予測：10年後食えない仕事
90%以上の確率で消える仕事リスト…
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電話オペレーター
レジ係
ネイリスト
弁護士助手（パラリーガル）
ホテルの受付
税務申告の代行者
簿記・会計の事務員
不動産ブローカー
動物のブリーダー
時計修理屋
図書館の補助員
塗装・壁紙張り
造園・用地管理の作業員
などなど…
予測：10年後食えない仕事
http://www.directsales.jp/TWSH/ydn/content/yamada.php
１．仕事の価値を大きく下げる原因：供給過剰
供給過剰というのは、商品を提供する側が増えすぎてしまう状態。
ビジネスは需要と供給で成り立っています。単純計算すると、売り手が10人で買い手が100人いれば、売り手１人あたり買い手が10人いることになります。
ですが、売り手が20人、買い手が100人なら、売り手１人あたりの買い手は5人になってしまします。
つまり、売上が半分になってしまうということです。
売上が半分になってしまったら、ほとんどの事業が潰れてしまってもおかしくありません。
こんな風に売り手が急激に増えてしまう。
言い方を変えると、ある仕事が供給過剰に陥ってしまうとそのビジネスで利益を出すのが難しくなり、収入が減ってしまうのです。
そして、この供給過剰がどんどん進んでいっている仕事の具体例としては、
柔道整復師や整体師などのいわゆる治療家の仕事があります。
接骨院の数は2002年には25,975店舗だったのですが、2012年には42,431店舗に急増。10年で1.6倍になってます（厚生労働省：平成 24 年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況より）。
これは、コンビニ最大手３社のセブン・イレブン、ローソン、ファミリーマートの店舗数の合計41,085店舗よりも多い数です。
しかも、これは接骨院だけの数で、整体院なども含めると10万店舗を超えるのではないか、ともいわれるほど急増しているのです。びっくりですよね。
美容室や歯科医院もコンビニよりも多く、供給過多に陥っていて治療家とほとんど同じような状況にあります。
他にも、いわゆる士業と呼ばれている先生の方々にも仕事も供給過剰の波が襲ってきています。たとえば、、、
•公認会計士は、2000年には、16656人でしたが、2014年には、33977人と2倍以上に増えていますし…
•行政書士は、2005年～2014年の間に37,607人から44,057人に増加
•社会保険労務士は、10年で26,460人（2005年）から38,878人（2014年）と1.46倍に…
•税理士も、10年で69,243人（2005年）から74,501人（2014年）
•司法書士は、2006年から2015年の間に、18,509人から21,658人まで増えています…
こんな風に軒並み資格者の数が大きく増加しているのです。
しかも、この勢いはまだまだ止まりそうもありません。
そうなってくると、ますます供給過剰が進み、仕事の価値が大きく下がってくることになるでしょう。
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２．仕事の価値を大きく下げる原因：技術革新
２つ目は技術革新です。
技術革新は、インターネットの技術が発達したことで現れたGoogleやYahoo、楽天、Amazonなど、数々のスター企業が誕生した、いい面が強調されがちです。
ですが、その反面、多くの人から仕事を奪ってしまう一面もあるのです。
わかりやすい例でいうと、写真を現像するためには、昔は写真屋にフィルムを持っていかなければいけませんでした。
なので、写真を現像する仕事があったのです。
でも、デジカメが登場したことにより、需要のほとんどがなくなってしまったのです。
このように新しい技術が人から仕事を奪ってしまうことがよくあることなんです。
そして、技術革新が起きて仕事が大きく減ってしまう危険性が高まっているものに製造業があります。
製造工程のロボット化が進んでいけば、人ではなくロボットが仕事をすることになりますので。
あとは、Webデザイナーも、Htmlやプログラミングがわからなくてもホームページを作れるWixやJimdoのようなWebサービスが登場。
これから、さらに技術が発達していくと「ホームページが作れる」ということ自体の価値は低くなってきて、高度なデザインなどの付加価値をつけていかなければ、厳しくなってくる可能性が高くなってくるでしょう。
翻訳業の世界では、Gengoなどの格安サービスが登場し価格破壊を起こしつつありますが、
Google翻訳に代表される自動翻訳機の技術が発達していることを考えると、追い打ちをかけるように、技術革新の波が襲ってくる可能性は高いでしょう。
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３．仕事の価値を大きく下げる原因：消費者の行動の変化
３つ目は、消費者の行動の変化です。
この消費者の行動の変化で影響を受けているのが小売店です。
どんな行動の変化があったかというと、ネットを使ってすぐに全国で一番安いお店をすぐに探すことができるようになったことです。
具体的には、価格ドットコム。
こういったサイトの登場で「店頭で商品を見て、実際に買うのは安いネットで」という風に、僕たち消費者の行動が大きく変化しました。
その結果、家電量販店の最大手であるヤマダ電機ですら、一時41億円の赤字に沈む状況に陥ってしまいました。
他にも、Amazonの影響で、お店を構えている書店が2000年から2013年までの間に、21,495件あった書店が14,241件にまで減少してしまいました（約3分の1がなくなってしまいました。すごいですよね。。。）。
さらに、ネットで簡単にニュースがチェックできることから、若者の新聞離れに歯止めがきかないといわれている新聞業界。
新聞業界の総売上は2005年から2013年の間に5,198億円の減少。
10年弱の間に21.5%の売上がなくなっていることになります・・・
こんな風に消費者の行動の変化もビジネスに大きな影響を与えます。
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