クリミヤ戦争とナイチンゲール伝説
2020年05月12日 | 軍事、外交
世界的に非常に有名な「ベニスに死す」 だが、意味がよく分からない
1971年の映画『ベニスに死す』は、ノーベル賞作家トーマス・マンの同名小説を原作に、巨匠ルキノ・ビスコンティが映画化。原作では主人公アッシェンバッハは作家となっていたが映画では老作曲家に変えダーク・ボガードが演じる。
１００年前の第一次世界大戦直前、ドイツの名立たる作曲家アッシェンバッハ（モデルはグスタフ・マーラー）は静養のためベニスを訪れて、美少年タージオに出会い、その美しさに心を奪われてるが、遠くから眺めるだけ。しかし、閑静な保養地にも疫病の影がひたひたと押し寄せてくるが理想の美少年に惹かれるあまりベニスを離れることが出来ず老作曲家は静かに客死する。
何回見ても意味がよく分からない「ベニスに死す」だが、今世界中で流行っている「よく分からない」謎の新型コロナ騒動にはピッタリ。意味が「よく分からない」ところに一番「意味がある」のである。
ただし、１００年前の治療法がない謎の疫病とはコレラで老作曲家の年齢設定は５０歳台なので今なら働き盛りで到底老人とは看做されない。映画製作からなら50年、マンの原作からなら100年で世の中が大きく変化していた。
■絶対的な正義を振りかざす「宗教戦争」ほど残酷なものは無い
アメリカの東インド艦隊のペリー提督が軍艦4隻で日本の浦賀に来訪した1853年、バルカン半島など東ヨーロッパはイスラム教のオスマントルコが支配していた。しかし、バルカン半島の住民の大部分はイスラム教徒ではなくキリスト教（東方教会）に所属して異教徒として重税と抑圧に苦しんでいたのである。（★注、イスラムはキリスト教のように強制改宗を行うことは無かったが、真綿で首を締めるがごとく重税等いろいろな抑圧政策で徐々にイスラムへの改宗を促した）
１８５３年、とうとう「異教徒支配からの解放」を旗印にした東方教会の盟主ロシア帝国とイスラム世界の盟主であるオスマントルコ帝国との宗教戦争の匂いがする覇権争いが勃発すると、同じキリスト教でも西方教会のイギリス・ フランス・サルデーニャ（イタリア）連合軍がトルコ（イスラム）側で参戦した。
突如として、東西キリスト教世界の雌雄を決する覇権争いに変質したクリミヤ戦争では、3年間の血で血を洗う激戦が行われ多くの命が失われた。（ほぼ同じ時期にアメリカでは南北戦争を行った）
■永久に終わらない「冷戦」や「対テロ戦争」を先取りしていたクリミヤ戦争
最後の宗教戦争とも最初の帝国主義戦争ともいえる、このクリミヤ戦争はシリア内戦（実は米軍の傭兵組織がISIS「イスラム国」だったとトランプ政権のフリン補佐官がオバマ大統領に報告している）と似ているのである。（★注、160年前はロシアがイスラムと西欧の連合軍に敗北したが、逆に160年後の現在は世俗派と組んでイスラム西欧連合軍に大勝利する）
■ナイチンゲール生誕２００周年の記念日
歴史的な転換点であるクリミア戦争（1853～56年）ロシアとトルコ西欧連合の間で起きた戦争では、看護の母であるナイチンゲールの不思議な伝説がうまれている。（フローレンス・ナイチンゲールの誕生日を記念して毎年5月12日は看護の日「国際ナースデー」 と呼ばれる）
クリミヤ戦争で英仏の兵士はロシア軍との戦闘による傷病では4000人が死に、コレラやチフスなど疫病では5倍の19000人が死亡していた。
注、
短期戦では重要視されないロジスティクス（兵站）の中の医療や看護の問題だが、長期戦ではロジスティクスの優劣が勝敗を左右する。
上昌弘が指摘するように日本でも世界でも例外なく、近代医療は軍事の一部門として発展してきたのである（プロイセンのクラウゼヴィッツ「戦争論」によれば戦略と戦術とロジスティックの三つの要素で成り立っている）
日本では何故かクリミヤ戦争よりナイチンゲールの美談の方が遥かに有名なのですが、ペリーの4か月後、プチャーチンの日本来航（日露和親条約）ではロシアの最新鋭軍艦ディアナ号(2000トン）は下田を襲った大地震と安政の大津波で大破、沈没。日本の船大工は初めての洋式軍艦ヘダ号をロシア側の設計図をもとに短期間で建造。プチャーチンはヘダ号で無事にカムチャッカのペドロパブロフスクに帰国する。（当時はクリミヤ戦争の真っ最中でオホーツク海も戦場だった）
クリミヤ戦争が持つ恐ろしい宗教戦争の側面を隠蔽したナイチンゲール伝説
美しいナイチンゲール伝説は、今も続く欧米の恐ろしい戦争プロパガンダ（世論誘導、情報操作などの宣伝戦）の匂いがプンプンするのである。
人間なら誰しも大失敗は語りたくないので負けたロシアがクリミヤ戦争を他に比べて扱いが小さいのは頷ける。ところが、戦争に勝った英仏伊トルコ連合側も同じくあまり語りたくないのがクリミヤ戦争なのである。（★注、過酷な異教徒支配からの解放とのロシアの言い分は普遍的で今でも通用する）
出来る限り忘れたい西欧の嫌な（不正な）宗教戦争の記憶の代替品（間違いに誘導する赤いニシン、スピンコントロールとか猫だまし）が、たぶん美しいナイチンゲールの伝説なのでしょう。
注、
創価学会のような元々下層民の新興宗教だったキリスト教がローマ帝国の国教になった最大要因とは、人口過密な都市部の疫病大流行時の看護活動だったといわれている。（現在でも慈恵医大のようにキリスト教系の医大や病院は数多い）
「熱が出ても4日間は家で寝てろ」「検査すれば医療崩壊する」と何カ月も言い続けていたのに今頃になって日本政府（厚労省）も政府専門家会議も「そんなことは言っていない」と言い出した。
普通なら、最初は分からなくても、時間の経過ととも実態が少しずつ明らかになるが、今回のSARS２は逆に時間が経てば経つほど、もっと「分からなくなる」言語明瞭、支離滅裂。 (^_^;)
ロックダウンは必要なかった？ 「外出禁止は感染抑制と相関がない」と研究結果 5月8日ニューズウィーク
＜欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析した......＞
新型コロナウイルス感染症の感染拡大を抑制するための公衆衛生戦略として「ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離戦略）」が世界各国で採用され、欧米諸国の多くは、2020年3月以降、国民や市民、企業の活動を強制的に制限する「ロックダウン（都市封鎖）」の措置を講じてきた。
それでは実際、ロックダウンなど、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の抑制にどのくらい寄与しているのだろうか。
外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった
英イースト・アングリア大学（UEA）の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析し、2020年5月6日、未査読の研究論文を「メドアーカイブ」で公開した。
これによると、休校や大規模集会の禁止、一部のサービス業の営業停止は、感染拡大の抑制に効果があった一方、外出禁止や、生活必需品を扱う店舗以外の営業停止は、感染者数や死亡者数の抑制に顕著な効果が認められなかった。また、現時点において、公共の場所でのマスク着用の義務化にも特段の効果は確認されていない。
研究チームは、欧州連合（EU）の専門機関「欧州疫病予防管理センター（ECDC）」が毎日発表している各国の新型コロナウイルス感染症の感染者数および死亡者数と、休校、大規模集会の禁止、店舗の営業停止、外出禁止、マスクの着用といった各施策の各国での実施開始日をもとに、統計モデル「一般化加法混合モデル（GAMM）」で分析した。
感染拡大の抑制と最も高い相関が認められたのは休校だった
感染拡大の抑制と最も高い相関が認められたのは休校だ。ただし、小学校、中学校、高校、大学のうち、いずれの教育機関での休校が感染抑制に最も寄与したのかは明らかになっていない。
大規模集会の禁止は、休校に次いで、感染拡大の抑制に高い効果が認められた。研究論文の筆頭著者であるイースト・アングリア大学のポール・ハンター教授は「これまでにも、音楽フェスティバルと関連した呼吸器感染症の発生が確認されている」と指摘。2009年には、欧州の6カ所の大規模音楽フェスティバルのうち3カ所で新型インフルエンザが発生している。
人々が集まるレストランやバー、レジャー施設、イベント会場の閉鎖も感染拡大の抑制に寄与した。その一方で、ハンター教授は「これら以外の業種における営業停止は、感染拡大の抑制にほとんど影響がなかったとみられる」と考察している。
また、外出禁止は、新型コロナウイルス感染症の発生率の減少との相関がなく、むしろ、外出禁止の日数が増えるほど、感染者数は増加した。
相関のメカニズムについては解明されていない
一連の研究成果では、各施策と感染拡大の抑制との相関のメカニズムについては解明されていない。また、各国で複数の施策が短期間に次々と導入されたため、現時点では、施策ごとに感染拡大の抑制との因果関係を証明するのは困難だ。
ハンター教授は「制限の緩和が欧州で徐々にすすめられるなか、新型コロナウイルス感染症の流行の動向を注視していくことが不可欠だ。そうすれば、施策ごとの効果の有無がより明らかとなるだろう」と指摘している。
5月8日 ニューズウィーク
人為的CO2地球温暖化説の二番煎じ？あるいは天文学的バージョンアップした第二幕？？
マスクの効果はWHOは以前から否定的だったが、外出禁止と相関関係が無いどころが、長引けば余計に感染者数が増加するとの５月８日のニューズウィークが真実なら、世界中でわざと大騒ぎして経済活動を止めている（危機に陥った新自由主義を一旦リセット。新しい経済モデルを模索している）ことになる。
ウイルス培養器と化したBP号の顛末から、ニューズウィークの驚きの指摘が正しい可能性は十分にあるが、そもそも新型コロナの死者数は他の疾患での死亡数より小さく本当に「怖い」のか？それほど「怖くない」のか？？サッパリ分からない。
システムの強制リセット。今の新自由主義に代わる経済モデルの再構築
極端に人々の恐怖感を煽りに煽る新コロの騒動は仕組み的に「地球温暖化説」に、その構造が別々に生まれた一卵性双生児のように非常に似ているのです。
ところが、規模で見れば数万倍とか数億倍など天文学的な比較できない異次元の違い。まさに戦時である。今の新自由主義を強制的にリセット。土台ごとひっくり返す心算なのですから恐ろしい。
世界中で唯一地球温暖化を否定するトランプ、新コロでも唯一「都市封鎖」を否定
規模が大きく違うが、一卵性双生児のように非常に似ている温暖化詐欺と、不可解な新コロ騒動の基本的仕組み。ミクロな小さな部分部分では正しくても全体では今までの科学的知識の蓄積を全面否定。頭から客観的事実を愚弄する一神教的な、新興カルト宗教の類である。何しろ、その中身は科学を装う破壊的カルト宗教なので絶対正義を掲げて、疑い深い（カルトの教義を信じない）人々には問答無用で「人類や社会にとって、不倶戴天の敵」と見做して牙をむくのですから恐ろしい。★注、今後新コロがとんでもなく怖いと分かる可能性は低い。多分ゼロである。
逝きし世の面影
