で重機を何十台も現地へ運んだ形跡も全く無い。
湾岸戦争がベトナム戦争と違っていたのはアメリカ軍が敷いた徹底的な報道統制である。
ベトナム戦争では,戦場の取材を自由に解放しすぎたために,アメリカ国内にアメリカ軍の不道徳行為や非人道的な虐殺行為が報道されたことで,アメリカ国内で反戦や平和運動が活発化しヒッピーブームに繋がったことがあった。
だから,極秘情報が漏洩することを防止するために,湾岸戦争からは取材陣をキャンプからも締め出した。
だから,アメリカ軍を始め多国籍軍から伝えられる情報だけをマスコミは報道するしかなかった。
最前線の戦闘映像は極端に少なく戦闘場所も限定されてマスコミに公開した。
つまり,当たり障りのない戦闘映像を主として公開したに過ぎない。そういう状況下に置かれたマスコミの中にイラク兵の戦死者の死体が少ないことに気づいた記者もいた。
それを早めに察知したアメリカ軍は,少数のイラク兵の死体を埋めるシーンを撮影してマスコミに公開したことで,それを見て報道した多くのマスコミも納得してしまったのである。
国防総省では統計を取るために自国の兵士の戦死者数を始め,敵国の戦死者数も調査を行うが何故か湾岸戦争では,詳細な調査すら行わず明確な戦死者数を算定しマスコミに公表していない。マスコミの追求にも国防上の機密として公開を拒否している。
圧倒的に勝利した戦争で敵国の戦死者数を公表しても良いはずなのに公表すらしていない。隠蔽するには何か裏があると感じた記者もいたようだが,上からの圧力があったのかいつ間にかウヤムヤになってしまっていた。
それは,湾岸戦争で使用された兵器が全世界に知られるとアメリカとイギリスにとっては都合が悪いからである。イラク兵の戦死者数をアメリカ軍部が公表しないことを不思議に思ったり困ったのはマスコミだけではなかった。
実は商務省統計局の国際人口調査部も困っていた。
戦死者数の統計は1992年度の世界人口統計を纏めるためには不可欠だったのである。
そのとき,統計局に勤務する人物が湾岸戦争においてのイラク側の戦死者数を調べるために,湾岸戦争の資料と文献を参考にして推定で15万8000人という数字を算出した。
その数字を報告書に載せて提出したところ,アメリカ政府から職務の怠慢を理由に解雇され,挙句の果てには丹念に調べた調査資料までも全て没収されてしまったのである。これは通常では信じられない解雇であった。
要するに,国防総省が公表しないので困り果てて独自に調査を行って算定したら「職務遂行の不行き届き違反」で解雇されたのである。明らかに異常であり,国防総省はイラク兵の戦死者数を国防上の極秘機密事項でトップシークレットとしてしまったのである。
だが,その解雇を不思議に思った人たちから情報がアチコチに漏れている。
実は多国籍軍の圧倒的な勝利の裏に隠された多国籍軍の戦死者数がと極端に少ない理由は,実際に多国籍軍の兵士たちは「生きたイラク兵」と戦闘していたわけでは無かった可能性が極めて高いのである。
おそらく最前線にいた多国籍軍の部隊の殆どは,既にイラク兵が消滅した地域に残されたスクラップ状態になった戦車やロケット車に向けて攻撃を行っていたようなのだ。
イラク側の主力部隊や大隊と直接的に衝突すれば多国籍軍側にも膨大な損害が予想される戦場では,予めプラズマ兵器でイラク兵を灰燼と化してしまっていたのである。
だから攻撃してこないイラク軍に向けて攻撃したので多国籍軍は殆ど無傷の状態のまま短時間で制圧できたのであろう。
だが,プラズマ兵器の存在を隠すために,アメリカとイギリスは味方である多国籍軍には,既存の兵器を改良した最新のミサイル兵器を全面にマスコミに公表し,その威力を大きく喧伝させていたのである。
これによって,結果的にはプラズマ兵器の存在を隠すことに成功したのである。イラク軍もソ連製の強力なミサイル兵器を多く持っていたから,直接的に衝突すれば呆気なく制圧されるはずは無い。
つまり,多国籍軍の損害を最小限に押さえたい地域限定でプラズマ兵器で予めイラク軍を殲滅させておいて,しばらく戦車やミサイル搭載車両の残骸を攻撃させておいて次々と制圧していったのだ。
そうなれば,多国籍軍側の兵器が強力で優秀であったためと,イラク軍が予想よりも弱かったということになり,味方からもプラズマ兵器の存在を知られること無く済んだ。まさか味方の多国籍軍も「宇宙空間からのピンポイント攻撃」だとは夢にも思うはずも無いのだから。
多国籍軍の中でプラズマ兵器の使用を知っていたのはアメリカ軍とイギリス軍の上層部だけだった。戦場のアメリカ兵やイギリス兵を始め,多国籍軍の兵士たちの中で,プラズマ兵器で予め殲滅されたイラク軍の残骸を攻撃していたことは全く知らされていないばかりか誰も知る者もいなかったのである。
通常の戦闘衝突で戦死したイラク兵の死体は,数人程度がマスコミ宣伝用に穴埋め作業撮影された他は,全てが戦場の数箇所に集められ何故かそのまま放置されまま多国籍軍は撤収した。その後,軍事衛星によって超高熱のプラズマ火球を発生させ積まれた死体を全て灰燼にしていったのである。
摂氏4000度以上もの高熱によって死骸は数分で灰となり砂漠の砂と混じって消えうせた。数分程度の短時間に超高熱プラズマで焼くために骨も残さずに煙すらも全く発生しない。後に残った灰も,局地的に発生した超高熱プラズマによって突風が起こり砂と共に吹き飛ばされる。
だから,膨大な数のイラク兵が発見すらされないまま戦死者数がトップシークレットにされてしまったのである。話は戻るが,このときの湾岸戦争がソ連の崩壊に多大な影響を与えたのである。これらソ連製の兵器や武器が全く無力であると思い知らせたのである。
それにプラズマ兵器は既存の核兵器と全く違って放射能も一切残さないので,直ぐに現地に兵士を急行させることができるというメリットがある。つまり放射能を残さないでピンポイントの局地的に破壊することが可能な超小型の核兵器のようなものである。
アメリカは湾岸戦争でソ連を内部崩壊させるための導火線に火をつけた。要するに,サダム・フセインのイラクは,第2次世界大戦のときの大日本帝国と同様な役割を仕立てられ演じさせられたのである。
太平洋戦争を仕掛けたのは,アメリカのフランクリン・デラルノ・ルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相であった。
日本を叩き潰すのなら,ドイツとイタリアとの三国同盟を締結している今しかないと思っていたが,大統領選挙のときに絶対に戦争には加担しないと公約してしまったために日本の方から先に攻撃させるように様々な陰謀をめぐらして画策する必要があった。
日本を更に追い詰めるために,当時も経済封鎖やABCD包囲網などを受けていた日本に,即時に軍拡と経済発展を止め,全て武装解除し明治維新以前の封建体制に戻れと要求する「ハル・ノート」という最後通告を突きつけた。
ソノ背後には日本に東北部の満州地域を支配されていた中国の思惑も存在した。ルーズベルトが太平洋戦争を起こすために多くのスパイを使って画策した証拠は多く,アメリカ公文書館に多く残されているという。ついにキレた日本はアメリカへの攻撃を行うことに決めた。
日本海軍の主力艦隊がハワイに向けて航行している情報が,オランダやソ連から情報を得ていたのにもかかわらず,ルーズベルトは全て無視し黙殺したのである。詳細は「戦争は捏造から」の書庫をご覧下さいませ。
1991年にアメリカのABC放送で「20/20」という特別番組が放送された。それはルーズベルト大統領が日本が真珠湾攻撃を決行する5ヶ月前に,中国本土から日本へ向けて長距離爆撃機による空襲を行う計画を承認していたということから始まり,その情報は極秘ではなく日本にも知れるようにしたというのだ。
それも含めて日本を開戦の追い込んだと報道した。当時のパイロットや官僚などの証言を交えて,アメリカ政府が意図的に日本への石油を売ることを禁止した時期と,中国からの長距離対日爆撃を承認した時期が符合するのだ。
このことから,ルーズベルトが選挙公約を守らずに軍産複合体の意向に沿うように画策したことを明らかにし,先に日本から攻撃させるように様々な手段を講じたと放送した。
こうして,米英は「目の上のコブ」のように大きくなったので早めに叩き潰したい国には,先に手を出させるように仕向けることを常套手段としている国家なのである。この手法は現在でも似たことが行われている。
湾岸戦争が起きる以前から,イラクがアメリカから受けている食料援助物資などを他国に売り飛ばし武器輸入資金に流用していたことを知っていながら,アメリカ政府は将来的に起こす戦争のために黙認を続けていた･･･ということを「ニューヨーク・タイムズ」紙がスッパ抜いた。
だが,この件についても,飼いならされた国民の多くが意外と関心をもつことが少なく次第に忘れ去られていった。つまり,このときから湾岸戦争が計画されていたということでもあったのだ。アメリカ政府が何故にイラクの行動を黙認したのかと言えば,それはイランの存在が大きかった。
イランを牽制する目的でイラクの行動を黙認していたのだが,イランが政変で圧力が弱まったと見るや,フセイン政権は必要ないと判断して戦争を行いやすい状況を画策していき,フセインを罠にかけていったのである。
当時の駐イラクのアメリカ大使が「アメリカはイラクの行動には何の感心も無い」と発言したことで,イラクが安心して更なる大胆な行動に出た。つまり,これは罠だったのだ。
当時のイラクは長期間のイランとの戦争で国内は疲弊しており,それに石油が世界中で飽和状態で供給されていたことで,原油価格が暴落し国家財政が破綻寸前にまで逼迫していた。
それに隣国のクェートがイラク国境の脇から斜めに石油井戸を掘り,イラク領内の油田から膨大な原油を吸っていたことが判明したことでフセインの怒りが爆発。いつクェートに侵攻してもおかしくない状況になっていた。
このことを軍事偵察衛星で知っていたアメリカ軍は,イラク軍がクェートとの国境付近に大軍を配置していることを確認していながらも,アメリカ政府は「イラクの行動は問題ない」とクェートに通達していた。
コノ通達情報を知ったイラク軍は,まんまとアメリカ政府の罠に嵌ってしまい,アメリカが出てこないのだからと安心しきって1990年の8月2日にクェートに侵攻した。
これで湾岸危機が発生し原油価格が急騰したことで,戦争が起きることを事前に知っていたと思われる大投資家や金融関係者の中には「濡れ手で粟」状態でボロ儲けした者が多かった。
アメリカが湾岸戦争を中途半端で終わらせたのには理由があった。アメリカの国民が大規模な反戦運動を起こすことを恐れていたことや,フセインを次に起こす湾岸戦争の捨て駒と仕立てるために生かしておくことがアメリカの国益に得策だと判断したからである。
クェートを救ったのは,アメリカの国益のための名目であり,本当の狙いは次に計画していた戦争のためである。そう,「2001年の9･11同時多発テロ」に始まる一連の戦争のためでもあったのだ。
もはや西洋資本主義と軍産複合体が結託することで「先ずは因縁を吹っ掛け他国の資産を公然と略奪するための資本主義」へと大きく変化している。まさにゴロツキのする行為と同様である。
ジョージブッシュjr.大統領が,イラクが大量破壊兵器の開発を行いアルカイダによるテロ行為を支援しているなど,非人道的な虐殺行為を行っている可能性が高いと勝手に断定して,フセインを追い詰めていき2003年に「イラク戦争」へと発展させた。
アメリカの目的は明らかにイラクの石油資源を略奪するためだった。大量破壊兵器は単なる名目であり,本当に存在しているかどうかなど関係が無いのである。実際に査察団が入って調べたところ,大量破壊兵器の存在は確認できなかった。
イスラエルへの脅威を減らす目的以外にも,軍産複合体の活性化,それに基軸通貨であったドルの暴落を防衛するためや,油田などの資源奪取を目論む連中の意向によって,他人に根拠の無い言いがかりをつけて脅し,人様の資産を略奪する行為を国家ぐるみで行っていたのである。
これに日本も加担した。小泉自公連立政権時には,日本もイラクにおいて将来的な国益を求め「こうした略奪行為」に加担したのである。
アメリカ政府はフセインがアルカイダと結託し手を結んでいた証拠を発見した！と開戦前に断定していたが,実はフセイン政権はイスラム原理主義の理念とは程遠い思想なのであって,むしろイスラム原理主義者の多くがフセインを毛嫌いしていたという話もあるほどだ。
特に中東の中でダントツの独裁国家だったイラクは通常の西洋文明を浸透させるには非常に難かしい国であり,他のイスラム諸国のように女性は顔を覆わないし,マホメットよりもフセインの自画像を国中に掲げていた。
だから,アメリカの主張とは異なり,イスラム原理主義者だと言われているアルカイダがフセイン政権と結託するなど有り得ない話なのである。つまり,フセイン政権はアメリカの国益にとって,もはや賞味期限切れでありアメリカの国益を脅かす存在であると判断されたのだ。
それで,イラク攻撃が始まると今度は大量破壊兵器の存在よりも,表向きは「フセインの独裁政権を打破してイラクの国民に自由を与えるために解放する正義の戦争である！」という名目に変っていったのであり,その名目の裏ではイラク資源を略奪するための「大義名分が堂々と行える」ような,時期が熟するのを待っていたことになる。
こういう名目を掲げると何故か西側の大衆の多くが騙される。フセインの存在が未だ利用価値が高かった1990年代の湾岸戦争では,アメリカはプラズマ兵器体系が実戦で使用できる段階であるとソ連のクレムリン首脳陣に見せ付けるという行動に出た。
ソ連は持ち前の軍事偵察衛星で,その破壊力の凄まじさを思い知った。もはやソ連には,抑止力としては効果があるが現実には使用できない無用の長物と化した核兵器の製造に邁進しすぎて,次世代の核兵器ともいえるプラズマの兵器利用の研究をしてこなかった。
こうした時代に遅れた軍事大国であるソ連すら太刀打ちできないばかりか,ソ連が逆立ちしても勝てない世界最強兵器の存在にクレムリン首脳陣は愕然とし恐怖した。
仮にソ連の首脳が核兵器の発射をする情報がスパイから得たら,それよりも先にクレムリンをプラズマ兵器で破壊することが可能だからだ。それにスーパーコンピューターの開発にも大きな遅れをとっていた。
これはソ連の兵器の通常のロケットなどの性能が明らかにアメリカに劣ることを物語っている。当時のソ連の首脳陣を始め軍の上級将校の硬直化した頭を崩してアメリカへの対抗意識や戦意を喪失させるためには十分な結果だった。
この湾岸戦争での多国籍軍の損害が極めて少ないという結果によって,ゴルバチョフが首脳陣や軍部を説得できるように援護したのである。しかし,硬直化した頭が容易に柔らかくなるはずも無く,アメリカが催促してもソ連の対応が遅い。
その上に,ゴルバチョフの権力も共産党内を掌握するほどではなくなっており発言力も次第に減っていた。ソ連の軍部が自暴自棄になって暴発することを恐れたアメリカは,ソ連に最後通牒を突きつけた。
そのプラズマ兵器による虐殺によって軍拡競争の相手だったソビエト連邦と東欧の共産主義諸国に,自らの軍事力を誇示し明確な格の違いを見せつけ最後通牒を突きつけたのだ。
1991年の4月,バングラディッシュを突如として発生した史上最大とも言われた巨大なサイクロンが襲った。
そのときに密かにプラズマ兵器を使用したようなのだ。
生き残った人々の話に寄れば,巨大なハリケーンが上陸する少し前に,水平線上に発生した「炎のカーテン」が陸へ向かって来たという。
これはエリア51から発した高エネルギー化したマイクロウェーブを軍事衛星にリレーさせて東南アジア上空から巨大なハリケーンに向けて照射された。
瞬時に灼熱のプラズマ火球が発生し,ソノ形を左右に引き伸ばして円筒形のプラズマ弾性体を作り,バングラディシュの平野部をローラーのように移動しながら地上を焼き尽くした。その後にサイクロンが上陸してプラズナーの痕跡を跡形も無く流してしまった。
プラズナーの凄まじい威力を見せ付けてアメリカとの軍拡競争と冷戦構造を終わらせるため,この人体実験は,非公式にソ連の首脳に予め伝えられていた。
その当日の惨状をソ連の軍事衛星によって詳細に知ったミハイル・ゴルバチョフ以下のソ連共産党首脳陣は度肝を抜かれ,ソ連の兵器レベルとは比べ物にならない高レベルテクノロジーの差に愕然とした。
仮にアメリカと戦ったとしてもソ連は全く勝ち目が無く,短時間のうちに確実に敗北することを知った首脳陣は,もはやソビエト連邦を継続する意味を見出せなくなってしまった。
1989年にベルリンの壁が崩れて民主化が加速していたところに,この圧倒的な軍事力の差という結果を見せられソ連において共産主義の敗北を決定付けた。
こうして,長年に渡る冷戦がアメリカの圧倒的な勝利に終わったことを認識させられたソ連首脳部は,連邦を構成する各国に伝達。
以前から分離独立を画策していた中央アジア諸国の連邦離脱という決断によって一部の既得権益を死守したい勢力の反乱があったものの,やがて連邦制が維持が出来なくなり約4ヵ月後に体制が崩壊し,独立国家共同体を経て現在のロシア共和国へと姿を変えたのである。
今やアメリカに戦いを挑んで勝てる国など皆無になった。
もはや既存の核兵器やICBMは無用の長物と化している。
世界最強の軍事力を持ったアメリカは「陰の世界政府」の目論見を実現させるためには不可欠な道具となった。
現在も「世界統一政府」の樹立へ向けて本格的に動き出している。
何故,世界統一政府の実現が急務かと言えば,表向きは様々な理由が存在しているが,実は]
「異星人を人類の敵とみなして,彼らと地球上で一緒になることを阻止する」
ことだった。
つまり,本物のユダヤ人の系統を持つ存在を何が何でも地球には入れたくは無いのである。
彼らは地球内部や月の地下内部や火星を始めとした太陽系内の惑星にも拠点を持つアルザル人でもあり
「消失したはずのイスラエル10支族の末裔」
の地球への帰還が迫りつつある。
其の彼らとの全面戦争を視野にいれて「地球人類による世界統一体制」を整えて地球防衛軍を組成する目論みなのです。
要するに,世界統一政府を樹立したい主目的は,本物のユダヤ人を地球に帰還させたくないという「ユダヤ問題」なのである。
「陰の世界政府」は,自分たち意外の人間の価値を認めず,彼らにとって唯一の価値があるとすれば自分たち一族が永久に裕福なままであり続けるために何処の国であろうと組織であろうと使えるものは徹底して使う。
彼らにとってはアメリカ人も目的達成に使える駒の1つに過ぎない。
彼らの目的は「世界統一政府」であり,こうなると国家の概念は消えていき,アメリカも1つのエリアとなる。
だから自国の国民であるアメリカ人を葬り去ることには何の躊躇も無い。
彼らにとって大事なのは同胞である。
それも本物ではない同胞の方である。
だから,「9･11同時多発テロ」では,多数のアメリカ人を始め世界中から仕事のために集まった人たちさえも見殺しにした。
しかし,何故か「その日」に限っては休日にしたりして殆どのユダヤ人は安全だったのである。このことを報道したNHK職員が社内で不審死を遂げているのである。これは明らかに「今後,同じような報道は行うな！」という日本マスコミへの圧力であったかもしれない。
湾岸戦争で死者数が多国籍軍とイラク軍との差があまりに大きかったことで,アメリカには秘密兵器が存在しているのではないかとマスコミで勘ぐられ始めたため,ワザと味方が損害を受ける場面も撮影してマスコミに流した。
それ以外では多国籍軍が最小限の被害とすることで,悪の国家というレッテルを貼ったイラクを「こらしめる」という大きなインパクトがあるほうが効果的だったからである。
アメリカと多国籍軍の正当性を世界に見せ付けるために着目されたのが,イラク軍がサウジアラビアとイスラエルに向けて撃ったスカッドミサイルである。これはソ連製の地対地ミサイルである。
アメリカ軍は軍事偵察衛星の赤外線センサーによって,イラクからミサイルが発射された際の熱を感知してNORAD（北米航空宇宙防衛司令部）に伝える。
そこで直ぐに解析され,イラクがスカッドミサイルを発射してかた数十秒後には,パトリオットミサイル部隊に連絡されてパトリオットミサイルを発射することでスカッドミサイルを迎撃できるというものです。
湾岸戦争で,スカッドミサイルがパトリオットミサイルで迎撃されている模様をテレビで見た人もいると思う。
テレビを見ていた世界中の大衆の殆どが,軍事衛星をリレーして瞬時に情報が飛び交っていたことを知る人は極めて少なかっただろう。
イラクの地下司令部の施設を爆破するために攻撃したときの爆弾が,その施設の居住エリアの中にいた女性や子供を含む多数の民間人が死亡する事件が起きた。イラク政府は,このような野蛮な虐殺行為を,西側のテレビ局で唯一イラク国内での放送権を得ていたCNNを通じて全世界にアピールしたのである。
このときにCNNのテレビカメラに向けて発言していたイラク民間人の多くが何故か英語が堪能だった。実は,彼らは世界へ向けて抗議するためにイラク政府が送り込んだ者たちだった。
このイラク政府の情報作戦にアメリカ軍の非道さが全世界に向けて配信され,アメリカ国内を始めヨーロッパ諸国でも人権擁護団体や女性解放団体の突き上げを受け,アメリカ軍に批難が集中した。
アメリカ軍がコノ批難の嵐を打開するには自国の女性兵士などがイラクの攻撃で犠牲になる必要があった。それはイラクのスカッドミサイルを全て迎撃することが出来るパトリオットミサイルを,アメリカ軍が意図的に外したものが存在している。
一般には「稀に見る迎撃失敗」だと思われている。
だが,実はイスラエルのテルアビブに向けて発射されたスカッドミサイルが,パレスチナ人が多く住む地域に着弾すると軌道計算された場合は,パトリオットミサイルを意図的に外したりワザと発射しなかった。
そしてサウジアラビアのリヤドやダーランに向けて発射されたスカッドミサイルが,深夜のアメリカ軍のサウジアラビアの拠点に着弾したのである。パトリオットミサイルの迎撃システムでは考えられない通常では有り得ない失態だが,この爆発で女性を含む多数のアメリカ兵に死傷者が出たことだ。
これはアメリカ国内を始めとする世論を扇動するために行われたものであり,味方のアメリカ兵を故意に見殺しにした軍上層部による裏切り行為であった。このときの報道では,パトリオットミサイルで迎撃したものが偶然にも外れてしまったと説明された。
つまり,途中で送信されたデータが司令部などで改竄された可能性があったと思われる。
殆どのスカッドミサイルの軌道が計算され,何処に着弾するか事前にわかっていたはずなのに･･･
戦争に否定的な女性や若者のアメリカ国民が多かったから,女性のアメリカ国民や世界中の女性たちに対してもイラクの極悪非道さをアピールしたのであり,女性の多くいるアメリカ軍の拠点を狙ったスカッドミサイルだけワザと外したのであろう。
その湾岸戦争で多国籍軍側の戦死者数が極端に少ないことを疑問に持ち始めていたマスコミ記者も増えていたから,多国籍軍の戦死者数を増やすことで疑念を払拭する狙いもあった。
アメリカにとっては自国以外の多国籍軍に被害が出れば,それらの国からアメリカが批難される可能性が高くなるが,自国の兵士の場合は何も言われないから自国兵を狙ったのである。
湾岸戦争では戦地から遠く離れた場所で,モニターを見ながら攻撃する映像が報道され,ボタン１つでミサイルやレーザービームが発射され,偵察ロボット機や無人攻撃機などが出現するというハイテク装備で攻撃する方法になっている。
かつてのように汗水垂らして走り回る肉体労働的な戦争から戦場の最前線は,自動ロボット兵器や無人攻撃機が活躍するようになったのです。話がそれたので戻します。
何故,アメリカは自国の兵士を始め,味方の多国籍軍や西側のマスコミにも存在を知られたくなかった「プラズマ兵器」を,敵国だったソ連の首脳部にだけ知らせたのだろうか。
それはソ連の消滅が確定事項としていたアメリカにしてみれば都合が良かったのだ。
それにプラズマ兵器は核兵器と違って使用した証拠が一切残らないというメリットがある。
アメリカとソ連の両国は武器輸出大国でもあったから,相手の新兵器を評価するなどして自国の兵器の欠点を曝け出すようなことは昔からしなかったのである。敵国でありながら裏では「暗黙の了解」が存在した大人の関係があったのだ。
互いの兵器のことを言って足を引っ張り合うのは両国の不利益になるから,ソ連に知らせても世界に向けては絶対に言わないという確信がアメリカにはあった。
その上,ゴルバチョフとシュワルナゼにとっては,西側から提供される政治工作資金が頼りであり,それに疲弊した国民への経済的な援助も受けたかったから,彼らがアメリカの機嫌を損ねるような言動はとるはずが無かった。
ソ連の国家体制が崩壊することが明白であると思っていたアメリカは,ソ連にからプラズマ兵器体系システムの存在が漏れるよりも,多国籍軍がイラクへの圧倒的な差で勝利したことを不思議に思っていた記者も多くいたから,西側のマスコミに漏れることを極度に恐れていた。
まだ本格的にはプラズマ兵器体系を完成していないのであり,これは2012年を目処にシステム体系の完成を急いでいる。
こうしてプラズマ兵器の存在を時が来るまで隠蔽し続けるだろう。
そのプラズマによる攻撃が「宇宙人から行われたものだ」と全世界が確信する時代になったときに,
「実は彼らに対抗できる兵器を極秘に開発していました！」
と米英が公表するかもしれない。
それが公表されたときこそ,プラズマ兵器を持つ2つの国家を主体として世界が牛耳られてしまうことだろう。
だから何としても軍事衛星を使用したプラズマ兵器の存在を隠しておきたいのです。
世界中で目撃されるUFO遭遇事件は本物のエイリアンUFOの場合も含まれているが,一部にはアメリカ軍の実験機と遭遇して放射能被爆した人もいるのである。
こうなると,約1000個近い数の軍事衛星が世界の上空に配備されるような段階になれば,世界の誰もがプラズマ兵器のピンポイント攻撃から逃れることが出来なくなる
既に現在では,道を歩く人や高層ビルの中に居る人,それに地下街を歩く人や飛んでいる飛行機の中にいる人さえも,細かなピンポイントで殺傷を負わせる攻撃ができるレベルにまでなっているという。
SDI計画を隠れ蓑にして巨額の予算を捻出させている「戦略防衛構想」の全貌が,エドワード・テラーにより考案された「陰の世界政府」が世界統一とエイリアンの地球への帰還撃退のために構築させた,世界制覇と人類家畜化計画の真の正体なのである。
だから,レーガンは就任後に
「連邦所得税が彼らに流れていることを突き止めた」
ことで暗殺の対象となった。
しかし,その後は急に方針転換し,国民よりも彼らの意向に従うことが大統領の職務を全う出来ることに気づき,議会が大反対しても「SDI計画は平和利用である！」と頑なに主張して通したのであろう。
「第5の天使がラッパを吹いた。すると１つの星が天から地上へ落ちてくるのが見えた。
この星に,底なしの淵に通じる穴を開く鍵が与えられ,それが底なしの淵の穴を開くと,大きなカマドから出るような煙が穴から立ち上り,太陽も空も穴からの煙のために暗くなった。そして,煙の中からイナゴの群れが地上に出てきた」（新約,ヨハネの黙示録,第9章1～3節）
この預言とも思える文章によれば,北の地で何が起きるのだろうか。それを黙示録では星が地上に大接近し落下してくるとしている。それは小惑星か彗星なのか,それとも未知の惑星なのだろうか。
それに,北の果てから発生する太陽の光さえも通さない「カマドの煙」とは,ただの煙とは組成が全く異なるものであると思われる。
これは恐らく,創世記に書かれた"光も何も見えない夜"の現象ではないのか？
このときエジプト全土を覆った凄まじい闇の記述は,暗黒化したプラズマ現象と非常に酷似している。
「モーセが手を天に向かって差し伸べると,3日間エジプト全土に暗闇が臨んだ。
人々は3日間,互いに見ることも自分のいる場所からも立ち上がることもできなかった」（旧約,出エジプト記第10章22節～23節）
当時に地球に最接近した巨大彗星メノラー（金星）によって,地球の磁場が捻じ曲げられ,地上では信じられない磁気嵐が生じて自然プラズマ現象が起きていた可能性もある。
それが紅海割れを起こしたのだろう。
その強い磁気嵐によって自然プラズマが凄まじい雷となって地上を這い回ったと思われる。
プラズマによる巨大彗星メノラーと地球との間で発生した莫大な静電気で,モーセの後を追ってきたエジプト軍の戦車の金属部品を使用した車輪が重くなり速度が遅くなったことも頷ける。
これが聖書で言う「火の柱がヘブライ人を守った」ということに繋がるのだ。
こうして,そのとき地球上では超高熱プラズマが大気中を飛び交っていたと思われるのです。
こうした「常に神は我々の味方である」ということが「独特の選民思想」へと繋がっているのだろう。
当時に地球に最接近した巨大彗星メノラー（金星）によって,地球の磁場が捻じ曲げられ,地上では信じられない磁気嵐が生じて自然プラズマ現象が起きていた可能性もある。それが紅海割れを起こしたのだろう。
この現象は太陽系の調和が乱されて起きた宇宙的大災害であった。未だにナサが発表をしていない惑星ヤハウェや巨大彗星メノラー（現在の金星）,それに誕生直後は巨大彗星だった惑星ヤハウェや金星の影響で火星が地球に最接近したこともあったと思われる。
こうした惑星同士のニアミスによる潮汐作用によって,マントル相移転が起こり大陸や半島が移動したり大気圏内でプラズマ現象が頻発したのである。旧約聖書の記述は,決して古代人の妄想などではなく大筋で正しいと「史実」を書き残していると思われるのである。
再び,その未知の惑星が接近してくる可能性が高いのである。
今は太陽に隠れて見えないが,近い将来において未知の天体の大接近によって地球の磁場のバランスを崩してしまうことで,地球規模で発光プラズマと暗黒プラズマが世界中で発生することを示唆しているのか。
その未知の天体の影響で地球磁場の大きな乱れが生じて,地球内部の世界に存在する亜空間が消滅してしまう現象が起きるのかもしれないのである。
そうなれば,人間や動植物に悪影響を与え無い「黄金率φ」のプラズマで覆われた亜空間の領域が消滅し,物質的にも地球の内核と一体化してしまう。そうなれば,ソコに住んでいるイスラエル10支族の末裔は否応無く地球の表面に出てきて住まうことになる。
その地球磁場の乱れで亜空間が消滅することに伴う現象が,暗黒プラズマが煙のように噴出する可能性がある。そしてイスラエル10支族の人々は,巨大な葉巻型マザーシップに乗って大挙して北の果てから出現するのか。
その葉巻型マザーシップの飛行システムもプラズマで飛行しているものであり,円筒形の内部に照射装置を配列している構造なのだろうと推測される。
近い将来,数多くの葉巻型母船に乗って「本物のユダヤ人」である「消えたイスラエル10支族」が姿を表すことになれば,そのときはイエス・キリストが誕生した時代に現れた「ベツレヘムの星」のような,今まで見たこともない天体が姿を現しているかもしれない。
その未知の天体が地球に大接近したときにこそ,一時的に暗黒プラズマに地上が覆われてしまうのだろう。
それと同時に,地球内部からイスラエル10支族が大挙して地球に帰還してくるだろう。
偽ユダヤ人の集まりで構成された「陰の世界政府の支配者たち」は何としても彼らの帰還を阻止したいのである。
アメリカ軍は「ロズウェル事件」で落雷を受けて墜落した「アルザル人（イスラエル10支族）のUFO」を回収し,莫大な予算と膨大な時間をかけて研究して,それをモデルにして三角形のプラズマ飛行するUFO型宇宙飛行機を建造した。
昔は機体がプラズマで覆われるだけで搭乗員の自律神経が侵され発狂したり,人体自然発火現象を起こして灰燼となる場合が多かったようだが,プラズマが人体に与える臨界点である「ハチソン効果＝黄金率φ」の発見によって,乗員の危険性が伴う問題がクリアされた。
この「黄金率φ」の状態になったプラズマは,地球内部にあるプラズマ亜空間領域そのものである。
アメリカ軍は莫大な軍事予算を50年以上も費やし,プラズマ実験を繰り返して様々なデータを蓄積していった。
だから,今になって他国がプラズマ兵器の開発を始めても,そう簡単には成功しないだろう。
「陰の世界政府」は本物のユダヤ人であるイスラエル10支族の完全抹殺を最終的な目標としており,世界平和の美名を掲げながら世界を統一してから自分たちが「真の地球支配者」に君臨し続ける世界を築こうとしている。
今が其の野望が発動している時期であり,世界の情勢はまさに彼らの野望に沿って進んでいるのである。
彼らがテロを蔓延させ其のテロを民族紛争に利用したり宗教対立戦争が常識化していくことで,世界平和を謳って「人工衛星による超管理システムが達成された社会」に向かいつつある。
「陰の世界政府」は今のうちにイスラム勢力を叩き潰しておく方が,将来的に自分たちの得になると考えており,そのキッカケとして「テロ撲滅」を掲げた世界を巻き込んだ大戦争を演出する必要が生じ「9･11同時多発テロ」を演出してアフガニスタンとイラクへの攻撃に踏み切った。
次の「陰の世界政府」の狙いはイランである。
イランは原爆開発の疑惑とレバノンのテロ組織ヒズボラを支援している弱みを持っている。
イランの背後にはロシアがいる。
そこでイラクと同様に国際世論に「悪の国家」のレッテルを貼り,理不尽な要求や威圧をエスカレートしていけば,そのうちキレて必ずイランが軍事的に暴発行動に出るように画策している。
イランは昔からペルシャと呼ばれ,数々の大帝国を築いてきた地域であり「アラブの王子」を自認しているプライドの高い国であり,イスラム原理主義を謳う国であるからイランが武力蜂起すればパキスタンなど,一緒に参加するイスラム諸国も何カ国か出てくる可能性も高い。
それらを一気に叩き潰せば,イランとイスラム諸国の大半を制圧することが出来るが,そこでワザとアメリカが中東から撤退する。表向きははイラクの治安を回復できずにドロ沼化したことで世界中から批難を浴びて撤退する。
だが,それはカモフラージュである。一度火が付いて燃え上がった宗教戦争の憎しみの連鎖は止まらない。
アメリカが撤退した後も,更なるゲリラ化したテロが頻発するようになる。
すると,今度は中東情勢の安定化と支配に乗り出すのは間違いなくEUであると思われる。
こうして,イスラム教とキリスト教の宗教戦争の後始末はアメリカに対して反抗心を持っているフランスとドイツに担ってもらう。
これも筋書き通りで,これらのEU内の2つの有力国に他のEU加盟国が従うことになるので,世界統一政府を樹立するためにはEUも有力な地域だからである。こうしてEUは火中の栗を拾うことで,一時的な中東和平を演出して「EU大統領」を誕生させる。
しかし,これもカモフラージュもしくは規定の演出に過ぎないと思われる。
結果的にイスラム諸国とEU諸国は衝突して最終的には宗教戦争がアラブとコーカサス～東欧にかけて戦争へと発展するだろう。
このときロシアは,イランなどに接近しながら裏で援助して,EU諸国の軍隊を中東地域から追い出すためにイランなどに東欧地域を攻撃させるように仕向ける。その間,アメリカは表向きは中立を保ちながら,EUから救援要請が来るまで待つと思われる。
放っておいても共倒れになるから,最後の「漁夫の利」を得るのはアメリカとイギリスというシナリオだ。だから,最初の核兵器による攻撃を仕掛けるのはイスラム側でなければならないからである。
世界の悪役として仕立てられたイランを叩きのめすためには,アメリカやイギリスがEU側へ参加しても構わないという状況になるまで待つのである。このとき速く決着をつけるためにアメリカが使用するものが「プラズマ兵器」であろう。
EUがアメリカやイギリスに救援を求めれば,アメリカの権力が低下している国連を解体させ,「世界統一政府」を世界に受け入れさせるために,悪役のイランなどを公然と完膚なきまで叩きのめすことが出来る。
ロシアと中国は既存の核兵器しか持っていないので,プラズマ兵器の前では沈黙するしかなくなる。使え無い核兵器など単なる抑止力の効果しかないのであるからアメリカに勝てるはずがないのである。
「陰の世界政府」の戦略は,「9･11同時多発テロ」や「テロ撲滅のための"正義戦争"」を始めとした,自作自演を常套手段としながら着々とチェックメイトに近づけていくだろう。
この「陰の世界政府」の計画を阻止するためには,多くの人たちが安部芳裕さんの著書「国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ」や「反ロスチャイルド同盟ホームページ」などを読むことが近道なのです。
今起きている世界情勢や何故に日本の政局が政権交代したにもかかわらず,常にアメリカ傀儡に近い政権ばかりに誘導されてしまうのか？という理由もわかる。
もしかしたら,日本の政治家の中で「反米思想」や「対米隷属政治を終わらせたい」という考えを持っていた者でも,首相になったときにアメリカのプラズマ兵器体系の存在を知らされ,米軍基地問題の件も含めて急に自分の考えを方向転換せざるを得ないのかもしれません。
その結果,どんなに理不尽な要求と搾取をされ続けても,米国の言いなりになり子分と同様な位置にいれば食料を始めとした国家としての身の安全が保障されるという考えに染まってしまうのだろう。
これが以前にテレビ番組で,何故に石破元防衛相が「食料を売ってもらえないからだ」と発言したのかに象徴されるのである。
ハイチのように軍事的脅威に晒されながら食料輸出を止められ国民が飢えることだけは絶対に避けたい･･･そういった問題も含めて何処の政党が政権与党になったとしても,直ぐに対米隷属政権に誘導される。
アメリカの要求に従わないような首相や与党幹部は金権政治家のレッテルを貼られ失脚させる方向に画策され,その他は抵抗勢力や悪徳政治家のレッテルを張られて政治生命を奪われてしまう。
アメリカの不当な要求を断固として呑まずに米国債購入を停止した中川財務大臣も酩酊状態にされて嵌められ失脚した。このようなレッテルを貼って邪魔な人物を排除する方法は,ドチラかと言えば日本的ではなく欧米や中国などで使われる大陸的な蹴落とし行為であるように思えるのだ.
実は「政治とカネ」の問題とされている諸問題は虚構だらけである。それを実現するには,対米隷属からの脱却・官僚主権構造の是正・日本政治と欧米大資本の癒着排除･･･などを掲げる政治家を確実に排除するように悪徳政治家というレッテルを貼る。
彼らが支配している日本政治の基本構造にとって,「日本の独立」を主張する小沢議員と旧田中派の流れを継承する政治家たちが何としても邪魔なのであるのである。
ユダヤ預言の通りに極東のイスラエルとして日本がイスラエル陣営（アメリカ,イギリス,EUなど）に組するように画策し,イランやロシア,それに中国と組してイスラエルに敵対する陣営に入ることを是が非でも阻止したい狙いもあると思うのです。
一般に,西松建設違法献金事件と資金管理団体「陸山会」の政治資金規正法違反事件についての問題ですが,本来は小沢議員個人の事であるのに,いつのまにかマスコミが民主党全体に及ぶ金権問題のレッテルを貼りって「すり替えている」のであり,特に金額が大きいことが注目されていますが,小沢議員は特に問題は無いと思う。
マスコミの本来は何を民衆に伝えたいかを最優先にし,視聴者に提供する情報内容も含めて中立的であり理性的で公平な公共組織であるはずが,今や視聴率や発行部数を伸ばすにはどうしたらいいか,広告収入を増やすには何の番組を作ればよいかを考えるようになる。
それには民衆に不安を植えつけて書きたてて脅すことを考えるようになる。民衆が不安になれば,みんな付和雷同して騒ぎ立てて,恐れおののきテレビのワイドショーや情報番組の視聴率は上がり,号外や週刊誌を買う。
だから,殺人事件や政治家や芸能人のスキャンダルだらけになる。悪意でもって不安材料を探して書きたてて,それがマスコミの役割だと思い込んでいる。理性的で公平であるはずの理念が,スポンサーや世論を始め,各種圧力団体に左右され偏向し品性下劣に歪んでしまっています。
その結果,民衆を不安に陥れた報いが来て,本当に不景気が加速し広告収入まで落ち込み赤字を出すようになった。そのマスコミを心の拠り所にして,思考の基準としている人が世の中には多いのが実情。
テレビで放送していたから･･･,週刊誌で読んだから…全ての思考までもマスコミを情報源にしている傾向がある。スクープ合戦や悪意中傷を書き立てるほど売れる時代。ネタが無いときの政治劇場で国民を不安にさせている。
未だに世界トップレベルの経済大国であり,要は次世代に役立たないような陳腐化した依存体質の産業や,需要に比べて数が多すぎる産業が不況という「産業の大転換期と次の基幹産業が成長するまでの過渡期」なのであって,それほど不景気でも無いのに「不景気だ！不況だ！」と連日のように書き立てる。
利口な民衆は信じたり乗らないことですね。日本を立て直すのは「ポップカルチャーなど文化的産業を支援し成長産業にすること」や「拝金主義的な低モラルを減らすこと」と「大衆が"真の美意識"を復活させること」なのだと思います。
其の上,新聞の購読やテレビの視聴率が急激に下がっている昨今,マスコミは社会の目付け役としての地位を明確に打ち出すことで,自民党でも民主党でも,その時の政権与党のアラや欠点ばかり探して叩いとけば大衆が喜んで新聞を買って職場や茶の間や居酒屋などで議論する。
つまり売り上げや視聴率のためにも「政治劇場」を演出し,政権与党を叩くことを止めるわけにはいかないのです。
そういった世論を扇動するマスコミ報道に直ぐに同調して,あたかも報道内容が全て正しいと鵜呑みしてしまう大衆が,結局のところ日本の政治を混沌化させ,かえって政治不信を助長させている。
本来,政治家は法案作りが主たる仕事であるのに,何故にテレビ映りが良く絶えず笑顔でいなければならないとか,話が理解し易くて面白い方が良いとか･･本業とは特に関係の無い資質も求められている。
テレビに出ているからと言っても決してタレントじゃ無いのですから,そういう側面で政治家の資質を大衆が決めることは,支配層の思う壺で将来的に危険なのだと思うのです。だから各政党もタレントを口説いて立候補させるようになってしまう。
要するに,仮に小沢議員が首相になったり再び権力中枢に返り咲けば,将来的に暴落の危険性が高いアメリカ国債を予め大量に売却する可能性が高く,米軍を国外移転させて引かせることによって日本の安全保障と防衛に関連することは日本が行う,沖縄米軍基地をグァムなど海外へ移転する発言を始めアメリカ太平洋艦隊の日本不用論など在日米軍の縮小されることになる。
そういった発言を小沢議員が過去に何度もしているので,アメリカ政府の諜報機関が裏で工作しているのです。つまり,小沢議員を確実に日本政界から追放させる司令がアメリカ諜報機関から来ているからなのだと思う。
日本がアメリカの安全保障下の保護を離れ,アメリカが自腹を切って極東地域の軍事覇権を維持しなければならないことや,中国やロシアを始め他のアジア諸国と経済的な連携や軍事同盟を組まれては困るから,それらを何としても阻止したいのだろう。
脅したり叩けばアメリカ国債を買い続けるカネズルのままにしておきたいから「日本の独立」を阻むために足を引っ張っているのです。だから自民党であろうが民主党であろうが傀儡的な政権に誘導されてしまう。
この事が主たる真相なのです。本当に国民が守らなければならないのは小沢議員であるという,植草一秀さんの主張も極めて的を得て正しいと思う。
田原さんや佐々さんは明らかユダヤ国際金融資本らが,裏で画策していることを知っており,折に触れて其の旨を直接的に発言していますが,すぐに人権団体から抗議されて番組司会者やアナウンサーが陳謝することの繰り返しである。
これも国際的な金融資本家･･･などと言えば良いのだろうが,その言い回しも外国人投資家などを指していると誤解されて苦情が来る。ですから,いつになっても視聴者や大衆が国際情勢の背後関係や真実を知ることが出来ません。
それ以降,田原さんや佐々さんは以前よりもテレビに登場することが減ってしまいました。鳥越さんも本当は似たようなことを言いたいのでしょうが言えないようす。でも,最近では以前よりも人が変ったように真相に近づいていると思う。
鳥越さんが本当に伝えたいことは「西松建設違法献金事件,そして資金管理団体陸山会の政治資金規正法違反事件を東京地検特捜部の動きとマスコミへのリーク連動を当初から検証している」という箇所です。
まるでアメリカ諜報機関の日本総督府のような東京地検特捜部の動きとマスコミへのリーク連動が常に存在したのだと考えられるのです。例え,特捜部がクロだと断定した見立てをし,その通り捜査を行ってマスコミ報道で大騒ぎした西松事件も無罪でした。
それにクリントン国務長官やオバマ大統領が来日した時期に何故かマスコミが一斉に事件を報道し始めたのも怪しいと思う。アメリカの国益に沿わない政策やアジア志向を打ち出した首相や政権がアメリカ国債の大量購入を渋ったりしたら,その後に特捜が動きマスコミに叩かれるのでしょう。
現代の日本で,首相が短期間で変るという短命政権が続く背景には,日本の国益を重視するような首相や政権はアラや欠点を探して直ぐに叩かれる傾向があるのだと思う。
言い換えれば,アメリカの国益や資本家たちの要求に沿う政策を呑む首相や政権は長期政権となるのだろう。
これらは搾取され続ける日本が「真の独立」をかけてのアメリカとの情報戦争でもあるのだ。
徒然ブログ
https://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/folder/1510854.html
http://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/60091505.html
ハリウッド映画にはプロパガンダが含まれている！
2011/1/6(木)午後6:32
太陽系と地球の真実その他国際情勢
国際金融資本家たちの目論見と軍産複合体の意図を,庶民である我々が察知して見抜く最も良い方法は,ハリウッド映画の中に紛れ込んでいる内容を検証していくことである。
「そんなこと,たかが映画の中にあるものか！」という意見もあるかもしれないが,近代の歴史を紐解いて見ればソレは通用しないのです。映画はナチス以来,プロパガンダにおいては絶大な威力を発揮するものだからだ。
日本でも戦時中には戦争を美化したり正当化したり国威発揚に大いに利用されたのである。映画を大衆扇動に使って,国民総動員による戦争へのプロパガンダとして使ったように,世界最大の軍事国家であるアメリカでも,ハリウッド映画を世界の大衆を扇動する戦略のために利用している。
そのために,陸海空のアメリカ軍とFBIはハリウッド映画に全面的に協力を惜しまないのである。数え上げればキリが無いが,レイダースを始めとしたインディージョーンズシリーズ,地球が静止する日,2012,宇宙戦争,アバター･･･などにも入っている。
今後の支配層の計画や将来的に起きるであろう現象を,大衆に全く知らせないのではなく映画の中に真実を少し混ぜて「大衆への告知」としているのである。非常に興味深いことに,ジョージ・ルーカスが製作した「スター･ウォーズ」シリーズには,堂々とプラズマ兵器と思しき兵器を登場させている。
彼らが考え出したにしては上手く出来すぎているし,デススターのモデルになったと思われる「土星の衛星イアペタス」など,当時の一般人が知るはずも無いような情報提供を受けていたと思われ,軍関係者などの誰かがネタを提供しているようにも思えるほどだ。
映画の中ではこのデススターが,レイア姫が生まれた惑星オルデラーンを一瞬にして破壊するシーンに使われたのがプラズマ兵器のシステムと酷似したものなのである。
そして「ゴーストバスターズ」では,登場人物が光線を照射するシーンで,光線を交差させないように注意しあうセリフが登場するが,これは光線が交差するとプラズマが発生し爆発現象が起こす可能性を示唆していると考えられる。
よって,これらの映画のテクニカルアドバイザーが軍関係者であり,当時は実用化されつつあったプラズマ兵器の原理を知っていたと思われるのだ。プラズマ兵器を臆面も無く堂々と登場させたのが,「ザ･ロック」である。
サンフランシスコ湾に浮かぶ元連邦刑務所アルカトラズに,アメリカ政府に反逆している海兵隊が人質を盾にして終結し史上最悪の化学兵器を積んだロケットを配置。
そこに潜入した主人公たちが,反乱した海兵隊たちを鎮圧したが,大統領はプラズマを発生させる特殊爆弾によってアルカトラズを焦土と化すように命令した。
このアルカトラズという言葉と似たものを何処かで聞いたことが無いだろうか。そう,アルカイダとである。そもそも,アメリカ政府の主張するようなイスラム原理主義の集団としてのアルカイダという組織は本当に存在しているのだろうか？
9･11同時多発テロの捏造疑惑が広がっている中で,アルカイダさえも国防総省などに捏造された存在なのかもしれないのである。もしかしたら,近い将来においてアメリカに反旗を掲げているアラブ地域,例えば,イランなどをプラズマ兵器によって焦土と化すような計画が存在するのかもしれない。
最近はプラズマ兵器と思しきものが堂々と映画の中に登場しているが,それは「ある意味」では非常に危険な兆候である。映画の中に頻繁に登場させることで,現実の世界でもソレを登場させ使用することが近いことを暗示しているかのようだ。
既にバングラデッシュが大型サイクロンに襲来されたときにプラズマ兵器が使用されているようであるし,アメリカ人にも地球温暖化の脅威を思い知らせるために,黒人の多いアメリカ南部地域を襲った巨大ハリケーンのカトリーナやリタなどにも照射されたと思われる。
それに,イラク戦争でも2万人規模の大規模軍隊のイラク兵が瞬時に消滅した不可解な出来事があったが,これも実戦と実験を兼ねて使用されたようなのだ。
そのプラズマ兵器が宇宙人の兵器だと示唆している最たるものが,「インディペンデンス・デイ」であろう。この映画は,あるときに月の影から凄まじく巨大なマザーシップが姿を現し,そこから巨大なUFOが世界各地の首都上空に飛来。
制空権を完全に掌握され,それと同時に凄まじい威力を発揮する兵器で攻撃してくるという内容である。ソノ兵器がプラズマによる兵器で,巨大UFOの下部が開くと,そこの8箇所からビームが照射されて一点で交差すると巨大な火の玉が出現して,それが垂直に叩きつけてビルが破壊される。
ソノ破壊力は尋常ではないスケールで描かれている。そればかりか,地上に叩きつけられた巨大な火の玉が四方八方に飛び散り,超高熱で周囲の全てを焼き尽くすのだが,生き残った人たちが手を取り合って立ち向かう。
それは何故か？核兵器と異なりラズマ兵器は放射能汚染が極めて少ないからである。エイリアンからの攻撃は更に続き,NORAD（北米航空宇宙防衛司令部）までもがプラズマ兵器で消滅し,今度はエリア51の上空に侵入しアメリカ軍最大の軍事拠点を破壊しようした。
この映画の中で印象的だったのが,こうしたエイリアンのプラズマ兵器を,司令官が「最終兵器だ」と叫んだことである。そう,プラズマ兵器こそが人類最終兵器と呼ぶに相応しい破壊力を持った兵器体系なのである。
これはプラズマ兵器の配備を着々と進めているアメリカ軍の自信が垣間見えるのである。映画の中で最大の盛り上がるシーンが,大統領の熱弁に感動した世界各国が,アメリカの下に馳せ参じて大統領の支持に従って見事にエイリアンのUFOを撃墜させる。
こうして世界はアメリカの力によって救われるのだが,その鍵を握る人物である主人公が白人系ユダヤ人であるということに注目してもらいたい。これは白人系ユダヤ人がリーダーシップを取って,世界がアメリカをに従うことで世界を束ねて難局を解決できるということを暗示している。
こうした世界がアメリカに従い,宇宙人の侵略計画を撃破することで１つにまとまるという「世界統一政府」の体制へと突き進ませるための一種のプロパガンダ映画であると思われる。ストーリーを単純化させているところも巧妙に練られている。
単純だからこそ映画の中に込められたメッセージが記憶に残るのである。彼ら支配層のメッセージは,エイリアンによるプラズマ兵器の威力と恐ろしさを大衆に植えつける効果がある。
アメリカを中心に世界がまとまればエイリアンの攻撃など恐れることなく勝利できる！という傲慢にも似た自信を印象づける狙いがある。
その上,エイリアン全てが悪であり地球を侵略してくる人類最大の脅威である！という間違った意識を植えつけるためである。
少し昔になると,1915年にアメリカで「KKK」が全米を過熱させる勢いで復活してしまった背景には,「国民の創世」という非常に差別的な映画が大きく影響している。この映画が公開されると直ぐに,史上空前の興行収入を上げたのである。
この映画の内容は,劣情に駆られた黒人の群集が南部を支配してしまったので,白人だけで構成された「KKK」の白い騎士団が立ち上がり,悪党と化した黒人たちを蹴散らして完全に打ち負かすという内容だった。
当時の大統領だったウッドロー・ウィルソンもホワイトハウス内で特別上映させたほどの人気映画で,その影響もあってか「KKK」は目標だった組織を急速に拡大することが出来た。人種差別と偏見の極みで悪意に満ちたこの映画が白人たちに大人気となり,白人の大衆に絶大な影響を与えてしまった。
そして,全米のレストランやバスや鉄道,それにトイレやホテルなどから黒人を完全に閉め出し,最終的には行政でも全て黒人用と白人用を区分けさせるほどの悪影響を与えたのである。
ナチスによる映画の宣伝効果が恐ろしいかを熟知しているフランスなどは,このことに非常に敏感で現在でもプロパガンダ臭いアメリカ映画はフランスの文化保護を名目として一部でボイコットしているほどだ。
戦後にポーランドやオーストリアに潜伏していたナチス親衛隊のメンバーだった者たちが,即戦力としてアメリカ軍に引き抜かれていったのも事実であり,最近まで高官の多くが元ナチス関係者も含まれているようである。
こうして,ナチスのプロパガンダ方法とナチスの野望だった第三帝国が,既にアメリカで体現しているといっても過言ではないだろう。諜報組織システムの構築と第三帝国のヴィジョン及びその実現計画など･･･ヒットラーとナチスが崩壊したときに全ては終わっていなかったのだ。
ナチスのシステムがアメリカのＣＩＡやＮＡＳＡ,そして,ソビエトの科学アカデミーやＫＧＢにすみやかに引き継がれ,現在,途方もない超パワー・超支配エリートとして,密かに世界に君臨するまでに育った。そして,既に宇宙戦争は始まっているのです。
徒然ブログ
https://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/folder/1510854.html
高木善之霊視: 2021年の世界大戦～臨死体験で見たビジョン,崩壊の11年サイクル
高木善之霊視: 2021年の世界大戦～臨死体験で見たビジョン,崩壊の11年サイクル
2021年の世界大戦 高木善之氏の見たビジョン
予知・予言
2016.08.29
さて、この秋何かある。。多くの人がそう言う中。昨日ダーチャ参加者さんから以下の興味深い話を聞きました。
高木善之さんという方の話です。
高木善之さんと言う方はワタス全然知らなかったのですがこんな方のようです。
wiki 高木善之 より
大阪府立三国丘高等学校、大阪大学基礎工学部物性物理学コースを経て、松下電器（現パナソニック）に就職、半導体関係の技術者となる。
その後、本社技術企画室副参事として28年間勤務。パナソニック合唱団の常任指揮者として活躍。元大阪府合唱連盟理事。
1991年、『地球村』を設立。
1992年リオ地球サミット参加。
1997年退社。
2002年ヨハネスブルグ環境サミット参加。
「美しい地球を子供たちに」と呼びかけ、地球環境や生き方について講演や著書を通して提言を続けている。
ネットワーク地球村という8千人のかなり大きなNPOをやってる方のようです。
高木善之さんを代表とする”ネットワーク「地球村」”の活動が感動的！
http://matome.naver.jp/odai/2140495950471271501
環境と平和のＮＰＯネットワーク『地球村』は、1991年、高木善之によって設立された。主として地球環境、社会の問題について現状を知らせ、その問題の解決、改善について提唱活動をしている。国内では二酸化炭素の削減、省エネ、省資源、「脱原発」など。海外では飢餓貧困、森林破壊、大規模災害の救済、人道支援など。会員数は約8千人で、環境と平和のための国際NGO（国連ECOSOC特別協議資格NGO、国連DPI登録NGO）となっている。
で、何が興味深いかというと。
この高木さんは33歳の時に事故で死にかけて臨死体験をした。
それで、2021年の未来のビジョンを見たと著書に書いてるんですね。
この高木氏の見た未来。
1991年 ソ連崩壊
2001年 9.11テロ
2011年 3.11原発事故
2021年 世界崩壊
これは非常に興味深い。
確かに11年毎に世界的異変が起きている。
ネットに一部、載ってたので張っときます。
高木善之氏の臨死体験
http://www.geocities.co.jp/NatureLand/1702/case/NDE/takagi.html
オートバイ事故
ここに取り上げるのは、高木善之氏の臨死体験の場合である。松下電器産業の研究員であり、松下中央合唱団の常任指揮者でもあった彼は、１９８１年、３３歳のときに交通事故に遭い、瀕死の重傷を負った。
その日、オートバイで国道一号線を走っていた高木氏は、突如として対向車線からＵターンしようとして進入してきた自動車を目にする。とっさにブレーキをかけたが間に合うはずもなく、その車に激突。その時車は、時間感覚が変化したのか、急にスローモーションのようにゆっくりと接近したという。
「自分の身体が飛んでいく、オートバイが転がっていく‥‥。人々の叫び、救急車のサイレン‥‥。」 交差点はＵターン禁止。運転手は１９歳の少年で、事故の責任は全面的に相手にあった。
が、結果は惨憺たるものだった。首の骨の損傷。骨盤がばらばらに割れ、右足が付け根からはずれ、右足の骨動脈は４本とも切断されていたという。さらに手首の粉砕骨折、他に肩関節、膝関節など骨折多数‥‥。担当の救急医師が「死んでもなんの不思議もない」といったほどの重体で、意識不明が続いた。
その間に彼は臨死体験をした。
彼は、その内容を簡潔な表現で語っている。いくつかの著作から拾ってみよう。
事故の後、彼は自分が担架で病院の中に運ばれていくのを「天井の高さでテレビカメラのように」追ったという。そして、自分が手術されるのを、やはり天井から逐一見ていたという。
その後、ベッドに横たわる自分に妻が絶叫しているのを見て、「大丈夫、僕はここにいる、心配いらない‥‥」と呼びかけるが、もちろん伝わらない。 やがて彼の意識は愛媛県松山市の郊外、重信川という大きな川の河原に飛んだらしい。その河原は、彼の父親の仕事の関係で三歳から六歳の頃を過ごした土地のすぐ近くにあった。川面に石を投げたり、水遊びをしたりした美しい思い出の河原だった。しかしその緑濃い自然は大きく変わっていた。土手も河川敷もコンクリートで固められ見る影もない。自分が住んでいた一画のどこにも住居はなく一面の草地に変わり、父が勤めていた近くの病院や、彼が通った小学校はすっかり立派になっていた。
「地球は生きていたんだ・」
その後彼は、ひばりのように上へ上へと上昇し始めた。彼は子供の頃、ひばりは泣きながら天に舞い上がって死に、そして二度と帰ってこないのだと信じていた。そして今、自分がひばりになって空に舞い上がっていると思った時、自分の死を自覚し、強烈なショックが襲った。しかしやがて自分の死という事実を受け入れると、苦しみが去り、楽な気持ちになって、またなめらかに上昇を始めたという。彼はさらに高く上昇を続け、山々が小さくなり、やがて四国が視野に入って小さくなり、そして日本が小さくなり、ついに目の前に地球が現れる。その強烈な映像、その美しさ、大きさ、厳粛さ、偉大さに満ち足り、至福の感動を覚えたという。彼はその感動をつぎのように表現している。
今、目の前に巨大な地球。 本物の地球、三次元の地球、立体の地球が圧倒的な迫力で語りかけてくる。 それを見たとたん、激しい衝撃。“生きている・ 地球は生きていたんだ・ 魂が揺すぶられる‥‥‥
感動の涙がこみ上げる‥‥‥今、自分が変わりつつあることがはっきり分かる‥‥‥自分が地球と宇宙とつながっていくような感覚‥‥‥‥
・・
自分は死んだのだ。そしてあの世（光の世界）に来たのだ。 痛くもないし、苦しくもない。とても自由で幸せな感じ。 ここには何も無い。 お花畑も河原も、天国も地獄も無い。ここには物質的なものは何も無い。 宇宙のように何も無いのかと言えばそうではなく空間も無いのだ。ちょうど目をつむって何かを考えているような感じ。 意識やイメージはあるが物質的なものは何も無い。・・
地球の未来を見た
さて高木氏は、その時間の無い「光の世界」で過去現在未来のさまざまな映像を見たという。それらの映像は、きわめて簡潔な語句でしか語られていないが、そのいくつかを拾ってみる。
・・高木氏は、別の箇所で次のようにも言う。
私は光に包まれ、至福の長い時間をすごしたのです。そして意識が戻った時には、未来の記憶を持って帰ってきたのです。
たとえば、１０年後（１９９１年＝筆者注）にソ連が崩壊し、２０年後（２００１年）にアメリカ が崩壊し、４０年後（２０２１年）に世界が崩壊することを知っていたのです。そし てその通り歴史は進んでいます、今も‥‥。
この高木氏の言う2021年の世界崩壊。
ワタスは以下を思い出しますた。
1923年関東大震災
1925年治安維持法
1940年東京オリンピック(中止)
1941年太平洋戦争
2011年東日本大震災
2013年秘密保護法案
2020年東京オリンピック
これはかなり前に1940年と2020年のオリンピックがシンクロしてると指摘されて流行ってました。
確かに見ると80年前の同じ歴史が繰り返されてるように見えますよね。
ってことは、現在2016年は80年前の1936年です。
1936年といえば2.26事件の年です。
で、来年2017年は1937年なので日中戦争の年です。
まさか来年中国と戦争になるのでしょうか。
近頃の尖閣諸島の様子を見ると普通にありそうですが。
で、その後、1941年、2021年に第三次世界大戦。
1945年敗戦、つまり2025年日本は焼け野原の敗戦をむかえる。
とかなんとか。
そういう未来が待ってるんでしょうか。
ワタスはアルザル人さんから何度も聞くのはこの世界は波でつくられてるという話です。
文明は800年周期隆盛と衰退を繰り返すなどと言われますが。
人の一生も波があるとは良く言います。
良いこともあれば悪いこともある。バイオリズムというか。
良く考えれば人の一生は７０年～８０年です。
80年周期で、また過去と同じ過ちを繰り返す。
そういう何か不思議な宿命があるのかもしれません。
この秋から何かある。。と言う人は多いのですが、その先の2021年の世界大戦。
それはあり得るかもと思いますた。
ちなみに、金融崩壊でいうと日本のハイパーインフレの歴史は1945年あたりからが酷くなってるんですね。
つまり戦後、５年ぐらい酷いインフレ状態になってます。それで、その後デノミをして徐々に収まるんですね。
ということは今でいうと2025年～30年あたりでハイパーインフレになるんでしょうか。
ちょっと興味深い未来のビジョンを載せときました。
本当にありがとうございますた。
黄金の金玉を知らないか？
https://golden-tamatama.com/blog-entry-2511.html
2021年の世界大戦 高木善之氏の見たビジョン
予知・予言
2016.08.29
さて、この秋何かある。。多くの人がそう言う中。昨日ダーチャ参加者さんから以下の興味深い話を聞きました。
高木善之さんという方の話です。
高木善之さんと言う方はワタス全然知らなかったのですがこんな方のようです。
wiki 高木善之 より
大阪府立三国丘高等学校、大阪大学基礎工学部物性物理学コースを経て、松下電器（現パナソニック）に就職、半導体関係の技術者となる。
その後、本社技術企画室副参事として28年間勤務。パナソニック合唱団の常任指揮者として活躍。元大阪府合唱連盟理事。
1991年、『地球村』を設立。
1992年リオ地球サミット参加。
1997年退社。
2002年ヨハネスブルグ環境サミット参加。
「美しい地球を子供たちに」と呼びかけ、地球環境や生き方について講演や著書を通して提言を続けている。
ネットワーク地球村という8千人のかなり大きなNPOをやってる方のようです。
高木善之さんを代表とする”ネットワーク「地球村」”の活動が感動的！
http://matome.naver.jp/odai/2140495950471271501
環境と平和のＮＰＯネットワーク『地球村』は、1991年、高木善之によって設立された。主として地球環境、社会の問題について現状を知らせ、その問題の解決、改善について提唱活動をしている。国内では二酸化炭素の削減、省エネ、省資源、「脱原発」など。海外では飢餓貧困、森林破壊、大規模災害の救済、人道支援など。会員数は約8千人で、環境と平和のための国際NGO（国連ECOSOC特別協議資格NGO、国連DPI登録NGO）となっている。
で、何が興味深いかというと。
この高木さんは33歳の時に事故で死にかけて臨死体験をした。
それで、2021年の未来のビジョンを見たと著書に書いてるんですね。
この高木氏の見た未来。
1991年 ソ連崩壊
2001年 9.11テロ
2011年 3.11原発事故
2021年 世界崩壊
これは非常に興味深い。
確かに11年毎に世界的異変が起きている。
ネットに一部、載ってたので張っときます。
高木善之氏の臨死体験
http://www.geocities.co.jp/NatureLand/1702/case/NDE/takagi.html
オートバイ事故
ここに取り上げるのは、高木善之氏の臨死体験の場合である。松下電器産業の研究員であり、松下中央合唱団の常任指揮者でもあった彼は、１９８１年、３３歳のときに交通事故に遭い、瀕死の重傷を負った。
その日、オートバイで国道一号線を走っていた高木氏は、突如として対向車線からＵターンしようとして進入してきた自動車を目にする。とっさにブレーキをかけたが間に合うはずもなく、その車に激突。その時車は、時間感覚が変化したのか、急にスローモーションのようにゆっくりと接近したという。
「自分の身体が飛んでいく、オートバイが転がっていく‥‥。人々の叫び、救急車のサイレン‥‥。」 交差点はＵターン禁止。運転手は１９歳の少年で、事故の責任は全面的に相手にあった。
が、結果は惨憺たるものだった。首の骨の損傷。骨盤がばらばらに割れ、右足が付け根からはずれ、右足の骨動脈は４本とも切断されていたという。さらに手首の粉砕骨折、他に肩関節、膝関節など骨折多数‥‥。担当の救急医師が「死んでもなんの不思議もない」といったほどの重体で、意識不明が続いた。
その間に彼は臨死体験をした。
彼は、その内容を簡潔な表現で語っている。いくつかの著作から拾ってみよう。
事故の後、彼は自分が担架で病院の中に運ばれていくのを「天井の高さでテレビカメラのように」追ったという。そして、自分が手術されるのを、やはり天井から逐一見ていたという。
その後、ベッドに横たわる自分に妻が絶叫しているのを見て、「大丈夫、僕はここにいる、心配いらない‥‥」と呼びかけるが、もちろん伝わらない。 やがて彼の意識は愛媛県松山市の郊外、重信川という大きな川の河原に飛んだらしい。その河原は、彼の父親の仕事の関係で三歳から六歳の頃を過ごした土地のすぐ近くにあった。川面に石を投げたり、水遊びをしたりした美しい思い出の河原だった。しかしその緑濃い自然は大きく変わっていた。土手も河川敷もコンクリートで固められ見る影もない。自分が住んでいた一画のどこにも住居はなく一面の草地に変わり、父が勤めていた近くの病院や、彼が通った小学校はすっかり立派になっていた。
「地球は生きていたんだ・」
その後彼は、ひばりのように上へ上へと上昇し始めた。彼は子供の頃、ひばりは泣きながら天に舞い上がって死に、そして二度と帰ってこないのだと信じていた。そして今、自分がひばりになって空に舞い上がっていると思った時、自分の死を自覚し、強烈なショックが襲った。しかしやがて自分の死という事実を受け入れると、苦しみが去り、楽な気持ちになって、またなめらかに上昇を始めたという。彼はさらに高く上昇を続け、山々が小さくなり、やがて四国が視野に入って小さくなり、そして日本が小さくなり、ついに目の前に地球が現れる。その強烈な映像、その美しさ、大きさ、厳粛さ、偉大さに満ち足り、至福の感動を覚えたという。彼はその感動をつぎのように表現している。
今、目の前に巨大な地球。 本物の地球、三次元の地球、立体の地球が圧倒的な迫力で語りかけてくる。 それを見たとたん、激しい衝撃。“生きている・ 地球は生きていたんだ・ 魂が揺すぶられる‥‥‥
感動の涙がこみ上げる‥‥‥今、自分が変わりつつあることがはっきり分かる‥‥‥自分が地球と宇宙とつながっていくような感覚‥‥‥‥
・・
自分は死んだのだ。そしてあの世（光の世界）に来たのだ。 痛くもないし、苦しくもない。とても自由で幸せな感じ。 ここには何も無い。 お花畑も河原も、天国も地獄も無い。ここには物質的なものは何も無い。 宇宙のように何も無いのかと言えばそうではなく空間も無いのだ。ちょうど目をつむって何かを考えているような感じ。 意識やイメージはあるが物質的なものは何も無い。・・
地球の未来を見た
さて高木氏は、その時間の無い「光の世界」で過去現在未来のさまざまな映像を見たという。それらの映像は、きわめて簡潔な語句でしか語られていないが、そのいくつかを拾ってみる。
・・高木氏は、別の箇所で次のようにも言う。
私は光に包まれ、至福の長い時間をすごしたのです。そして意識が戻った時には、未来の記憶を持って帰ってきたのです。
たとえば、１０年後（１９９１年＝筆者注）にソ連が崩壊し、２０年後（２００１年）にアメリカ が崩壊し、４０年後（２０２１年）に世界が崩壊することを知っていたのです。そし てその通り歴史は進んでいます、今も‥‥。
この高木氏の言う2021年の世界崩壊。
ワタスは以下を思い出しますた。
1923年関東大震災
1925年治安維持法
1940年東京オリンピック(中止)
1941年太平洋戦争
2011年東日本大震災
2013年秘密保護法案
2020年東京オリンピック
これはかなり前に1940年と2020年のオリンピックがシンクロしてると指摘されて流行ってました。
確かに見ると80年前の同じ歴史が繰り返されてるように見えますよね。
ってことは、現在2016年は80年前の1936年です。
1936年といえば2.26事件の年です。
で、来年2017年は1937年なので日中戦争の年です。
まさか来年中国と戦争になるのでしょうか。
近頃の尖閣諸島の様子を見ると普通にありそうですが。
で、その後、1941年、2021年に第三次世界大戦。
1945年敗戦、つまり2025年日本は焼け野原の敗戦をむかえる。
とかなんとか。
そういう未来が待ってるんでしょうか。
ワタスはアルザル人さんから何度も聞くのはこの世界は波でつくられてるという話です。
文明は800年周期隆盛と衰退を繰り返すなどと言われますが。
人の一生も波があるとは良く言います。
良いこともあれば悪いこともある。バイオリズムというか。
良く考えれば人の一生は７０年～８０年です。
80年周期で、また過去と同じ過ちを繰り返す。
そういう何か不思議な宿命があるのかもしれません。
この秋から何かある。。と言う人は多いのですが、その先の2021年の世界大戦。
それはあり得るかもと思いますた。
ちなみに、金融崩壊でいうと日本のハイパーインフレの歴史は1945年あたりからが酷くなってるんですね。
つまり戦後、５年ぐらい酷いインフレ状態になってます。それで、その後デノミをして徐々に収まるんですね。
ということは今でいうと2025年～30年あたりでハイパーインフレになるんでしょうか。
ちょっと興味深い未来のビジョンを載せときました。
本当にありがとうございますた。
黄金の金玉を知らないか？
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2017年、25年間謎の物体「1991VG」が地球の側を通過する！
学者「宇宙人の監視装置かも…」2017年、25年間謎の物体「1991VG」が地球の側を通過する！
tocana2月25日（木）7時0分
2017年に地球のそばを通過してゆく、謎の天体「1991VG」。海外メディアが報じる科学者たちの見解とは——。
■1991VGの“ナゾ”
我々の住む地球に近づいては離れていく、不思議な天体の報告がある。
1991年、米アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッティ氏によって発見された天体は、西暦にちなみ「1991VG」と名付けられた。
以来2016年まで、実に25年の歳月が経過しているにもかかわらず、その全貌はいまだに明らかになっていないという。
1991VGが謎に包まれている理由は、おおまかに説明するならばふたつある。
ひとつは、1991VGが異様に速い自転速度を有する点であり、もう一つは、時間の経過と共に明るさが変化する点である。
いずれも他の小惑星には見られない特徴であるため、研究者たちの議論の的となっている。
さらに、1991VGの公転軌道が、不気味なほどに地球に酷似していることも見逃せない。
これらの事実が加味され、一部の専門家は1991VGが人工物ではないかとの疑いを深めていった。
月面着陸を敢行したアポロ12号のロケット部品ではないかという仮説も打ち出されたが、タイミングの問題から、発見者のスコッティ氏はこれを否定している。
ほかに、1991VGが“ソ連製”ではないかと推理する人々もいる。
冷戦を通じてアメリカと宇宙開発を競ったソ連が秘密裏に打ち上げたロケットの部品が、1991VGの正体であるという。
「ソ連がアメリカのように強力なロケットを持っていたとすれば、月面への到達を試みるだろうし、失敗時には隠ぺいするに違いない」——。
これは海外のネットフォーラムから抜粋された意見のひとつだが、当時の社会情勢を考えると、確かにその可能性は否定できない。
tocana
http://news.biglobe.ne.jp/trend/0225/toc_160225_2183714490.html
■エイリアンが関与した可能性も？
さりながら、より俯瞰的な観点から謎を解き明かそうと試みる向きもある。
オーストラリアのアデレード大学に籍を置く天文学者であるダンカン・スティール氏は、1991VGはエイリアンが放った監視装置である可能性を指摘している。
「1991VGは人工物ですらなく、地球外の技術によってもたらされた物体である」
という主張である。
ただし、スティール氏はその結論が全てではない旨を、インタビューに応じ、語っている。
特定の条件化では、単なる小惑星であっても、1991VGのように高速の自転を行うことが近年明らかとなったためだ。
「可能性として、1991VGが月面への衝撃による飛来物であるということがありえます。
ほかに、熱排出によるヤルコフスキー効果によって長期間にわたり周囲に圧力をかけ、物体が回転し続けることもありえます」と、
スティール氏によれば疑問の解決は、まだパズルのような段階に過ぎないという。
しかし、1991VGが仮にエイリアンの監視装置であるとするならば、それはどこから、どのようにしてやって来たのだろうか？
その答えをコンピューターの力を借りて導き出したのは、英エジンバラ大学の数学者である、ダンカン・フォーガン氏とアルウェン・ニコルソン氏だ。
二人によると、エイリアンの宇宙航法は、惑星の重力場を利用して行われるという。
重力場を利用したスイングバイ（重力アシスト）は、ヒトの手による宇宙船も、まま利用する技術であるため、SF小説的なイメージではない。
1991VGは、数多くの惑星を飛び石のようにして渡り歩きながら、堅実な方法で太陽系へと足を延ばしてきたのかもしれない。
tocana
http://news.biglobe.ne.jp/trend/0225/toc_160225_2183714490.html
1991年11月に米国アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッチ氏によって発見された、１９９１VGという天体？が2017年に地球へ接近する。
発見当時、地球から４５万kmの距離にあり、直径１０ｍで高速に回転しており光度も激しく変化していたという。
この天体を調べるうちに、奇妙な公転軌道ーーー地球とほぼ同じ軌道を通っており、
1975年3月にも今回と同じ軌道を辿って地球に接近していたことが判明した。
通常の小惑星では見られない特徴であるため、アポロ12号のロケットの一部ではないかとか、旧ソ連のロケットではないかと推測されたが、いずれも否定的であった。
オーストラリア・アデライデ大学のダンカン・スティール氏は、地球外由来の地球探査機ではないかと示唆しているが、、、、。
自然の岩石(小惑星）か、隕石衝突により月から宇宙空間に飛び出した物資という可能性もある。
この物体は2017年に南半球で観測されるという。その時、真相が解明されるだろう。
ゲルな夢日記
http://ameblo.jp/rakuouyotimu/entry-12121638895.html
tocana2月25日（木）7時0分
2017年に地球のそばを通過してゆく、謎の天体「1991VG」。海外メディアが報じる科学者たちの見解とは——。
■1991VGの“ナゾ”
我々の住む地球に近づいては離れていく、不思議な天体の報告がある。
1991年、米アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッティ氏によって発見された天体は、西暦にちなみ「1991VG」と名付けられた。
以来2016年まで、実に25年の歳月が経過しているにもかかわらず、その全貌はいまだに明らかになっていないという。
1991VGが謎に包まれている理由は、おおまかに説明するならばふたつある。
ひとつは、1991VGが異様に速い自転速度を有する点であり、もう一つは、時間の経過と共に明るさが変化する点である。
いずれも他の小惑星には見られない特徴であるため、研究者たちの議論の的となっている。
さらに、1991VGの公転軌道が、不気味なほどに地球に酷似していることも見逃せない。
これらの事実が加味され、一部の専門家は1991VGが人工物ではないかとの疑いを深めていった。
月面着陸を敢行したアポロ12号のロケット部品ではないかという仮説も打ち出されたが、タイミングの問題から、発見者のスコッティ氏はこれを否定している。
ほかに、1991VGが“ソ連製”ではないかと推理する人々もいる。
冷戦を通じてアメリカと宇宙開発を競ったソ連が秘密裏に打ち上げたロケットの部品が、1991VGの正体であるという。
「ソ連がアメリカのように強力なロケットを持っていたとすれば、月面への到達を試みるだろうし、失敗時には隠ぺいするに違いない」——。
これは海外のネットフォーラムから抜粋された意見のひとつだが、当時の社会情勢を考えると、確かにその可能性は否定できない。
tocana
http://news.biglobe.ne.jp/trend/0225/toc_160225_2183714490.html
■エイリアンが関与した可能性も？
さりながら、より俯瞰的な観点から謎を解き明かそうと試みる向きもある。
オーストラリアのアデレード大学に籍を置く天文学者であるダンカン・スティール氏は、1991VGはエイリアンが放った監視装置である可能性を指摘している。
「1991VGは人工物ですらなく、地球外の技術によってもたらされた物体である」
という主張である。
ただし、スティール氏はその結論が全てではない旨を、インタビューに応じ、語っている。
特定の条件化では、単なる小惑星であっても、1991VGのように高速の自転を行うことが近年明らかとなったためだ。
「可能性として、1991VGが月面への衝撃による飛来物であるということがありえます。
ほかに、熱排出によるヤルコフスキー効果によって長期間にわたり周囲に圧力をかけ、物体が回転し続けることもありえます」と、
スティール氏によれば疑問の解決は、まだパズルのような段階に過ぎないという。
しかし、1991VGが仮にエイリアンの監視装置であるとするならば、それはどこから、どのようにしてやって来たのだろうか？
その答えをコンピューターの力を借りて導き出したのは、英エジンバラ大学の数学者である、ダンカン・フォーガン氏とアルウェン・ニコルソン氏だ。
二人によると、エイリアンの宇宙航法は、惑星の重力場を利用して行われるという。
重力場を利用したスイングバイ（重力アシスト）は、ヒトの手による宇宙船も、まま利用する技術であるため、SF小説的なイメージではない。
1991VGは、数多くの惑星を飛び石のようにして渡り歩きながら、堅実な方法で太陽系へと足を延ばしてきたのかもしれない。
tocana
http://news.biglobe.ne.jp/trend/0225/toc_160225_2183714490.html
1991年11月に米国アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッチ氏によって発見された、１９９１VGという天体？が2017年に地球へ接近する。
発見当時、地球から４５万kmの距離にあり、直径１０ｍで高速に回転しており光度も激しく変化していたという。
この天体を調べるうちに、奇妙な公転軌道ーーー地球とほぼ同じ軌道を通っており、
1975年3月にも今回と同じ軌道を辿って地球に接近していたことが判明した。
通常の小惑星では見られない特徴であるため、アポロ12号のロケットの一部ではないかとか、旧ソ連のロケットではないかと推測されたが、いずれも否定的であった。
オーストラリア・アデライデ大学のダンカン・スティール氏は、地球外由来の地球探査機ではないかと示唆しているが、、、、。
自然の岩石(小惑星）か、隕石衝突により月から宇宙空間に飛び出した物資という可能性もある。
この物体は2017年に南半球で観測されるという。その時、真相が解明されるだろう。
ゲルな夢日記
http://ameblo.jp/rakuouyotimu/entry-12121638895.html
１９９１VG
学者「宇宙人の監視装置かも…」2017年、25年間謎の物体「1991VG」が地球の側を通過する！
tocana2月25日（木）7時0分
2017年に地球のそばを通過してゆく、謎の天体「1991VG」。海外メディアが報じる科学者たちの見解とは——。
■1991VGの“ナゾ”
我々の住む地球に近づいては離れていく、不思議な天体の報告がある。
1991年、米アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッティ氏によって発見された天体は、西暦にちなみ「1991VG」と名付けられた。
以来2016年まで、実に25年の歳月が経過しているにもかかわらず、その全貌はいまだに明らかになっていないという。
1991VGが謎に包まれている理由は、おおまかに説明するならばふたつある。
ひとつは、1991VGが異様に速い自転速度を有する点であり、もう一つは、時間の経過と共に明るさが変化する点である。
いずれも他の小惑星には見られない特徴であるため、研究者たちの議論の的となっている。
さらに、1991VGの公転軌道が、不気味なほどに地球に酷似していることも見逃せない。
これらの事実が加味され、一部の専門家は1991VGが人工物ではないかとの疑いを深めていった。
月面着陸を敢行したアポロ12号のロケット部品ではないかという仮説も打ち出されたが、タイミングの問題から、発見者のスコッティ氏はこれを否定している。
ほかに、1991VGが“ソ連製”ではないかと推理する人々もいる。
冷戦を通じてアメリカと宇宙開発を競ったソ連が秘密裏に打ち上げたロケットの部品が、1991VGの正体であるという。
「ソ連がアメリカのように強力なロケットを持っていたとすれば、月面への到達を試みるだろうし、失敗時には隠ぺいするに違いない」——。
これは海外のネットフォーラムから抜粋された意見のひとつだが、当時の社会情勢を考えると、確かにその可能性は否定できない。
tocana
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■エイリアンが関与した可能性も？
さりながら、より俯瞰的な観点から謎を解き明かそうと試みる向きもある。
オーストラリアのアデレード大学に籍を置く天文学者であるダンカン・スティール氏は、1991VGはエイリアンが放った監視装置である可能性を指摘している。
「1991VGは人工物ですらなく、地球外の技術によってもたらされた物体である」という主張である。
ただし、スティール氏はその結論が全てではない旨を、インタビューに応じ、語っている。
特定の条件化では、単なる小惑星であっても、1991VGのように高速の自転を行うことが近年明らかとなったためだ。
「可能性として、1991VGが月面への衝撃による飛来物であるということがありえます。
ほかに、熱排出によるヤルコフスキー効果によって長期間にわたり周囲に圧力をかけ、物体が回転し続けることもありえます」と、
スティール氏によれば疑問の解決は、まだパズルのような段階に過ぎないという。
しかし、1991VGが仮にエイリアンの監視装置であるとするならば、それはどこから、どのようにしてやって来たのだろうか？
その答えをコンピューターの力を借りて導き出したのは、英エジンバラ大学の数学者である、ダンカン・フォーガン氏とアルウェン・ニコルソン氏だ。
二人によると、エイリアンの宇宙航法は、惑星の重力場を利用して行われるという。
重力場を利用したスイングバイ（重力アシスト）は、ヒトの手による宇宙船も、まま利用する技術であるため、SF小説的なイメージではない。
1991VGは、数多くの惑星を飛び石のようにして渡り歩きながら、堅実な方法で太陽系へと足を延ばしてきたのかもしれない。
tocana
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1991年11月に米国アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッチ氏によって発見された、１９９１VGという天体？が2017年に地球へ接近する。
発見当時、地球から４５万kmの距離にあり、直径１０ｍで高速に回転しており光度も激しく変化していたという。
この天体を調べるうちに、奇妙な公転軌道ーーー地球とほぼ同じ軌道を通っており、
1975年3月にも今回と同じ軌道を辿って地球に接近していたことが判明した。
通常の小惑星では見られない特徴であるため、アポロ12号のロケットの一部ではないかとか、旧ソ連のロケットではないかと推測されたが、いずれも否定的であった。
オーストラリア・アデライデ大学のダンカン・スティール氏は、地球外由来の地球探査機ではないかと示唆しているが、、、、。
自然の岩石(小惑星）か、隕石衝突により月から宇宙空間に飛び出した物資という可能性もある。
この物体は2017年に南半球で観測されるという。その時、真相が解明されるだろう。
ゲルな夢日記
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tocana2月25日（木）7時0分
2017年に地球のそばを通過してゆく、謎の天体「1991VG」。海外メディアが報じる科学者たちの見解とは——。
■1991VGの“ナゾ”
我々の住む地球に近づいては離れていく、不思議な天体の報告がある。
1991年、米アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッティ氏によって発見された天体は、西暦にちなみ「1991VG」と名付けられた。
以来2016年まで、実に25年の歳月が経過しているにもかかわらず、その全貌はいまだに明らかになっていないという。
1991VGが謎に包まれている理由は、おおまかに説明するならばふたつある。
ひとつは、1991VGが異様に速い自転速度を有する点であり、もう一つは、時間の経過と共に明るさが変化する点である。
いずれも他の小惑星には見られない特徴であるため、研究者たちの議論の的となっている。
さらに、1991VGの公転軌道が、不気味なほどに地球に酷似していることも見逃せない。
これらの事実が加味され、一部の専門家は1991VGが人工物ではないかとの疑いを深めていった。
月面着陸を敢行したアポロ12号のロケット部品ではないかという仮説も打ち出されたが、タイミングの問題から、発見者のスコッティ氏はこれを否定している。
ほかに、1991VGが“ソ連製”ではないかと推理する人々もいる。
冷戦を通じてアメリカと宇宙開発を競ったソ連が秘密裏に打ち上げたロケットの部品が、1991VGの正体であるという。
「ソ連がアメリカのように強力なロケットを持っていたとすれば、月面への到達を試みるだろうし、失敗時には隠ぺいするに違いない」——。
これは海外のネットフォーラムから抜粋された意見のひとつだが、当時の社会情勢を考えると、確かにその可能性は否定できない。
tocana
http://news.biglobe.ne.jp/trend/0225/toc_160225_2183714490.html
■エイリアンが関与した可能性も？
さりながら、より俯瞰的な観点から謎を解き明かそうと試みる向きもある。
オーストラリアのアデレード大学に籍を置く天文学者であるダンカン・スティール氏は、1991VGはエイリアンが放った監視装置である可能性を指摘している。
「1991VGは人工物ですらなく、地球外の技術によってもたらされた物体である」という主張である。
ただし、スティール氏はその結論が全てではない旨を、インタビューに応じ、語っている。
特定の条件化では、単なる小惑星であっても、1991VGのように高速の自転を行うことが近年明らかとなったためだ。
「可能性として、1991VGが月面への衝撃による飛来物であるということがありえます。
ほかに、熱排出によるヤルコフスキー効果によって長期間にわたり周囲に圧力をかけ、物体が回転し続けることもありえます」と、
スティール氏によれば疑問の解決は、まだパズルのような段階に過ぎないという。
しかし、1991VGが仮にエイリアンの監視装置であるとするならば、それはどこから、どのようにしてやって来たのだろうか？
その答えをコンピューターの力を借りて導き出したのは、英エジンバラ大学の数学者である、ダンカン・フォーガン氏とアルウェン・ニコルソン氏だ。
二人によると、エイリアンの宇宙航法は、惑星の重力場を利用して行われるという。
重力場を利用したスイングバイ（重力アシスト）は、ヒトの手による宇宙船も、まま利用する技術であるため、SF小説的なイメージではない。
1991VGは、数多くの惑星を飛び石のようにして渡り歩きながら、堅実な方法で太陽系へと足を延ばしてきたのかもしれない。
tocana
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1991年11月に米国アリゾナ大学の天文学者ジェームズ・スコッチ氏によって発見された、１９９１VGという天体？が2017年に地球へ接近する。
発見当時、地球から４５万kmの距離にあり、直径１０ｍで高速に回転しており光度も激しく変化していたという。
この天体を調べるうちに、奇妙な公転軌道ーーー地球とほぼ同じ軌道を通っており、
1975年3月にも今回と同じ軌道を辿って地球に接近していたことが判明した。
通常の小惑星では見られない特徴であるため、アポロ12号のロケットの一部ではないかとか、旧ソ連のロケットではないかと推測されたが、いずれも否定的であった。
オーストラリア・アデライデ大学のダンカン・スティール氏は、地球外由来の地球探査機ではないかと示唆しているが、、、、。
自然の岩石(小惑星）か、隕石衝突により月から宇宙空間に飛び出した物資という可能性もある。
この物体は2017年に南半球で観測されるという。その時、真相が解明されるだろう。
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1991年中東湾岸戦争
1991年中東湾岸戦争
佐々淳行: 1991年中東湾岸戦争で日本はどう動いたか
1990年8月2日,中東のフセイン・イラクによるクウェート侵攻(湾岸危機)は翌年の中東湾岸戦争につながった。イラクのクウェート侵攻に対して,当時の米・中・ソは協調。国連安保理が即時撤兵勧告・条件付武力行使決議を行って,史上初のアラブ連合軍が結成され,世界各国が対イラク制裁に参加して多くの国が多国籍軍に派兵した。
湾岸戦争は従来型の戦争ではない。国連ができて初めての国連安保理事会の決議によるところの武力制裁であった。
決議678号。賛成12反対2棄権1。棄権1は拒否権を持っている中国。ソ連は賛成に回った。反対したのはキューバとイエメン。つまり国連決議に基づく武力制裁・警察活動であった。
■リーダーの決断力
危機管理の視点から考えて,湾岸戦争最大の教訓はリーダーの決断力の有無ということではないだろうか。Weth Roberts(ウエス・ロバーツ)というアメリカの民間学者が書いた「アッチラ大王究極のリーダーシップ」という本がある。「謎の大王」と言われるフン族のアッティラ王の原稿を記録した書物である。その中に
「決断する勇気があるかないか,これがリーダーと部下をわける」
という言葉があった。 アッチラ大王の言葉を湾岸戦争に即して言うならば,直接的戦闘行動に入る前夜の1991年1月16日,双方の最高責任者であるブッシュとサダム・フセイン二人の首脳はまさにこのリーダーとしての苦しみに悩んだと思われる。
ブッシュは「この白昼丸裸の恥も外聞も無い侵略を絶対に許してはならない,これはマルタ会談以後世界最初の大きな危機である」という認識で断固として止めなければならないという価値判断で行動を起こした。一方サダム・フセインもその当否は別にして,アラーの御心・アラブの大義・教義的信仰・政治的信条からの撤退を拒んで徹底抗戦の道を選択した。
それに引き換え日本のリーダーたちは明快な決断を下し得なかった。
そもそも1990年8月2日湾岸危機が発生した時には日本の海部総理は中東を訪問する公式日程を偶然持っていた唯一のサミット国の首相であった。ブッシュ大統領からは是非向こうに行って各国の動向を打診して平和調停の説得をやってもらえないか? という依頼があって,海部総理本人もその気になっていた。
ところが周辺が寄ってたかって「行ったところで成果が出なかった時は大変なイメージダウンだ。面子を失うから行かない方がいい」という助言をして行かせなかった。
あの時に中東に行くのが平和解決のために成し得る日本の唯一の出番であったわけであるが,こんな時に決してしてはならない損得計算,それも国民のためではなくて,私益・閥益・党益のためと疑われるような損得計算でそのチャンスを失った。
年が改まって多国籍軍が行動を起こし始めても,日本政府や与党は自衛隊の非軍事的目的のための派遣すら将来の産油国のアラブとの関係を悪くする可能性があるからいかがなものだろうか? あるいは4月の統一地方選挙に左右するからと目先の利害にとらわれて決断できなかった。
■クライシス・マネジメントとリスク・マネジメント
人間は時として利害や打算を越えて宗教的信仰とか政治的な信条によって命を賭して,あるいは政治的生命をかけて決断し行動することがある。そのことが日本のリーダーひいては国民全体に分からなくなってきているのではないか?
危機管理の上でこれほど恐ろしいことはないと考える。なぜそういうことになるのか? 要するにクライシス・マネジメントとリスク・マネジメントを混同しているからと思わざるを得ない。そしてクライシス対リスクのレベルでしか考えられない結果,リスク・マネジメントすら失敗してしまう。
湾岸危機が発生した1990年11月,私はアメリカ側の日本に対する本音の声を掴むべく渡米した。防衛庁29年・内閣安全保障室に3年。12年の任期の間にアメリカのホワイトハウスを始め国務省にもペンタゴンにも数多くの知己を得ていた。そうした人々をはじめとして国会議員や大学教授などが学会のオピニオンリーダーと思われる人物に湾岸戦争をめぐる日本への期待とアメリカの真意を聞き出そうとしたのである。
その結果は以下のようなことであった。アメリカの 考え方は前年から一貫して変わっておらず,この問題を放置することはマルタ会談以降ようやく出来上がりつつある世界新秩序に対する重大な挑戦である。仮に数千人の人質の命を慮って侵略によって利益を得るという事態を放置するならば,必ず第二第三のサダム・フセインが出てくるだろう。そうなるとせっかくソ連と話し合いをして軍縮の方向に向かおうとしていたアメリカは永遠に世界の警察官であり続けなければならない。それによって双子の赤字がひどくなって威信は低下する。
もしもこのまま数年間フセインの野望を放置しておいたらどうなるのか? 必ず核武装に進むだろう。核武装をして毒ガス兵器を持って百万の常備軍を持ったサダム・フセインは大バビロニア帝国の王になる。
そうなればサウジアラビアの王制もヨルダンの王制もひとたまりもない。エジプトも安穏としていられなくなるだろうし,シリアも危なくなる。アラブ世界はイランとイラクという二大強国によって支配されてしまうことになる。
トルコの新聞には8年間にわたるイラン・イラク戦争終結の際にそういう密約があったという記事が出ている。その記事の真偽は別として,少なくともサダム・フセインは石油の上に居座る。そして採掘権・各国への割当・石油価格を彼の一存で決めるようになったらどうするのか?
アメリカは困らない。石油の値段が上がって1バレル40～50ドルになれば自分のところの石油を掘ればいいんだから。21世紀まで封印しておく予定だがこれを開ければ良い。
ソ連も困らない。バクーの油田などで頭に今までは1バレル7～9ドルで売っていたのが40ドルになれば大儲けだ。
イギリスも北海油田でやりくりするだろう。
ドイツも40%を原子力エネルギー政策を転換しているから,一番困るのは日本だ。
イギリス元首相・サッチャーは人質がいようがいまいが断固叩けという立場で,メジャー首相もこの方針を引き継いだ。NHK の討論会に出た時に朝日ジャーナルの前編集長だった人は,まだ戦争に突入する前に大勢の人質が囚われていた頃,その人質の人々をインタビューした時の経験を語った。
人質になっているイギリスの実業家にあってインタビューしたところ,フセインを叩けと言う。「フセインを叩いたらあなたは報復によって死ぬことになるかもしれませんよ」と尋ねると
「私は死ぬかもしれないしあるいは運良く生き延びるかもしれない。しかしこのままサダムフセインの暴虐を許しておくならば大変なことになるから,断固叩いてくれ」
と言うんです。私は感動した。いい話だと思ったが,この番組は録画放送だったので本番ではこの部分をカットして放映された。どういう判断だったのかは知らないが,結果的には世論操作,しかも明らかに世論をミスリードした操作だと私は思っている。
そういう各国の人質の中で,日本人だけが釈放後に「サダム・フセイン様様」になった。まさにサダム・フセインが狙った,釈放によって反戦運動をおこして後方撹乱をやろうという策。この策に乗っかかったのは日本だけである。他の国では全くそういうことはない。
フセインがイギリスの子供の頭を撫で握手しようとしたら,子供が腕組みをして拒否し,その子供は帰国後に勲章をもらったという。偉い奴だ。イギリスはそういう姿勢を大変評価する。
日本の場合は釈放になったら全員
「サダム・フセインさんに何かお礼の贈り物をしなければいけない。黙っていれば平和が保たれるのに,意気込んで前方展開をしてきたアメリカがいけないから釈放が遅くなった。自衛隊を派遣すると自民党は言うから本当に身の細る思いでした」
こういうメッセージばかりが伝えられた。全く本末転倒だ。「消防車が来たから火事になった」という理屈に等しい。
体力は口から始まった
■日本政府の対応/概要
話を分かりやすくするために大ざっぱな下世話話で考えてみて欲しい。
フセインのクウェート侵攻は言ってみればならずものが刀を振り回して一軒の家になだれ込んで,その家の人を殴ったり傷つけたりして脅して,その家の財産と建物を自分のものにしようとしたようなものだ。「元々ここは自分の家だったんだ」というようなことを言って。
それで近所の人が総出でその暴挙をなじって退去するように言った。言ったが聞き入れない。電気や水道も止めて兵糧攻めにしても反省するどころかますます暴れる。やむなくこちらも武装して力で排除することになって「君も一緒にやろう」とこちらに声をかけてきた。しかし「ウチはどことも喧嘩はしないことにしているから」と誘いを断った。喧嘩嫌いじゃ しょうしょうがない。 「それではこちらも武装するには金がかかるから,金だけ出してくれ,それに中に閉じ込められている人を救出するから運んでくれないか」と言ってきた。
その要請に対して「武器を買うなら金を出すわけにはいかない。買ったものを見せてくれるなら金を出す。救出した人に付き添ってもいいけれども喧嘩をやってる所に行くわけにはいかない。出てきた人は安全な家に入ったら薬を待って行ってもいいけれども」
こう言って一人いい子になっている。
■日本政府の対応/政府の危機管理体制
日本の危機管理体制について。
国家的な緊急事態が発生した時に政府は敏速に方針を決定して対応策を急ぐ。
官僚的なルールでやってると間に合わないということで,1986年の中曽根内閣時に後藤田官房長官が40年ぶりの内閣制度の改正をやって現存する内閣室制を作った。内政・外政・安全保障・内閣情報
・内閣広報。この5つの部屋の任務は総理・官房長官・補佐として何かあった時にともすれば縦割りに陥ってしまう日本の官僚行政に水平思考及び横の調整をやって意思疎通意思決定を早くする。そのために内閣法12条でそれぞれに特別の補佐をおいた。従来になかった機能を内閣に持たせるように法改正まで行った。
この時に後藤田官房長官が我々に与えた訓示が5つある。「後藤田5戒」と言われる訓示だ。
第一「それぞれの内閣の室長たちは省益を忘れ国益を思え。大蔵省出身だとか外務省出身だとか言ったら承知しない」と言われた。内閣なんだから国全体の事を考えろ。自分の省益のことを言ってはならない。
第二「俺も聞きたくも ないと思うような嫌な話をしてくれ。本当の話をしてくれ」
第三「勇気をもって意見をしてくれ。こういうことがありましたけれどもいったいどういたしましょう? なんて言われたって神様じゃないんだから総理だって官房長官だって困ってしまう。そのために専門家を5人おいたんだから私が総理大臣ならこういう風にしますという意見を報告せよ」
第四「俺の仕事じゃないと言わないでくれ。内閣審議官というのは全員一致団結して俺の仕事だと言って隙間は作るな。つまり消極的権限争議を改めてそれよりも積極的権限争議。俺の仕事だと言って争ってくれよ」
第五「決定が下ったら従い命令は直ちに実行せよ」
以下の五つの訓示の逆が官僚主義である。
官僚主義は何も官僚のお遊戯会ではない。大企業のような大きな組織には必ずはびこってしまう一つの病気である。国益を忘れて省益を争う。嫌な報告悪い報告はせずに耳当たりのいいことばかりを言う。楽観的な報告をする。上が喜ぶようなことばかりを言う。
これでは危機管理はできない。第三の傾向も役所に限らず企業などによく見られる現象である。いざとなると意見をしない。「どうぞトップがお決め下さい。命令のままに動きます」というようなことを言って意見をしない。意見を言わない。サラリーマン川柳コンクールの入選作にこういう川柳がある。
「指示待ちの上司の下に指示を待ち」
特に命に関わる問題・組織の存亡に関わる問題になると黙ってしまう。
残念ながら1990年8月2日以降,日本の永田町内閣の中枢で起こっていたのは今言った「後藤田の訓練」の全部逆である。
攻撃を恐れて外務省に落ち着けてしまおうとする。嫌な報告をしない。「戦争はないでしょう」ということを報告し続けていた。楽観的な報告に終始していた。
日本国中もみんなそうであった。戦争は悪い。お祈りしていれば平和は達成される。戦争は嫌だ。価値判断の認識がごちゃ混ぜになっている。戦争の危険が高まっている。現実を認識しようとしないで願望希望的観測・平和であってほしいという願いや自分の楽観的な判断に合う情報しか受け入れない。そしてみんなで「絶対に戦争は起こるまい」とお祈りをしていたらやはり戦争になってしまった。
戦争になると今度は自分達の判断が間違ったのではなくて,してはいけない戦争を始めたアメリカが悪いと言い出した。大変な間違いである。こういう姿勢で臨んでいたから,「悲観的準備をして楽観的に対処せよ」という危機管理の基本原則に反して,楽観的に過ごしていて大慌てしているというのが残念ながら8月以降の日本の情勢であった。
先ほども少し触れたが,そもそもの大きな誤りは湾岸危機をクライシス＝危機と捉えてクライシス・
マネジメントに入る代わりにインシデント＝事件と捉えてインシデント・マネジメントつまり事件処理を始めたところにある。
アメリカのホワイトハウスにはインシデント・マネジメントとクライシス・マネジメントははっきり分かれている。
スターク号事件という事件があった。駆逐艦スターク号がイラン・イラク戦争の最中に中国から提供された シルクウォームというイラクの 対艦ミサイルに撃たれて大破して27人が戦死した。日本であったらこれはクライシス扱いであっただろうと思う。危機というわけで総理もマスコミも大騒ぎになる。アメリカは全然騒がない。これはインシデントだからインシデント・マネジメント＝事件処理だという。
ホワイトハウスには三つのシチュエーション・ルームがある。危機管理室中央指揮場とでも訳すべき部署であるが,このスターク号事件をどの部屋で扱ったかというと第3シチュエーションルームで扱った。オールドエグゼクティブハウスのコーデルハルルームでせいぜい局長ぐらいのクラスで処理した。ビンセンスというミサイル巡洋 イランの民間 航空機を誤って落としたことがあるが,これもインシデント・マネジメントの扱いであった。ところが空爆に入るまでアメリカ人は一人も死んではいないけれどもイラクのサダム・フセインの空爆はクライシスであるということで大統領直々総力を挙げて乗り出した。
日本の場合残念ながらこれをインシデント・マネジメント＝事件処理だと思ってしまった。クウェートのちょっとした事件じゃないか。中東だのアフリカだのという地域は身内でしょっちゅうああいうことをやっている。新政権がサダム・フセインにイラク軍の進駐を望んだのではないか? 日本は石油をもらわないといけない立場だから親アラブ政策で行かねばならない。等距離外交をやっていけばいい。上からはこれはあまり口出しをしない方がいいだろう。関与しない方がいいだろう。そういうインシデントである事件処理であるとなってしまった 。
■日本政府の対応/総理の対応
今後のクライシスのために,もう少し具体的に湾岸戦争の時の日本政府の対応を詳細に振り返ってみたい。
危機が発生した時に,たまたま海部総理は休暇に入っていた。そのことを捉えて「休暇を取っていたのはけしからん」と批判する向きもあった。私は夏休みに休みを取るのは当たり前だと考えている。リーダーは、心身の健全性・安定性,冷静な判断力を維持するために休暇を取らなければならない。
イラン・イラク戦争の際にペルシャ湾機雷敷設事件に対して.アメリカが掃海艇を派遣しろと強い要求をしてきた時に,掃海艇を出すのか,海上保安庁の巡視船を出すのか,金で済ませるのかを議論したことがある。中曽根さんは掃海艇で,外務省は巡視船,後藤田官房長官は
「断固としてお金ですます,商人国家なんだからやむを得ない。お金で済ませよう」
ということでお金で済ませることになった。その結果を総合安全保障関係閣僚会議にかけて,後藤田さんの 念の入っているのは,「これは必ず後でもめるから文書にしろ,防衛白書に載せておけ」と言って防衛白書にも載せた。
次は日本政府の情勢判断だ。
この情勢をどう見るのか？「外務大臣どう見ておられますか?」アメリカ軍は前方展開してきて本気でやる気なのか? 見逃すのか? どうなるだろう?
危機予測というか情勢分析は絶えずしていなければいけない。情勢判断をみんなに求めて,それから対策を考える。どういう方針で臨むか?
国連には協力する。憲法98条で国連協力自衛隊派遣。自衛隊派遣は9条でダメならダメでよろしい。ダメならダメという方針をきっちりと決めればいい。その代わり後方支援非・軍事的な派遣をやるのかやらないのか?
それに重要な議題は予算である。この危機をいくらで処理するのか? この危機に対して日本は費用対効果を考えていくら負担するのか? 我々は何か大きなことに行った時に必ず金庫を調べる。予算はいくらあるのか? それでとりあえずできることは何なのか? と討論すべきである。
当時3200億円ぐらいの予備費が残っているはずであった。当時1ドル137円だから,これをドル換算すると25億ドルぐらいになる。とりあえず本件の処理は20億ドルを上限としてやろう。というふうにその枠を決めなければいけない。
■日本政府の対応/医師団派遣
大量空爆から始まったいわゆる湾岸戦争は従来型の戦争ではない。国連決議に基づく武力制裁警察活動であって,アメリカ対イラクの戦争ではない。
私は先ほど時として人は宗教的信仰や政治的信条を超えて身の危険を顧みず行動に移すことがあると書いた。
アメリカの場合は200歳という大変若い国だ。ベトナム戦争の傷は相当深いはずであるが,世論調査でもわかるように国民の80%以上がこの戦争を支持した。「戦争の警察官」として出なければという気持ちで前へ飛び出して,景気後退のために大統領予備選では支持率をだいぶ落としているブッシュ大統領も,戦争直後は90%を超える支持を得ていた。
この純粋な気持ち。アメリカ的な正義感。これを読み違えて,石油メジャーの利益を守るために出てきたんだろうとか,イスラエルのためだとか,アメリカの軍需産業振興のためだ,とか何でも経済至上主義の見方で持っていく。
日本はといえばせっかく130億ドルを出しながらろくに感謝もされずに批判ばかり招く結果となったと思わざるを得ない。
有事に不言実行が尊ばれるのは洋の東西を問わないが,何事も PR の時代である。多少の有言実行は許されるだろう。
しかし「有言不実行」であるならばこれは怒りを買うだけでなくクレディビリティ(信頼性)にかかわる問題である。それを日本総理がまず行ってしまったのだからお話にならない。
海部首相が発表した100人程度の医師団の派遣は実際にはどうだったか? 派遣された医師団は17名。そのうち医師は3名。人数からして話にならないぐらい少なかった。その上,「野戦病院はダメだ,みんな治療にあたるが戦闘における負傷者は困る。危険地域へは行かない」ということであったためにそれならばお引き取り下さいとなって,ほとんど何もせずに帰ってきた。
週4便の民間航空機による移送支援・週1回の船便も結局実現しなかった。空と海の労働組合が武器・弾薬・兵士は運ばない 戦争の恐れがある,戦闘地域に運ぶのは水・食糧・医薬品に限ると主張したからである。
アメリカから送られてきたコンテナの中に武器や弾薬があるかないかどうやって見分けるのだろうか? その有無を組合がコンテナを開けて調べるといったものだからアメリカは怒って「そんな協力ならいらない」と言ってきた。
日本一国を代表する総理大臣が約束したのだから,何が何でも実行してみなければならなかったはずである。それを国内事情で反故にしたんでは国際的には不信を買うだけである。その国内事情にしても国際レベルからすれば特殊と言うか異常すぎる。
■戦争後の日本の孤立
イラク紛争が日本にもたらした危機は原油価格の高騰・株価暴落など経済的危機の恐れもあった。結果的には日本経済は大丈夫であったという反論もあるがこれは反論にならない。
そしてそれにもましての最大の危機は日本の国際的孤立化の危機であって,それに次いで多数の在留日本人が人質に取られたことである。
国家危機管理の中枢と言うべき内閣安全保障室の初代室長を務めた経緯から,私は紛争勃発直後からあらゆる機会に国家危機管理上の提言を行った。
第一に国際的孤立化を避けるために,首相の政治決断によって非武装の自衛官を平和目的で中東に派遣することである。
1933年,日本はその軍事行動によって国際連盟の満場一致の対日満州撤兵勧告決議を受けた。時の松岡洋右外務大臣は席を蹴って退場。そして国際連盟脱退>>国際的孤立化>>戦争への道を歩んだ。その60年後の今日,イラクのクウェート侵攻が起きて,米・中・ソは協調して,国連安保理が即時撤兵勧告・条件付武力行使決議を行って,史上初のアラブ連合軍が結成されて,世界各国が対イラク制裁に参加して多くの国が多国籍軍に派兵した。これに対して日本は取ろうとした態度は「ウォーク・アウト」ではないがお金だけを払って実質的に国連警察活動から忍び足で対応しようとする「スニーク・アウト」と受け取られても仕方がなかっただろう。行動しないことによって再び孤立化の道を歩もうとしたのである。
派兵もせずプレゼンス(駐留)による影響力の行使にも参加しないならば,日本は1989年末のマルタでの米ソ首脳会談以降形成されつつある世界新秩序の中で名誉ある地位と発言力を失いかねない。
現行憲法下では海外派兵が許されないことは言うまでもない。しかし海外派兵とは多年にわたる国会の議論を経て武力の行使の目的をもって 武装部隊を他国の領土・領海・領空に派遣することという定義が確立されている。
これと異なる自衛隊の海外派遣はすでに遠洋航海リムパック合同訓練(参加5回),米国アリゾナでのナイキホーク実射訓練(毎年302),砕氷船しらせの南極観測協力,防衛駐在官派遣などの実績がある。
自衛官は警察官・海上保安官等,他の危機管理公務員と同様に「任務官は憲法を守って法令を遵守して政治に関与せず生命の危機を顧みず任務遂行を誓います」と宣誓している。
そして今や日本の民主主義はしっかりと根を下ろして,政治の軍事に対するシビリアン・コントロールも確立している。湾岸戦争については国連決議という錦の旗もあって在留日本人の救出・保護・輸送という平和目的があった。国際世論も武力行使しなくていいから参加せよと呼びかけていた。
時代が大きく変わって1954年制度の自衛隊法は実情にそぐわなくなってきている。憲法の改正は急場には間に合わない。そうであるならば,首相は日本の民主政治に自信があるならば,政治的な決断を下して政府統一見解の法解釈で医療・輸送・通信などの分野の非武装自衛官や武器を搭載しない輸送補給という幹線輸送機・政府専用機など平和ミッションの自衛隊海外派遣にしっかり踏み切る時であった。
幸い掃海艇で停泊の派遣はようやくにして実現されたが,現場海域に到着した時にはすでにほとんど大部分の機雷は処理されていた。もっと迅速な措置がなされていたならば,国際的貢献の度合いはさらに大きなものになっていたであろう。
もちろん予想される近隣諸国の警戒感の高まりに対して鈍感であっていいわけはない。掃海艇の際に見られたように直ちに各国に特使を派遣するなりして誠意をもってその了解を求める外交努力を払うべきことは言うまでもない。
さらには50万人といわれる在留日本人の安全法に関する国家的政策の確立である。そのためには在外公館の籠城体制を整備すること,人質解放のためには社会党・土井たか子委員長を含む女性特派大使を急遽派遣することなど。結果は公明党・広中和歌子参議院議員が単身自費で出かけたに過ぎなかった。
これまで世界各地で軍事紛争が起きたが幸運にも日本人の犠牲者はほとんど出なかったために安全対策や有事の危機管理方式が十分確立されていなかった。
政治の在留邦人引上勧告の遅れ。先進諸国に比べての日本の政治家の動きの鈍さ。縦割行政の弊害を露呈した関係各省庁の足並みの乱れ。現地大使館を中心とする在留邦人の籠城体制の準備不足。こうしたことが国民に「政府は何をしているのか」という不安感を募らせた。
米ソの二極構造も消滅して大戦争の危機は去った。しかし逆に2大体制による紛争抑止力が後退してこれから局地紛争の拡散多発の恐れが生じている。
紛争が起こる度に右往左往するようなことは二度と繰り返して欲しくない。もし繰り返すようなことになれば政府が国民の信頼を失って「日本を頼むに足らず」と国際的軽蔑を受けて孤立化の事態を招くことになろう。そうした事態を避けるためにも我々は湾岸危機の教訓もしっかりおさらいしておく必要があるように思う
ー危機の政治学,佐々淳行,文春文庫,200
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佐々淳行: 1991年中東湾岸戦争で日本はどう動いたか
1990年8月2日,中東のフセイン・イラクによるクウェート侵攻(湾岸危機)は翌年の中東湾岸戦争につながった。イラクのクウェート侵攻に対して,当時の米・中・ソは協調。国連安保理が即時撤兵勧告・条件付武力行使決議を行って,史上初のアラブ連合軍が結成され,世界各国が対イラク制裁に参加して多くの国が多国籍軍に派兵した。
湾岸戦争は従来型の戦争ではない。国連ができて初めての国連安保理事会の決議によるところの武力制裁であった。
決議678号。賛成12反対2棄権1。棄権1は拒否権を持っている中国。ソ連は賛成に回った。反対したのはキューバとイエメン。つまり国連決議に基づく武力制裁・警察活動であった。
■リーダーの決断力
危機管理の視点から考えて,湾岸戦争最大の教訓はリーダーの決断力の有無ということではないだろうか。Weth Roberts(ウエス・ロバーツ)というアメリカの民間学者が書いた「アッチラ大王究極のリーダーシップ」という本がある。「謎の大王」と言われるフン族のアッティラ王の原稿を記録した書物である。その中に
「決断する勇気があるかないか,これがリーダーと部下をわける」
という言葉があった。 アッチラ大王の言葉を湾岸戦争に即して言うならば,直接的戦闘行動に入る前夜の1991年1月16日,双方の最高責任者であるブッシュとサダム・フセイン二人の首脳はまさにこのリーダーとしての苦しみに悩んだと思われる。
ブッシュは「この白昼丸裸の恥も外聞も無い侵略を絶対に許してはならない,これはマルタ会談以後世界最初の大きな危機である」という認識で断固として止めなければならないという価値判断で行動を起こした。一方サダム・フセインもその当否は別にして,アラーの御心・アラブの大義・教義的信仰・政治的信条からの撤退を拒んで徹底抗戦の道を選択した。
それに引き換え日本のリーダーたちは明快な決断を下し得なかった。
そもそも1990年8月2日湾岸危機が発生した時には日本の海部総理は中東を訪問する公式日程を偶然持っていた唯一のサミット国の首相であった。ブッシュ大統領からは是非向こうに行って各国の動向を打診して平和調停の説得をやってもらえないか? という依頼があって,海部総理本人もその気になっていた。
ところが周辺が寄ってたかって「行ったところで成果が出なかった時は大変なイメージダウンだ。面子を失うから行かない方がいい」という助言をして行かせなかった。
あの時に中東に行くのが平和解決のために成し得る日本の唯一の出番であったわけであるが,こんな時に決してしてはならない損得計算,それも国民のためではなくて,私益・閥益・党益のためと疑われるような損得計算でそのチャンスを失った。
年が改まって多国籍軍が行動を起こし始めても,日本政府や与党は自衛隊の非軍事的目的のための派遣すら将来の産油国のアラブとの関係を悪くする可能性があるからいかがなものだろうか? あるいは4月の統一地方選挙に左右するからと目先の利害にとらわれて決断できなかった。
■クライシス・マネジメントとリスク・マネジメント
人間は時として利害や打算を越えて宗教的信仰とか政治的な信条によって命を賭して,あるいは政治的生命をかけて決断し行動することがある。そのことが日本のリーダーひいては国民全体に分からなくなってきているのではないか?
危機管理の上でこれほど恐ろしいことはないと考える。なぜそういうことになるのか? 要するにクライシス・マネジメントとリスク・マネジメントを混同しているからと思わざるを得ない。そしてクライシス対リスクのレベルでしか考えられない結果,リスク・マネジメントすら失敗してしまう。
湾岸危機が発生した1990年11月,私はアメリカ側の日本に対する本音の声を掴むべく渡米した。防衛庁29年・内閣安全保障室に3年。12年の任期の間にアメリカのホワイトハウスを始め国務省にもペンタゴンにも数多くの知己を得ていた。そうした人々をはじめとして国会議員や大学教授などが学会のオピニオンリーダーと思われる人物に湾岸戦争をめぐる日本への期待とアメリカの真意を聞き出そうとしたのである。
その結果は以下のようなことであった。アメリカの 考え方は前年から一貫して変わっておらず,この問題を放置することはマルタ会談以降ようやく出来上がりつつある世界新秩序に対する重大な挑戦である。仮に数千人の人質の命を慮って侵略によって利益を得るという事態を放置するならば,必ず第二第三のサダム・フセインが出てくるだろう。そうなるとせっかくソ連と話し合いをして軍縮の方向に向かおうとしていたアメリカは永遠に世界の警察官であり続けなければならない。それによって双子の赤字がひどくなって威信は低下する。
もしもこのまま数年間フセインの野望を放置しておいたらどうなるのか? 必ず核武装に進むだろう。核武装をして毒ガス兵器を持って百万の常備軍を持ったサダム・フセインは大バビロニア帝国の王になる。
そうなればサウジアラビアの王制もヨルダンの王制もひとたまりもない。エジプトも安穏としていられなくなるだろうし,シリアも危なくなる。アラブ世界はイランとイラクという二大強国によって支配されてしまうことになる。
トルコの新聞には8年間にわたるイラン・イラク戦争終結の際にそういう密約があったという記事が出ている。その記事の真偽は別として,少なくともサダム・フセインは石油の上に居座る。そして採掘権・各国への割当・石油価格を彼の一存で決めるようになったらどうするのか?
アメリカは困らない。石油の値段が上がって1バレル40～50ドルになれば自分のところの石油を掘ればいいんだから。21世紀まで封印しておく予定だがこれを開ければ良い。
ソ連も困らない。バクーの油田などで頭に今までは1バレル7～9ドルで売っていたのが40ドルになれば大儲けだ。
イギリスも北海油田でやりくりするだろう。
ドイツも40%を原子力エネルギー政策を転換しているから,一番困るのは日本だ。
イギリス元首相・サッチャーは人質がいようがいまいが断固叩けという立場で,メジャー首相もこの方針を引き継いだ。NHK の討論会に出た時に朝日ジャーナルの前編集長だった人は,まだ戦争に突入する前に大勢の人質が囚われていた頃,その人質の人々をインタビューした時の経験を語った。
人質になっているイギリスの実業家にあってインタビューしたところ,フセインを叩けと言う。「フセインを叩いたらあなたは報復によって死ぬことになるかもしれませんよ」と尋ねると
「私は死ぬかもしれないしあるいは運良く生き延びるかもしれない。しかしこのままサダムフセインの暴虐を許しておくならば大変なことになるから,断固叩いてくれ」
と言うんです。私は感動した。いい話だと思ったが,この番組は録画放送だったので本番ではこの部分をカットして放映された。どういう判断だったのかは知らないが,結果的には世論操作,しかも明らかに世論をミスリードした操作だと私は思っている。
そういう各国の人質の中で,日本人だけが釈放後に「サダム・フセイン様様」になった。まさにサダム・フセインが狙った,釈放によって反戦運動をおこして後方撹乱をやろうという策。この策に乗っかかったのは日本だけである。他の国では全くそういうことはない。
フセインがイギリスの子供の頭を撫で握手しようとしたら,子供が腕組みをして拒否し,その子供は帰国後に勲章をもらったという。偉い奴だ。イギリスはそういう姿勢を大変評価する。
日本の場合は釈放になったら全員
「サダム・フセインさんに何かお礼の贈り物をしなければいけない。黙っていれば平和が保たれるのに,意気込んで前方展開をしてきたアメリカがいけないから釈放が遅くなった。自衛隊を派遣すると自民党は言うから本当に身の細る思いでした」
こういうメッセージばかりが伝えられた。全く本末転倒だ。「消防車が来たから火事になった」という理屈に等しい。
体力は口から始まった
■日本政府の対応/概要
話を分かりやすくするために大ざっぱな下世話話で考えてみて欲しい。
フセインのクウェート侵攻は言ってみればならずものが刀を振り回して一軒の家になだれ込んで,その家の人を殴ったり傷つけたりして脅して,その家の財産と建物を自分のものにしようとしたようなものだ。「元々ここは自分の家だったんだ」というようなことを言って。
それで近所の人が総出でその暴挙をなじって退去するように言った。言ったが聞き入れない。電気や水道も止めて兵糧攻めにしても反省するどころかますます暴れる。やむなくこちらも武装して力で排除することになって「君も一緒にやろう」とこちらに声をかけてきた。しかし「ウチはどことも喧嘩はしないことにしているから」と誘いを断った。喧嘩嫌いじゃ しょうしょうがない。 「それではこちらも武装するには金がかかるから,金だけ出してくれ,それに中に閉じ込められている人を救出するから運んでくれないか」と言ってきた。
その要請に対して「武器を買うなら金を出すわけにはいかない。買ったものを見せてくれるなら金を出す。救出した人に付き添ってもいいけれども喧嘩をやってる所に行くわけにはいかない。出てきた人は安全な家に入ったら薬を待って行ってもいいけれども」
こう言って一人いい子になっている。
■日本政府の対応/政府の危機管理体制
日本の危機管理体制について。
国家的な緊急事態が発生した時に政府は敏速に方針を決定して対応策を急ぐ。
官僚的なルールでやってると間に合わないということで,1986年の中曽根内閣時に後藤田官房長官が40年ぶりの内閣制度の改正をやって現存する内閣室制を作った。内政・外政・安全保障・内閣情報
・内閣広報。この5つの部屋の任務は総理・官房長官・補佐として何かあった時にともすれば縦割りに陥ってしまう日本の官僚行政に水平思考及び横の調整をやって意思疎通意思決定を早くする。そのために内閣法12条でそれぞれに特別の補佐をおいた。従来になかった機能を内閣に持たせるように法改正まで行った。
この時に後藤田官房長官が我々に与えた訓示が5つある。「後藤田5戒」と言われる訓示だ。
第一「それぞれの内閣の室長たちは省益を忘れ国益を思え。大蔵省出身だとか外務省出身だとか言ったら承知しない」と言われた。内閣なんだから国全体の事を考えろ。自分の省益のことを言ってはならない。
第二「俺も聞きたくも ないと思うような嫌な話をしてくれ。本当の話をしてくれ」
第三「勇気をもって意見をしてくれ。こういうことがありましたけれどもいったいどういたしましょう? なんて言われたって神様じゃないんだから総理だって官房長官だって困ってしまう。そのために専門家を5人おいたんだから私が総理大臣ならこういう風にしますという意見を報告せよ」
第四「俺の仕事じゃないと言わないでくれ。内閣審議官というのは全員一致団結して俺の仕事だと言って隙間は作るな。つまり消極的権限争議を改めてそれよりも積極的権限争議。俺の仕事だと言って争ってくれよ」
第五「決定が下ったら従い命令は直ちに実行せよ」
以下の五つの訓示の逆が官僚主義である。
官僚主義は何も官僚のお遊戯会ではない。大企業のような大きな組織には必ずはびこってしまう一つの病気である。国益を忘れて省益を争う。嫌な報告悪い報告はせずに耳当たりのいいことばかりを言う。楽観的な報告をする。上が喜ぶようなことばかりを言う。
これでは危機管理はできない。第三の傾向も役所に限らず企業などによく見られる現象である。いざとなると意見をしない。「どうぞトップがお決め下さい。命令のままに動きます」というようなことを言って意見をしない。意見を言わない。サラリーマン川柳コンクールの入選作にこういう川柳がある。
「指示待ちの上司の下に指示を待ち」
特に命に関わる問題・組織の存亡に関わる問題になると黙ってしまう。
残念ながら1990年8月2日以降,日本の永田町内閣の中枢で起こっていたのは今言った「後藤田の訓練」の全部逆である。
攻撃を恐れて外務省に落ち着けてしまおうとする。嫌な報告をしない。「戦争はないでしょう」ということを報告し続けていた。楽観的な報告に終始していた。
日本国中もみんなそうであった。戦争は悪い。お祈りしていれば平和は達成される。戦争は嫌だ。価値判断の認識がごちゃ混ぜになっている。戦争の危険が高まっている。現実を認識しようとしないで願望希望的観測・平和であってほしいという願いや自分の楽観的な判断に合う情報しか受け入れない。そしてみんなで「絶対に戦争は起こるまい」とお祈りをしていたらやはり戦争になってしまった。
戦争になると今度は自分達の判断が間違ったのではなくて,してはいけない戦争を始めたアメリカが悪いと言い出した。大変な間違いである。こういう姿勢で臨んでいたから,「悲観的準備をして楽観的に対処せよ」という危機管理の基本原則に反して,楽観的に過ごしていて大慌てしているというのが残念ながら8月以降の日本の情勢であった。
先ほども少し触れたが,そもそもの大きな誤りは湾岸危機をクライシス＝危機と捉えてクライシス・
マネジメントに入る代わりにインシデント＝事件と捉えてインシデント・マネジメントつまり事件処理を始めたところにある。
アメリカのホワイトハウスにはインシデント・マネジメントとクライシス・マネジメントははっきり分かれている。
スターク号事件という事件があった。駆逐艦スターク号がイラン・イラク戦争の最中に中国から提供された シルクウォームというイラクの 対艦ミサイルに撃たれて大破して27人が戦死した。日本であったらこれはクライシス扱いであっただろうと思う。危機というわけで総理もマスコミも大騒ぎになる。アメリカは全然騒がない。これはインシデントだからインシデント・マネジメント＝事件処理だという。
ホワイトハウスには三つのシチュエーション・ルームがある。危機管理室中央指揮場とでも訳すべき部署であるが,このスターク号事件をどの部屋で扱ったかというと第3シチュエーションルームで扱った。オールドエグゼクティブハウスのコーデルハルルームでせいぜい局長ぐらいのクラスで処理した。ビンセンスというミサイル巡洋 イランの民間 航空機を誤って落としたことがあるが,これもインシデント・マネジメントの扱いであった。ところが空爆に入るまでアメリカ人は一人も死んではいないけれどもイラクのサダム・フセインの空爆はクライシスであるということで大統領直々総力を挙げて乗り出した。
日本の場合残念ながらこれをインシデント・マネジメント＝事件処理だと思ってしまった。クウェートのちょっとした事件じゃないか。中東だのアフリカだのという地域は身内でしょっちゅうああいうことをやっている。新政権がサダム・フセインにイラク軍の進駐を望んだのではないか? 日本は石油をもらわないといけない立場だから親アラブ政策で行かねばならない。等距離外交をやっていけばいい。上からはこれはあまり口出しをしない方がいいだろう。関与しない方がいいだろう。そういうインシデントである事件処理であるとなってしまった 。
■日本政府の対応/総理の対応
今後のクライシスのために,もう少し具体的に湾岸戦争の時の日本政府の対応を詳細に振り返ってみたい。
危機が発生した時に,たまたま海部総理は休暇に入っていた。そのことを捉えて「休暇を取っていたのはけしからん」と批判する向きもあった。私は夏休みに休みを取るのは当たり前だと考えている。リーダーは、心身の健全性・安定性,冷静な判断力を維持するために休暇を取らなければならない。
イラン・イラク戦争の際にペルシャ湾機雷敷設事件に対して.アメリカが掃海艇を派遣しろと強い要求をしてきた時に,掃海艇を出すのか,海上保安庁の巡視船を出すのか,金で済ませるのかを議論したことがある。中曽根さんは掃海艇で,外務省は巡視船,後藤田官房長官は
「断固としてお金ですます,商人国家なんだからやむを得ない。お金で済ませよう」
ということでお金で済ませることになった。その結果を総合安全保障関係閣僚会議にかけて,後藤田さんの 念の入っているのは,「これは必ず後でもめるから文書にしろ,防衛白書に載せておけ」と言って防衛白書にも載せた。
次は日本政府の情勢判断だ。
この情勢をどう見るのか？「外務大臣どう見ておられますか?」アメリカ軍は前方展開してきて本気でやる気なのか? 見逃すのか? どうなるだろう?
危機予測というか情勢分析は絶えずしていなければいけない。情勢判断をみんなに求めて,それから対策を考える。どういう方針で臨むか?
国連には協力する。憲法98条で国連協力自衛隊派遣。自衛隊派遣は9条でダメならダメでよろしい。ダメならダメという方針をきっちりと決めればいい。その代わり後方支援非・軍事的な派遣をやるのかやらないのか?
それに重要な議題は予算である。この危機をいくらで処理するのか? この危機に対して日本は費用対効果を考えていくら負担するのか? 我々は何か大きなことに行った時に必ず金庫を調べる。予算はいくらあるのか? それでとりあえずできることは何なのか? と討論すべきである。
当時3200億円ぐらいの予備費が残っているはずであった。当時1ドル137円だから,これをドル換算すると25億ドルぐらいになる。とりあえず本件の処理は20億ドルを上限としてやろう。というふうにその枠を決めなければいけない。
■日本政府の対応/医師団派遣
大量空爆から始まったいわゆる湾岸戦争は従来型の戦争ではない。国連決議に基づく武力制裁警察活動であって,アメリカ対イラクの戦争ではない。
私は先ほど時として人は宗教的信仰や政治的信条を超えて身の危険を顧みず行動に移すことがあると書いた。
アメリカの場合は200歳という大変若い国だ。ベトナム戦争の傷は相当深いはずであるが,世論調査でもわかるように国民の80%以上がこの戦争を支持した。「戦争の警察官」として出なければという気持ちで前へ飛び出して,景気後退のために大統領予備選では支持率をだいぶ落としているブッシュ大統領も,戦争直後は90%を超える支持を得ていた。
この純粋な気持ち。アメリカ的な正義感。これを読み違えて,石油メジャーの利益を守るために出てきたんだろうとか,イスラエルのためだとか,アメリカの軍需産業振興のためだ,とか何でも経済至上主義の見方で持っていく。
日本はといえばせっかく130億ドルを出しながらろくに感謝もされずに批判ばかり招く結果となったと思わざるを得ない。
有事に不言実行が尊ばれるのは洋の東西を問わないが,何事も PR の時代である。多少の有言実行は許されるだろう。
しかし「有言不実行」であるならばこれは怒りを買うだけでなくクレディビリティ(信頼性)にかかわる問題である。それを日本総理がまず行ってしまったのだからお話にならない。
海部首相が発表した100人程度の医師団の派遣は実際にはどうだったか? 派遣された医師団は17名。そのうち医師は3名。人数からして話にならないぐらい少なかった。その上,「野戦病院はダメだ,みんな治療にあたるが戦闘における負傷者は困る。危険地域へは行かない」ということであったためにそれならばお引き取り下さいとなって,ほとんど何もせずに帰ってきた。
週4便の民間航空機による移送支援・週1回の船便も結局実現しなかった。空と海の労働組合が武器・弾薬・兵士は運ばない 戦争の恐れがある,戦闘地域に運ぶのは水・食糧・医薬品に限ると主張したからである。
アメリカから送られてきたコンテナの中に武器や弾薬があるかないかどうやって見分けるのだろうか? その有無を組合がコンテナを開けて調べるといったものだからアメリカは怒って「そんな協力ならいらない」と言ってきた。
日本一国を代表する総理大臣が約束したのだから,何が何でも実行してみなければならなかったはずである。それを国内事情で反故にしたんでは国際的には不信を買うだけである。その国内事情にしても国際レベルからすれば特殊と言うか異常すぎる。
■戦争後の日本の孤立
イラク紛争が日本にもたらした危機は原油価格の高騰・株価暴落など経済的危機の恐れもあった。結果的には日本経済は大丈夫であったという反論もあるがこれは反論にならない。
そしてそれにもましての最大の危機は日本の国際的孤立化の危機であって,それに次いで多数の在留日本人が人質に取られたことである。
国家危機管理の中枢と言うべき内閣安全保障室の初代室長を務めた経緯から,私は紛争勃発直後からあらゆる機会に国家危機管理上の提言を行った。
第一に国際的孤立化を避けるために,首相の政治決断によって非武装の自衛官を平和目的で中東に派遣することである。
1933年,日本はその軍事行動によって国際連盟の満場一致の対日満州撤兵勧告決議を受けた。時の松岡洋右外務大臣は席を蹴って退場。そして国際連盟脱退>>国際的孤立化>>戦争への道を歩んだ。その60年後の今日,イラクのクウェート侵攻が起きて,米・中・ソは協調して,国連安保理が即時撤兵勧告・条件付武力行使決議を行って,史上初のアラブ連合軍が結成されて,世界各国が対イラク制裁に参加して多くの国が多国籍軍に派兵した。これに対して日本は取ろうとした態度は「ウォーク・アウト」ではないがお金だけを払って実質的に国連警察活動から忍び足で対応しようとする「スニーク・アウト」と受け取られても仕方がなかっただろう。行動しないことによって再び孤立化の道を歩もうとしたのである。
派兵もせずプレゼンス(駐留)による影響力の行使にも参加しないならば,日本は1989年末のマルタでの米ソ首脳会談以降形成されつつある世界新秩序の中で名誉ある地位と発言力を失いかねない。
現行憲法下では海外派兵が許されないことは言うまでもない。しかし海外派兵とは多年にわたる国会の議論を経て武力の行使の目的をもって 武装部隊を他国の領土・領海・領空に派遣することという定義が確立されている。
これと異なる自衛隊の海外派遣はすでに遠洋航海リムパック合同訓練(参加5回),米国アリゾナでのナイキホーク実射訓練(毎年302),砕氷船しらせの南極観測協力,防衛駐在官派遣などの実績がある。
自衛官は警察官・海上保安官等,他の危機管理公務員と同様に「任務官は憲法を守って法令を遵守して政治に関与せず生命の危機を顧みず任務遂行を誓います」と宣誓している。
そして今や日本の民主主義はしっかりと根を下ろして,政治の軍事に対するシビリアン・コントロールも確立している。湾岸戦争については国連決議という錦の旗もあって在留日本人の救出・保護・輸送という平和目的があった。国際世論も武力行使しなくていいから参加せよと呼びかけていた。
時代が大きく変わって1954年制度の自衛隊法は実情にそぐわなくなってきている。憲法の改正は急場には間に合わない。そうであるならば,首相は日本の民主政治に自信があるならば,政治的な決断を下して政府統一見解の法解釈で医療・輸送・通信などの分野の非武装自衛官や武器を搭載しない輸送補給という幹線輸送機・政府専用機など平和ミッションの自衛隊海外派遣にしっかり踏み切る時であった。
幸い掃海艇で停泊の派遣はようやくにして実現されたが,現場海域に到着した時にはすでにほとんど大部分の機雷は処理されていた。もっと迅速な措置がなされていたならば,国際的貢献の度合いはさらに大きなものになっていたであろう。
もちろん予想される近隣諸国の警戒感の高まりに対して鈍感であっていいわけはない。掃海艇の際に見られたように直ちに各国に特使を派遣するなりして誠意をもってその了解を求める外交努力を払うべきことは言うまでもない。
さらには50万人といわれる在留日本人の安全法に関する国家的政策の確立である。そのためには在外公館の籠城体制を整備すること,人質解放のためには社会党・土井たか子委員長を含む女性特派大使を急遽派遣することなど。結果は公明党・広中和歌子参議院議員が単身自費で出かけたに過ぎなかった。
これまで世界各地で軍事紛争が起きたが幸運にも日本人の犠牲者はほとんど出なかったために安全対策や有事の危機管理方式が十分確立されていなかった。
政治の在留邦人引上勧告の遅れ。先進諸国に比べての日本の政治家の動きの鈍さ。縦割行政の弊害を露呈した関係各省庁の足並みの乱れ。現地大使館を中心とする在留邦人の籠城体制の準備不足。こうしたことが国民に「政府は何をしているのか」という不安感を募らせた。
米ソの二極構造も消滅して大戦争の危機は去った。しかし逆に2大体制による紛争抑止力が後退してこれから局地紛争の拡散多発の恐れが生じている。
紛争が起こる度に右往左往するようなことは二度と繰り返して欲しくない。もし繰り返すようなことになれば政府が国民の信頼を失って「日本を頼むに足らず」と国際的軽蔑を受けて孤立化の事態を招くことになろう。そうした事態を避けるためにも我々は湾岸危機の教訓もしっかりおさらいしておく必要があるように思う
ー危機の政治学,佐々淳行,文春文庫,200
yg6yyt4rrtuuu pc
his,1990
1991
湾岸戦争
中東で暴れまわってきたアメリカの歴史
イラン、イラク、アメリカと中東は、どうなっているの？とよく聞かれる。
難しいく見えるのは、彼らの歴史が複雑だからだ。
しかし本質はアメリカの支配の歴史だ。（中東諸国の派閥、利権争いをアメリカが利用）
１）石油利権を独占する為 → 派閥国家に争わさせて自分達のコントロールが効く側に付く
２）兵器を多量に売り勝たせるが借金漬けになる → その結果、傀儡政権の成立
莫大な兵器が売れ、借金だらけにしたのでそのおかげで石油利権を手に入れて傀儡政権が誕生。
結局、中東国家の宗教派閥・石油利権争いに、アメリカが裏で暗躍し、兵器を売りまくって大儲けし、石油利権を獲得・維持し続ける。その為に、中東の小競り合い戦争は永遠に続けさせて、裏でそれをコントロールして常に勝馬に乗り続けようとするアメリカの姿が見えてきます。
この間、アメリカの一番の大敵は、傀儡政権を倒して革命を起こし、イスラム原則でアメリカの支配から離脱しようとするイスラム勢力たち＝革命後のイランが中心だ。
これだけの、意識を持って中東のイラン、イラク近代史のダイジェストに下記に並べる。
・アメリカはイラン（シーア派）を傀儡政権で操っていたのが、イラン革命で反米国家に。
・イラク（スンニ派）でも野心家のサダム・フセイン政権が成立
・フセインが暴れてイラン・イラク戦争
・さらにクエートに攻め込んだフセインをアメリカ連合軍（湾岸戦争）が討つ
・アメリカは同時多発テロの後、イラン・イラク・北朝鮮の三国をテロ支援国家に指定
・大量破壊兵器を所有しているとしてイランに軍事介入。フセインを捕らえられて処刑。
・しかし、ＩＳも暴れてイラクでは内戦がつづく。安定せずに在留米軍が引き上げられず。
・今回のアメリカのイラン司令官虐殺、イラクの野党（シーア派）だけでなく与党であるスンニ派もが、反米デモに参加し始めた。
※イラクも反米が拡大してアメリカ危機的？
以上を読んだうえで、下記の記事を読むと、アメリカの戦争商売，石油利権確保の意思が見えて面白い。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
■湾岸戦争の概要
https://honcierge.jp/articles/shelf_story/5603 honcierge.より引用
湾岸戦争とは、1991年にイラク、クウェート、サウジアラビアといったペルシャ湾周辺の国家地域で起こったイラクのサダム・フセイン政権とアメリカを中心とした多国籍軍によって行われた戦争で、日本では1980年に同地域で起こったイラン・イラク戦争と区別する際に特に「湾岸戦争」と呼びます。
元々、いわゆる湾岸地域と呼ばれるイスラム諸国では東西冷戦以来ずっと戦争が続いていましたが、1980年に始まったイラン・イラク戦争はそれぞれの政権が支持する教派の違いと先進国への石油輸出の権利を巡ることによって起こりました。
1988年、一旦は国際連合の仲裁によって両国間に停戦が成立しましたが、両国の戦争による財政難は非常に深刻でした。そこでイラクのフセイン政権は石1990年に油を大量に保有しているクウェートに対して攻撃を仕掛け占領します。フセイン政権のこの行為は当然、国際社会から非難を浴びることになります。国連安保理はイラクに対し期限までにクウェートから撤退することを要求しますが、イラクはこれを拒否。こうして1991年1月、アメリカを中心に非戦闘参加国を含む合計35ヵ国による多国籍軍がイラクなどに対して攻撃を開始。通称「砂漠の嵐作戦」と呼ばれる空爆が数週間に渡って行われました。
空爆が行われた後、戦局は「砂漠の剣作戦」と呼ばれる地上戦に移行します。空爆によって重要拠点が機能停止していたことで勝敗は明らか。戦争は数ヶ月でイラクの停戦合意、そしてクウェートからの撤退という形で終わります。
■湾岸戦争の原因は？
長い目で見ると、湾岸戦争は長く続く中東戦争の中の一部分に過ぎません。その背景には長い長い歴史の中で起こった対立構造を理解する必要があります。
中東地域のイスラム教の国々は、イスラム教の開祖ムハンマド（570?-632）の時代は全て一つの国でした。しかしそのムハンマドが後継者を明確に指定しなかったことから後継者の地位を巡って争いが起こり、イスラム教はシーア派とスンナ派に分かれました。それから千年近くに渡って妥協と分裂を繰り返しながらも存続した両派。契機となったのが16世紀になってからのこと。当時中東はオスマン帝国の時代でしたが、この時代になってシーア派が特に激しく迫害され続けました。オスマン帝国はおよそ700年以上もの歴史を誇った国でしたが、第一次世界大戦によってあっさりと滅亡。その故地には多くの民族が問題を抱えたまま放置されます（現在の領土・民族問題が形成される）。
そんな中、イスラム教を信仰する部族の中で台頭したのがホメイニー率いるイラン政権、そしてフセイン率いるイラク政権でした。両者は前者がシーア派、後者がスンナ派という歴史の中の古い対立構造を持ち出して戦争を開始します。その原因は外国への石油輸出権でした。
フセインはイランの石油輸出権を奪うためにイランに奇襲攻撃を仕掛けますが、実はそのバックでイラクを支援していたのが大国アメリカとロシアでした。アメリカは中東での利権拡大のために「イスラム原理主義」と呼ばれる他宗教に対する排他的な思想を有するイランのホメイニー政権に危機を感じていたのです。
戦争の結果、イランのホメイニーがイランから亡命しますがイラクは思ったように戦果を得ることができないまま停戦せざるを得なくなります。しかしイラクにはアメリカから借りた軍事費の債務がそのままのしかかり、債務の延長を図るもののアメリカからは拒否されました。こうして財政難に陥ったイラクは他国から利益を盗むことで財政難を打開しようとし、ついにクウェート侵攻へと踏み切り、湾岸戦争になるのです。
湾岸戦争の口火を切ったのはアメリカですが、この時にアメリカはナイラというクウェート人少女がイラク軍がクウェートで化学兵器を使用するなどの残虐行為を行っているという演説を放映しました。しかしこのナイラは実は元クウェート王族・現駐米大使のサウードの娘で当時アメリカにいて戦争とはまったく無関係、そしてこの演説がアメリカのコンサルティング会社によるプロバガンダだということが発覚したのです。アメリカの真意は、冷戦によって財政危機に陥ったことからそれを打開するために石油事業を掌握することだったのです。しかしそれにはイランのホメイニー政権のようにいわば他宗教に排他的な政権が邪魔だったのでちょうど対立関係にあったイラクを利用しました。つまり、湾岸戦争は用済みになったイラクからさらに搾り取るための方便だったと見るべきでしょう。
■湾岸戦争とイラク戦争
湾岸戦争の終了後、アメリカはイラクに対して大量破壊兵器の不保持を義務付けます。しかしこの時以降、検査が抜き打ち方式となったためイラクはアメリカの要求に対して素直に応じません。アメリカらはこれに対し軍事攻撃を散発的に繰り返すことでイラクを威嚇するなど、緊張状態が何年もの間続いていました。
2001年、アメリカでジョージ・ブッシュ（息子）政権が発足してまもなく、アメリカ・ニューヨークでアフガニスタン系のタリバン政権麾下のテロ組織アルカーイダのビンラディンが指示したとされる同時多発テロが発生、数台の飛行機がエアジャックされ世界貿易センタービルに突撃し多くのアメリカ国民が犠牲になりました。この事件を受けて、アメリカは国民の心情を追悼から反戦、そして戦争へと操作していき開戦への理由を「イスラム原理主義による過激思想」へと持ち込んでいきます。当時アメリカでイスラムに対する差別や過激派運動が横行しており、人種に関係なくターバンやサリーを巻いただけで襲撃されました。イラクのフセインはアメリカ市民に追悼の意を表するなどむしろアメリカに対し好意的な姿勢で望んでいました。しかしいざアメリカが報復のためにアフガニスタンに侵攻を始めると、イラクにアフガニスタンテロ組織との関連性を指摘する情報がアメリカから流されます。
明くる2002年、アメリカはイラン・イラク・北朝鮮の三国をテロ支援国家、通称「悪の枢軸」だと厳しく糾弾し、イラクに対して強引に大量破壊兵器の調査を実行するよう命じます。結果イラクは膨大な報告書を提出しアメリカの体制を非難しますが、さらに明くる2003年にアメリカは国連にてフランス、ドイツ、ロシア、中国が反対を押し切って強引にイラク攻撃を可決。ついにイラク戦争が始まるのです。
2006年、フセインが米軍に捕らえられて処刑。2011年、米軍の完全撤退を持ってアメリカの完全勝利で一連のアメリカ侵攻が終わり占領時代へと入ります。こう見ると、湾岸戦争はアメリカがイラクを介して中東の石油戦略に参入した契機だと見ることが出来るでしょう。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
ｂｙ猪飼野
金貸しは国家を相手に金を貸す
http://www.kanekashi.com/blog/?p=6781
外宇宙条約
HOME WAR AND CONFLICT 2018/3/3 15:05:38
By Justus Knight
U.S. Preparing for WWIII – China & Russia Attack Imminent – Space Attack –
Friday, March 2, 2018 7:01
Before It's News
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2018/03/u-s-preparing-for-wwiii-china-russia-attack-imminent-space-attack-part-1-2469389.html
WWIII:第三次世界大戦に備える米国vs中ロ
2018年3月2日金曜日7:01
Justus Knight
第1部 - WWIII - 2020年宇宙の旅 – 2020 An Annihilation Space Odyssey
米国防長官Jim Mattis「米国は中国・ロシアとの宇宙戦争に備えている」
トランプ政権の国防代表Jim Mattis氏は,中国とロシアが米国の宇宙技術に迫っていることを懸念,宇宙での米国の支配権を維持するため計画を策定していると述べた。
これはスターウォーズの続編ではない。
見上げた夜星が未来の戦場となっているのは,それほど遠くない現実となるのかもしれない。
宇宙：最後の未開地。
世界は新たな壮大な競争,宇宙の支配権をめぐる新たな競争の曲面にある。
米国・ロシア・中国。
この紛争には3つの長年の敵が関わっている。
宇宙が戦場になる可能性は？
答えは最近の戦争にある。
たとえば「Desert Storm Operation」。
1991年7月の秘密文書
「Air Force Space Command, Desert Storm Hot Wash(空軍宇宙司令部,砂漠の嵐/1991年7月12-13日)」。
この文書の要点はSATCOM,衛星通信の機能。文書の10頁には,
「SATCOMは不可欠であり,われわれ米国の衛星通信の80％はSATCOMに依存している」。
とある。
最近のニュース見出し：
Newsweek.com:「米国の宇宙戦争への備えに怖えるロシア」
Express.co.uk.com:「中ロの'宇宙非武装化法案'vs米国の恐怖の'SPACE PEARL HARBOR(宇宙版真珠湾奇襲事件)'
Diplomat.com:「中国の宇宙軍備増強,原因は米軍宇宙軍備への対抗」
これらの見出しを見ると,現在の世界の状況がわかるはず。
まず,基本的な事について。
宇宙は条約によって規制されている。
条約とは,
「the Treaty on Principles Governing the Activities of States in the Exploration and Use of Outer Space including the Moon and Other Celestial Bodies
(月やその他の天体を含む宇宙の探査と利用における国家の活動を支配する原則に関する条約)」
と呼ばれる条約。舌をカミそうな長い名前だが。。
略して「The Outer Space Treaty(外宇宙条約)」と呼ばれる。
要するにこの条約は以下をカバーしている。
国際連合宇宙局の記載：
この条約は,1967年1月に3つの預託国政府（ロシア連邦・英国・米国）の署名のもとに開かれ,1967年10月に発効した。
「外宇宙条約」は,国際宇宙法律であり,以下の原則を含む：
宇宙空間の探査と使用は,すべての国の利益と利益のために行われすべての人類の地方となる。
宇宙空間は,すべての国が探査し使用するために自由でなければならない。
宇宙空間は,主権の主張・使用・職業の手段・その他の手段によって国の歳出の対象とならない。
各国は,核兵器その他の大量破壊兵器を軌道上に置いてはならず,天体に置くことも、他の方法で宇宙空間に置くこともできない。
月およびその他の天体は平和目的のためにのみ使用されるものとする。
宇宙飛行士は人類の使者とみなされる。
各国は,政府機関または非政府機関が実施する宇宙活動の責任を負うものとする。
各国は,その宇宙目的物によって引き起こされる損害について責任を負うものとする。
各国は宇宙と天体の有害な汚染を避けるものとする。
わかりやすくいうと,条約の言わんとしている事は
「地球を周回する軌道上,月や近隣の天体に大量破壊兵器を配置してはならない」
という事。
そして,ロシアと中国は,宇宙のさらなる軍事化を止めるためにこの「外宇宙条約」の規定をさらに強めたいと考えており,
一方,米国はこの「外宇宙条約」を遵守せず軍事化させたい方向。
まあ,Trump大統領が最近、金正日(キム・ジョンウン,Kim Jong Un)首席代表に言ったように、
「...我々にも核兵器のボタンはあるが,それはあなたがたのそれよりもはるかに強力だ。ボタンはいつでも機能する！」
というところだろうか。。
イヤイヤ,もうすこし真剣にいこう。
「外宇宙条約」は国連が支配しており,条約に違反した国に対し行動するためには,国連加盟国の全員一致の決議が必要となる。
リストされている「The Big 3(米・ロ・中)」は最も違反の危険の高い国々で,この国々が違反した場合に,満場一致の決議がおきる可能性はひくい。
こう考えるのは私一人ではないだろうし,また,起こりうる「銀河間紛争」について,世界がまだ現実的な懸念をしているわけではない。
Investors.comの記事:宇宙戦争(Space Warfare)：SpaceXの勝利にもかかわらず,米国が脆弱である理由
...宇宙戦争の一環として敵が宇宙空間上の設備を破壊したり無効にしたりすると,世界最強の軍隊(米軍)が身動きできない状況になる可能性がある。
ナビゲーション,誘導ミサイル,ミサイル警告アラートはGPS衛星に依存する。
クリティカルインテリジェンスはスパイ衛星に依存する。
ドローン,海軍の船舶,歩兵隊は通信衛星を使う。
ますます衛星通信に依存するテクノロジー。衛星通信に支障があれば,日々の生活が停止してしまう。
12月に開催されたレーガン国防フォーラム(the Reagan National Defense Forum) で,米戦略長官Gen. John Hytenはこう語った。
「ロシアと中国は,われわれ米国の同盟国に挑戦し,世界の力のバランスを変えるため,米国に挑戦するため,
宇宙軍備を構築している。われわれはそれが起こるのを許すことはできない」。
注意すべきなのは,これらの記事が投資関係のInvestors.comに掲載されていることだ。
つまり,宇宙競争に関連する企業への投資を支援する記事である可能性が非常に高い。
Express.co.ukの記事:第3次世界大戦:アラブ首長国連邦航空宇宙局長に警告
米空軍は宇宙計画のために,2019年予算に60億ポンド(約85億ドル)を要求している。
水曜日,国家宇宙会議の会議で,Herbert McMaster国家安全保障顧問は,
「米国は宇宙で起きうる紛争の準備をするだろう」
と述べた。
顧問は次のように述べている。
「競争相手や敵対的な行為のため,宇宙領域の競争はますます熾烈になっている。
今や宇宙は,陸上,海洋,空に次ぐ戦争の領域となりつつある」。
上記の文は,予算を増やそうとしている米軍のコメントとして見ることができる。
一方,Trumpは540億ドルの防衛費を計画しており,この防衛費のパイを得るためにみな急いでいる。
今,中国とロシアが宇宙空間で何を行っているのかを確認する必要がある。
それはすなわちWWIIIの可能性を知る事になる」。
(Reuters/China Daily)
Diplomat.comの記事:中国の宇宙軍備増強の理由は米国凌駕
2013年,中国は北京で新ミサイル「DN-2」,「Dong Neng-2 (ドンネン-2)」の打上試験を行なった。
試験は,米国のISR衛星の大部分が位置する「静止軌道」を目標として行われた。
Xichangから発射された直接上昇試験は標高18,600マイルに達した。
2015年10月30日,中国は米国衛星を破壊する可能性があるとされる「DN-3」の大気圏外輸送手段を試験した。
北京で行なわれる最近の打上試験は,いずれも米国の宇宙設備を標的としており,共同軌道の抗衛星システムを開発していることを示している。
軌道上に設置された衛星は、爆薬,爆破装置,運動エネルギー兵器,レーザー,電波武器,妨害兵器,ロボット武器などの武器で武装した衛星で構成される。
中国はまた,敵の人工衛星を無力化するためのソフト面の方法をテストしているという。
例えば、中国は2000年代半ば以来,外国・先住民の地上基地の衛星妨害機を数多く入手している。
一方,ロシアは、巨大な「レーザー」を使ったオースティン・パワーのアプローチ(an Austin Power’s approach)を展開している。
これはDARPAだけでなく,Express.co.ukでも紹介されている。
ロシアが進めるのは先進の「宇宙レーザー(SPACE LASER)」で「米軍の衛星に対抗する」アプローチ。
ロシアは,地球を周回する衛星に精巧な「宇宙レーザー」の機能を配備,
これを利用して「米軍の技術に対抗する」ことに取り組んでいる。
最後に私からのメッセージ。
戦争を采配するのは,軍の能力とスピード。
勝負はこれによりきまる。
先進の軍備技術はGPSとそれに対応する衛星に頼っている。
宇宙の軍備競争はいずれ惑星の軍備競争につながってゆくだろう。
将来の宇宙戦争の可能性がこれまで以上に高まっているのは不思議ではない。
構造が,軌道上の衛星を狙う地上ミサイルと同じくらい単純なものであっても,それらが衛星を破壊した場合,市民の日常生活に及ぼす影響がいかほどかを想像してほしい。
具体的には,
インターネットの帯域幅の損失
多くの携帯電話の通信障害
天気予報の中断
軍事通信とターゲット設定の障害
すべての「リモート」衛星ベースのインターネットまたは電話システムの障害
航空会社追跡システムの障害
銀行システムの障害 - 金融凍結の可能性
すべてのGPSベースの技術の障害
私たちは目を覚まし,気をつけ,心を開いて考え,私たちの権利,自由,人類の保護のために警戒しなければならない。
fdsgsjhhfs pc
By Justus Knight
U.S. Preparing for WWIII – China & Russia Attack Imminent – Space Attack –
Friday, March 2, 2018 7:01
Before It's News
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2018/03/u-s-preparing-for-wwiii-china-russia-attack-imminent-space-attack-part-1-2469389.html
WWIII:第三次世界大戦に備える米国vs中ロ
2018年3月2日金曜日7:01
Justus Knight
第1部 - WWIII - 2020年宇宙の旅 – 2020 An Annihilation Space Odyssey
米国防長官Jim Mattis「米国は中国・ロシアとの宇宙戦争に備えている」
トランプ政権の国防代表Jim Mattis氏は,中国とロシアが米国の宇宙技術に迫っていることを懸念,宇宙での米国の支配権を維持するため計画を策定していると述べた。
これはスターウォーズの続編ではない。
見上げた夜星が未来の戦場となっているのは,それほど遠くない現実となるのかもしれない。
宇宙：最後の未開地。
世界は新たな壮大な競争,宇宙の支配権をめぐる新たな競争の曲面にある。
米国・ロシア・中国。
この紛争には3つの長年の敵が関わっている。
宇宙が戦場になる可能性は？
答えは最近の戦争にある。
たとえば「Desert Storm Operation」。
1991年7月の秘密文書
「Air Force Space Command, Desert Storm Hot Wash(空軍宇宙司令部,砂漠の嵐/1991年7月12-13日)」。
この文書の要点はSATCOM,衛星通信の機能。文書の10頁には,
「SATCOMは不可欠であり,われわれ米国の衛星通信の80％はSATCOMに依存している」。
とある。
最近のニュース見出し：
Newsweek.com:「米国の宇宙戦争への備えに怖えるロシア」
Express.co.uk.com:「中ロの'宇宙非武装化法案'vs米国の恐怖の'SPACE PEARL HARBOR(宇宙版真珠湾奇襲事件)'
Diplomat.com:「中国の宇宙軍備増強,原因は米軍宇宙軍備への対抗」
これらの見出しを見ると,現在の世界の状況がわかるはず。
まず,基本的な事について。
宇宙は条約によって規制されている。
条約とは,
「the Treaty on Principles Governing the Activities of States in the Exploration and Use of Outer Space including the Moon and Other Celestial Bodies
(月やその他の天体を含む宇宙の探査と利用における国家の活動を支配する原則に関する条約)」
と呼ばれる条約。舌をカミそうな長い名前だが。。
略して「The Outer Space Treaty(外宇宙条約)」と呼ばれる。
要するにこの条約は以下をカバーしている。
国際連合宇宙局の記載：
この条約は,1967年1月に3つの預託国政府（ロシア連邦・英国・米国）の署名のもとに開かれ,1967年10月に発効した。
「外宇宙条約」は,国際宇宙法律であり,以下の原則を含む：
宇宙空間の探査と使用は,すべての国の利益と利益のために行われすべての人類の地方となる。
宇宙空間は,すべての国が探査し使用するために自由でなければならない。
宇宙空間は,主権の主張・使用・職業の手段・その他の手段によって国の歳出の対象とならない。
各国は,核兵器その他の大量破壊兵器を軌道上に置いてはならず,天体に置くことも、他の方法で宇宙空間に置くこともできない。
月およびその他の天体は平和目的のためにのみ使用されるものとする。
宇宙飛行士は人類の使者とみなされる。
各国は,政府機関または非政府機関が実施する宇宙活動の責任を負うものとする。
各国は,その宇宙目的物によって引き起こされる損害について責任を負うものとする。
各国は宇宙と天体の有害な汚染を避けるものとする。
わかりやすくいうと,条約の言わんとしている事は
「地球を周回する軌道上,月や近隣の天体に大量破壊兵器を配置してはならない」
という事。
そして,ロシアと中国は,宇宙のさらなる軍事化を止めるためにこの「外宇宙条約」の規定をさらに強めたいと考えており,
一方,米国はこの「外宇宙条約」を遵守せず軍事化させたい方向。
まあ,Trump大統領が最近、金正日(キム・ジョンウン,Kim Jong Un)首席代表に言ったように、
「...我々にも核兵器のボタンはあるが,それはあなたがたのそれよりもはるかに強力だ。ボタンはいつでも機能する！」
というところだろうか。。
イヤイヤ,もうすこし真剣にいこう。
「外宇宙条約」は国連が支配しており,条約に違反した国に対し行動するためには,国連加盟国の全員一致の決議が必要となる。
リストされている「The Big 3(米・ロ・中)」は最も違反の危険の高い国々で,この国々が違反した場合に,満場一致の決議がおきる可能性はひくい。
こう考えるのは私一人ではないだろうし,また,起こりうる「銀河間紛争」について,世界がまだ現実的な懸念をしているわけではない。
Investors.comの記事:宇宙戦争(Space Warfare)：SpaceXの勝利にもかかわらず,米国が脆弱である理由
...宇宙戦争の一環として敵が宇宙空間上の設備を破壊したり無効にしたりすると,世界最強の軍隊(米軍)が身動きできない状況になる可能性がある。
ナビゲーション,誘導ミサイル,ミサイル警告アラートはGPS衛星に依存する。
クリティカルインテリジェンスはスパイ衛星に依存する。
ドローン,海軍の船舶,歩兵隊は通信衛星を使う。
ますます衛星通信に依存するテクノロジー。衛星通信に支障があれば,日々の生活が停止してしまう。
12月に開催されたレーガン国防フォーラム(the Reagan National Defense Forum) で,米戦略長官Gen. John Hytenはこう語った。
「ロシアと中国は,われわれ米国の同盟国に挑戦し,世界の力のバランスを変えるため,米国に挑戦するため,
宇宙軍備を構築している。われわれはそれが起こるのを許すことはできない」。
注意すべきなのは,これらの記事が投資関係のInvestors.comに掲載されていることだ。
つまり,宇宙競争に関連する企業への投資を支援する記事である可能性が非常に高い。
Express.co.ukの記事:第3次世界大戦:アラブ首長国連邦航空宇宙局長に警告
米空軍は宇宙計画のために,2019年予算に60億ポンド(約85億ドル)を要求している。
水曜日,国家宇宙会議の会議で,Herbert McMaster国家安全保障顧問は,
「米国は宇宙で起きうる紛争の準備をするだろう」
と述べた。
顧問は次のように述べている。
「競争相手や敵対的な行為のため,宇宙領域の競争はますます熾烈になっている。
今や宇宙は,陸上,海洋,空に次ぐ戦争の領域となりつつある」。
上記の文は,予算を増やそうとしている米軍のコメントとして見ることができる。
一方,Trumpは540億ドルの防衛費を計画しており,この防衛費のパイを得るためにみな急いでいる。
今,中国とロシアが宇宙空間で何を行っているのかを確認する必要がある。
それはすなわちWWIIIの可能性を知る事になる」。
(Reuters/China Daily)
Diplomat.comの記事:中国の宇宙軍備増強の理由は米国凌駕
2013年,中国は北京で新ミサイル「DN-2」,「Dong Neng-2 (ドンネン-2)」の打上試験を行なった。
試験は,米国のISR衛星の大部分が位置する「静止軌道」を目標として行われた。
Xichangから発射された直接上昇試験は標高18,600マイルに達した。
2015年10月30日,中国は米国衛星を破壊する可能性があるとされる「DN-3」の大気圏外輸送手段を試験した。
北京で行なわれる最近の打上試験は,いずれも米国の宇宙設備を標的としており,共同軌道の抗衛星システムを開発していることを示している。
軌道上に設置された衛星は、爆薬,爆破装置,運動エネルギー兵器,レーザー,電波武器,妨害兵器,ロボット武器などの武器で武装した衛星で構成される。
中国はまた,敵の人工衛星を無力化するためのソフト面の方法をテストしているという。
例えば、中国は2000年代半ば以来,外国・先住民の地上基地の衛星妨害機を数多く入手している。
一方,ロシアは、巨大な「レーザー」を使ったオースティン・パワーのアプローチ(an Austin Power’s approach)を展開している。
これはDARPAだけでなく,Express.co.ukでも紹介されている。
ロシアが進めるのは先進の「宇宙レーザー(SPACE LASER)」で「米軍の衛星に対抗する」アプローチ。
ロシアは,地球を周回する衛星に精巧な「宇宙レーザー」の機能を配備,
これを利用して「米軍の技術に対抗する」ことに取り組んでいる。
最後に私からのメッセージ。
戦争を采配するのは,軍の能力とスピード。
勝負はこれによりきまる。
先進の軍備技術はGPSとそれに対応する衛星に頼っている。
宇宙の軍備競争はいずれ惑星の軍備競争につながってゆくだろう。
将来の宇宙戦争の可能性がこれまで以上に高まっているのは不思議ではない。
構造が,軌道上の衛星を狙う地上ミサイルと同じくらい単純なものであっても,それらが衛星を破壊した場合,市民の日常生活に及ぼす影響がいかほどかを想像してほしい。
具体的には,
インターネットの帯域幅の損失
多くの携帯電話の通信障害
天気予報の中断
軍事通信とターゲット設定の障害
すべての「リモート」衛星ベースのインターネットまたは電話システムの障害
航空会社追跡システムの障害
銀行システムの障害 - 金融凍結の可能性
すべてのGPSベースの技術の障害
私たちは目を覚まし,気をつけ,心を開いて考え,私たちの権利,自由,人類の保護のために警戒しなければならない。
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