ハノーファー家

ハノーファー家
■貴族はどこから来たのか？
貴族とは、時代時代のビジネスで大儲けをした人たちが成り上がった後、貴族の地位を維持させてこれたか？現代でも大金持ちになれば貴族の仲間入りができます。
ここからは都市同盟の話。都市同盟って今のユーロの原型みたいですね？さらに遡ると、紀元前５世紀の古代ギリシャで都市同盟がすでに有りましたが。こうして自治権を持った都市が同盟を組み力をつけていきました。ところが、この都市同盟、次第に分裂していくことになります。
既述のフッガー、メディチの免罪符に対する反抗から始まったルターのプロテスタントの出現からアウクスブルクの宗教和議の成立までの動きです。
16世紀、ハプスブルク家が強大化して領邦の自立性が脅かされたが、幾度かの宗教戦争を経てアウクスブルクの宗教和議が成立したことで、領邦は領内における宗教選択権を獲得した。こうして領邦教会体制が成立したことは、皇帝・教皇の干渉から領邦を一層自立させることになった。
1648年、ヴェストファーレン条約において、各領邦の主権が一応は容認され、およそ300の領邦国家が成立した。これはあくまでも理念上の話であり、実際に主権国家としての地位を固めたのはごく少数の大諸侯領のみであったが、彼らは領内貴族の勢力を抑え、財政を安定させて官僚制と常備軍を養成した。こうして、隣国フランスが「絶対王政」下で中央集権化を進めるのに対し、ドイツでは各地の領邦国家ごとに集権化が進められたため、近代において統一的な国民国家を形成するのが遅れることになった。
フランスでは絶対王政で中央集権化が進みましたが、絶対王政は、聖職者・貴族・ギルドといったある種の利権団体との強固な結びつきのもとに成立していたもので、フランス人民1人1人にまで国家権力が及んでいたわけではなかった。
18世紀になると、パリでは多くのカフェが営業され、カフェや個人的なサロンにおいて、勃興しつつあるブルジョワジーや自由主義貴族が新聞を片手に社会批判を行うようになっていた。このような、王権が及ばない「公共空間」で生まれた公論（世論）は、当時高まっていた啓蒙思想によって理論武装されていき、のちのフランス革命を擁護するような諸理論を育んでいった。
この辺がフリーメイソンがフランス革命を起こしたと言われる部分です。
その後、フランスは恐怖政治、ナポレオンによる帝政、再びブルボンによる復古王政、自由主義者として知られたオルレアン家のルイ・フィリップは実は自由主義ではなく、第二共和政、再び第二帝政と８０年近く安定することなく、王政と帝政、共和政のどれがふさわしいのか模索していた時期があります。結局はフランスはプロイセンとの普仏戦争に敗北し５０億フランの賠償金を義務を背負い込みました。一方、各地の領邦国家ごとに集権化が進められたため、統一的な国民国家の形成が遅れたドイツ。その領邦国家の中にかつてのハンザ同盟に加盟していたドイツ騎士団がありました。
バルト海東岸と南岸を支配していたドイツ騎士団は、ヤギェウォ朝ポーランド・リトアニア連合にタンネンベルクの戦いで敗れ大きく西方に後退。
一方、残った東プロイセンのドイツ騎士団領に1525年に成立したホーエンツォレルン家のルター派プロテスタントの世俗公領である。
ポーランド・スウェーデン戦争の講和条約である1660年のオリヴァ協定によってポーランド・リトアニア共和国から正式に独立し、プロイセン公国となった。
1525年 - アルブレヒトがプロイセン公国を成立させる（この領土はプロイセン公領とも呼ばれる）。
1618年 - 5月に三十年戦争勃発。
1618年 - 8月にブランデンブルク選帝侯ヨハン・ジギスムントがプロイセン公を継承。
1626年 - スウェーデン軍によって東プロイセンを奪われる（スウェーデン・ポーランド戦争）。
1629年 - アルトマルク休戦協定により東プロイセン奪回。
1635年 - プラハ条約締結。
1635年 - ストゥムスドルフの和約の締結によりスウェーデン軍はプロイセン一帯から撤兵。
1637年 - スウェーデン軍にブランデンブルクを占領され、プロイセン公ゲオルク・ヴィルヘルムがケーニヒスベルクに退避。
1657年 - ヴェーラウ条約によって東ポンメルンを獲得。また、ポーランド王国の影響下から離脱。
1701年 - プロイセン王国成立。
というようにドイツ（プロイセン）はハンザ都市同盟が消滅し、一部が世俗化し公国になり王国を成立。その後、ナポレオンのフランスに負け続け一時は領土と人口は半減。フランスによる支配はドイツ人に民族としての自覚を生み、フランスからの解放者としての役割をプロイセンに求める人々が現れた。
1815年のワーテルローの戦いでナポレオンを破り、プロイセンは再び大国となったわけです。
1815年と言えばウイーン会議によりウイーン体制が始まった年です。
その後、1853年のクリミア戦争勃発まで平和が続き、その時代に産業は飛躍的に発展し、農業国だったプロイセンの工業化が進んだ。駅馬車の交通網が発達して時刻表が発行されるようになり、1818年には蒸気船がブランデンブルクの運河を航行し始めた。
1837年にベルリンにはボルジッヒ鉄工所が建設され、1838年9月21日にはポツダム・ツェーレンドルフ間に鉄道が開通した。
1834年のドイツ関税同盟はプロイセン中心のドイツ経済圏を形成した。
1862年にオットー・フォン・ビスマルクがプロイセン王国の首相となった。そして、オーストリア帝国と同盟し、デンマークと戦争（シュレースヴィヒ＝ホルシュタイン戦争）を行った結果、デンマーク統治下にあったシュレスーヴィヒ公国およびホルシュタイン公国をオーストリアとの共同管理とした。
1866年、普墺戦争ではオーストリアを破って北ドイツ連邦を結成し、オーストリアをドイツ人国家の枠組みから追放した。1870年には普仏戦争でナポレオン3世率いるフランス帝国を破ってパリへ入城し、1871年1月18日に、ヴェルサイユ宮殿でドイツ諸侯に推戴される形でプロイセン国王ヴィルヘルム1世がドイツ皇帝となり、ここにドイツ帝国が成立した。
普墺戦争、普仏戦争で完全にドイツが欧州の覇者となったのです。
これらの戦争の裏で、以前記事にしましたヴェルフ基金の話があるわけです。ヴェルフ＝ハノーファーです。
ハノーファーはヴェルフから出た家系。ハノーファー家に受け継がれたヴェルフ基金、ヘッセンから欧州した資金合わせた金額をプロイセンのビスマルクに取らせた。
そしてフリーメーソン繋がりでジュゼッペ・マッツィーニ、アルバート・パイクに資金提供。
もちろん、後ろにはロスチャイルド＝ヘッセン出身の無国籍陣営。普墺戦争で負けた側にいたヘッセンですが、実はプロイセン側にジュゼッペ・マッツィーニ、アルバート・パイクがおり、もちろん彼らの活動資金はロスチャイルドから供給。フランスの賠償金５０億の賠償金もアルフォンス・ロスチャイルドの資金なしでは不渡手形。
フランス政府は予定より２年早く賠償金を完済。
つまり、もはやヘッセンという名前では国際的な国家区分で追っかけても表に出ない。国家、血統とかでは無く、フリーメーソン対イエズス会という括りで考える必要があります。
そしてヴェルフ対プロイセン。さらにはカトリック対プロテスタント。
オラニエが１７世紀にオランダ国家として、オランダ東インド会社の交易による資金と、１９世紀にビスマルクがハノーファー王朝から没収した資金等を貯えて、東南アジア諸国を植民地化した。
ハノーファー＝ヴェルフ家がロシア皇帝やグレートブリテン連合王国の国王を排出し、今の英国王室ウインザーがまさにそれで、クセン＝コーブルク＝ゴータから改名した事実上のハノーファーの後継です。
ロンバルディアのヴェルフ＝エステ家、のちにヴィッテルスバッハ家として、2人の神聖ローマ皇帝、1人のドイツ王、ハンガリー王、ボヘミア王、スウェーデン王、ネーデルラント、ギリシャ王、ジャコバイトの王等を排出。フェッラーラとモデナのヴェルフ家、これらがヴェルフ系。
上記で特にハノーファー、エステのヴェルフ系がいわゆる金融マフィア側です。ここの資産をドイツ内で凍結し、統一ドイツを目指したのがプロイセン側です。
ハノーファーもヘッセンもプロイセンもドイツ北部連合の小国でした。こちら側の争いが、フランク王国を3分割した当時の東フランク内の争い。それに対し西フランク側が、英国、フランス、スペイン等の争いになってる訳です。
しかし西フランク側の国は現在も国家として括れますから分かり易い。
東フランク側は、それぞれの国の実家筋というか、国際的な国家区分では表に出ないんです。西フランク側の各国に、東フランク側の各派閥が入り込み、国内での覇権争いをしていると言う処ですかね。
こう言う処の下部組織が日本の朝廷制度です。
この後２０世紀に起こした二度の世界大戦は、ドイツ国家としては、ヨーロッパ統一。フランス国家としては、このドイツの脅威を潰すための戦争。イギリス国家としては覇権維持。
これらの中で最も普仏戦争でフランスに勝ち成立したドイツの野心が一番大きく、経済的にも軍事的にも最も強かった。しかしながらイギリスはドイツの支流です。
イギリスは渋々参戦みたいな形をとって、フランスとドイツの表の対立軸として世界大戦に結びつけた。この辺の詳細を書くと非常に長くなりますし、今回の記事はすでに長文になってしまいましたので、とにかく２度の世界大戦はドイツが仕掛けて２度とも失敗に終わるわけです。特にスターリングラードの戦いにおけるドイツの自殺行為的な失策で、それまでの形勢が逆転。日本の海軍と陸軍が対立し、誤情報により南の島々で餓死したのと非常に似ています。
一方のソビエト軍も史上最悪の死傷者を出します。
その後、１９４４年６月６日、アメリカはノルマンディー上陸作戦で西部戦線に参戦。そしてドイツは東西に分断されました。それから７０年後の今、ドイツはすでに再統一を成し、ユーロ圏という大きな地域の中心となっています。ユーロという共通通貨を異なった国で流通させることは非常に危険であることは素人でもわかることなのに・・・
PIIGSと呼ばれる、ポルトガル、イタリア、アイルランド、ギリシャ、スペインが財政危機に陥りました。各国はそれぞれ成長率が違います。成長率の高い国では政策金利の引き上げや通貨供給量の引き締めといった政策が対処手法であるのに対し、成長率の低い国では金融緩和策が必要です。しかし単一の金融政策ではこのような域内での格差を十分に反映できないのが問題点。固定相場制と資本移動の自由を両立させているユーロ圏各国では独立な金融政策をとることができない。この事実はユーロ圏の加盟国が不況に陥ったときに、自国通貨を切り下げて輸出競争力を高め経常収支を改善させることができなくなる。そのような状況下ではユーロ圏で経済が好調な国から不況の国へ財政支援が検討された場合のEUの力量が試される。
けれども実際にはアメリカのような財政連邦主義を現時点でのユーロ圏が有しているわけではなく、頼みの綱の財政政策も安定成長協定（SGP）によって制限をかけられ、結果として各国の成長の足かせになりうる。適切な金融政策がとれるのは変動相場制があるからであり、統一通貨ではそれは不可能である。
さらに悪いことに、ユーロ圏のように、為替レート変動による経済の調整メカニズムを放棄している場合には、国内の価格や賃金あるいは資本移動によってでしか調整メカニズムが働かないので、ユーロ圏各国が各自独立した文化や規制を有している状態のままユーロを導入すれば、ユーロ圏各国の政府が各々異なる政治的圧力にさらされ、それら政府同士での政治的軋轢が生じる。これは、現在のPIIGSとドイツのように、救済される側とする側とで異なる政治的圧力が働き、ユーロ圏政府間での交渉が行き詰っている状態をさしており、このような経済的困難が現れることを、フリードマンは予見していたと言える。
ユーロ圏全体では既に2013年度の平均失業率が12.2％に達し、スペインでは前年より売り上げが10％落ち込み、ギリシャなど一部の国ではデフレーションに陥っている状況であるにもかかわらず、欧州中央銀行(ECB)が景気回復のための適切な金融政策をとっていないという批判がある。ユーロ圏の経済成長率は1％未満にまで低下している。スペインとギリシャの失業率は27％に達しており、IMFはECBに政策金利を下げるよう要請している。だが、現段階でECBは、アメリカの連邦準備制度(FRB)などが行っているような量的緩和を検討はしないという。
ジョージ・ソロスは、ECBの金融政策はその他の中央銀行が行っている量的緩和と同期していないと述べる。他にも危険性はありますが、このように、ちょっと経済が理解できれば、高校生でもわかるような危険性があります。
一方、ユーロ肯定派の意見は一般に、欧州中央銀行はインフレとの戦いという主たる使命を成し遂げてきた。事実、欧州中央銀行が設定している 2% というインフレーション・ターゲットはおおむね達成されているか、あるいは長期にわたる過度の超過は防がれてきた。インフレーション率が低いということはユーロ圏諸国の市民にとって経済安定性の基礎となっている。ユーロに対する投機は、投資家にはリスクが大きすぎ、ほかの小規模の通貨と比べると困難なものとなっている。
1990年代の通貨に対する投機はポンド危機など、欧州通貨制度に深刻な歪みをもたらし、さらにアジア通貨危機の発生原因のひとつとなった。特定の国の通貨に対する投機はその国の外貨準備を吐き出させ、また国民経済に深刻な損害をもたらしかねないものとなり、ユーロの導入はヘッジファンドによる通貨の空売りの目論見を防止することが可能となる。といったメリットを主張します。どちらも正当性はありますが、肯定派はいかにもヨーロッパ的な発想です。ですが、現実的にはユーロ危機に直面しています。これが現実ですよ。
ユーロ内で安定を図ろうとしても、それを揺るがす勢力がユーロ内にいるわけですから。それがドイツ人とは言いませんが、結果的にドイツが中心となってPIIGSにカネを工面しているのが実態。借りた方は返済できなければ国有財産を手放すしかない。かつて中世、金貸しが借金漬けにした国家の領土や固定資産を借金のかたとして取り上げたのと同じように。
いまでも全く同じ構図であることを理解すれば、ユーロ危機の本質と狙いがわかります。私は考え過ぎでしょうか？
人間、人にカネを貸すと、一気に有利になりますよね？
たとえ最初はそんな気持ちはなかったにせよ、貨した相手が返済出来ないのなら、何か取ってやろうと思うはずです。
ましてや銀行ですよ、ヤクザですよ。貸す前に何かを担保にとっておくのは常識中の常識。いや、むしろ銀行が担保も取らずに貸し付けたら不正融資で逮捕されます。
何回も書きましたが、第二次大戦後、７０年間もヨーロッパで大きな戦争が無いのは何故でしょうか？IMF、BIS、CFR、各国中央銀行、核抑止力、等々、ネットで悪者扱いされている機関がちゃんと機能しているからに他ならないのです。ということで、ドイツ中心のヨーロッパ統一の３度目の正直である、ユーロ危機が、武力を使わない戦争だと私は考えています。危機が来るたび、結局はカネを融資して延命しているだけで、抜本的な改革なんて打てて無いわけです。これをいつまで繰り返すのか？参考までに過去ヨーロッパで起きた戦争のリストです。
1337年～1453年 - 百年戦争、
1453年 - コンスタンティノープルの陥落、
1455年～1485年 - 薔薇戦争、
1508年～1516年 - カンブレー同盟戦争、
1521年～1559年 - イタリア戦争、
1524年～1525年 - ドイツ農民戦争、
1546年～1547年 - シュマルカルデン戦争、
1558年～1583年 - リヴォニア戦争、
1562年～1598年 - ユグノー戦争、
1563年～1570年 - 北方七年戦争、
1568年～1648年 - 八十年戦争、
1585年～1604年 - 英西戦争、
1605年～1618年 - ロシア・ポーランド戦争、
1611年～1613年 - カルマル戦争、
1618年～1648年 - 三十年戦争、
1621年～1629年 - スウェーデン・ポーランド戦争、
1652年～1654年 - 第一次英蘭戦争、
1654年～1667年 - ロシア・ポーランド戦争、
1655年～1660年 - 北方戦争、
1655年～1659年 - スウェーデン・ポーランド戦争、
1657年～1660年 - スウェーデン・デンマーク戦争、
1665年～1667年 - 第二次英蘭戦争、
1667年～1668年 - ネーデルラント継承戦争、
1672年～1678年 - オランダ侵略戦争、
1672年～1674年 - 第三次英蘭戦争、
1675年～1679年 - スコーネ戦争、1683年～1699年 - 大トルコ戦争、
1688年～1697年 - 大同盟戦争、
1700年～1721年 - 大北方戦争、
1701年～1714年 - スペイン継承戦争、
1733年～1735年 - ポーランド継承戦争、
1740年～1748年 - オーストリア継承戦争、
1756年～1763年 - 七年戦争、
1792年～1802年 - フランス革命戦争、
1803年～1815年 - ナポレオン戦争、
1807年～1814年 - スペイン独立戦争、
1808年～1809年 - 第二次ロシア・スウェーデン戦争、ウィーン会議（1814-1815年）、ウィーン体制（1815－1848年）、
1853年～1856年 - クリミア戦争、
1848年～1850年 - 第一次シュレースヴィヒ＝ホルシュタイン戦争、
1866年 - 普墺戦争、
1870年～1871年 - 普仏戦争、
1877年～1878年 - 露土戦争、
1911年～1912年 - 伊土戦争、
1912年 - 第一次バルカン戦争、
1913年 - 第二次バルカン戦争、
1914年～1918年 - 第一次世界大戦、
1918年～1919年 - ハンガリー・ルーマニア戦争、1918年～1920年 - ロシア内戦（ロシア革命・対ソ干渉戦争・シベリア出兵）、
1919年～1922年 - アイルランド独立戦争、
1920年 - ポーランド・ソビエト戦争、
1939年～1945年 - 第二次世界大戦
１４世紀以降のヨーロッパは戦争の連続。
ウィーン体制下で平和な時代が３３年間有っただけ。そして第二次大戦後の７０年間。私たちは、歴史的に非常にまれな、平和な時代に生きているのです。

コアな情報
http://utg.sblo.jp/article/179325461.html